◆ 2020.1月 米軍、イランのソレイマニ司令官を空爆して殺害
◆ 2020.1月 イギリス、EU離脱
◆ 2020.2.3 乗客がコロナに感染者したダイヤモンド・プリンセス号が横浜港に入港
◆ （B.フルフォード） 武漢に関して言えるのは、 CIAのタイ王国にいる人間が、調査のためにタイ人を武漢に派遣したんです。なぜタイ人を派遣したかというと、同じアジア人の顔をしているから中国に入りやすいからです。スパイとして。彼らの結論では、他の情報元もいろいろ総合しますと、ちょうど武漢で新型コロナウイルス発症が確認された時期に、5G の実用実験が始まったんです。そのとき衛星と連動して、何らかの電磁波攻撃をされたという結論なんです。
実際、2013年のノーベル財団のホームページで、その年のノーベル医学賞の論文が読めるのですが、そこには電磁波で人間の体の中に電気を発生させると、体の中のカルシウムイオンがおかしくなって、細胞の中から老廃物が出てくる。それが肺炎に見える症状を発症させて人が死ぬと書かれてある。日本の場合、年が明けてダイヤモンド・プリンセス号から始まりました。･･････
それで私が聞いたのは、あの時ダイヤモンド・プリンセス号で5G のいわゆる人体実験をやったも同然なんですよ。要するにすべての乗客と乗組員が、5G 端末を渡された。それで5G の電磁波にさらされたんです。それでどんどん感染していった。･･････
そして死者もどんどん出てきた。だから日本で5G 展開がその後いったん止まったんですよ。だから人が死んでるのは、本当は電磁波攻撃なのに、それをウイルスのせいにするというストーリーを一生懸命作り出しているわけです。
それで今度はワクチンですね。要するに日本政府がすべての日本人にワクチンを打つと言っているわけですよ。私が参加してきた記者会見でも、それも DNA が入っているワクチン何ですって。（今、アメリカで起きている本当のこと 副島隆彦 B.フルフォード 秀和ｼｽﾃﾑ 2021.1月 P112）
◆ ところが、新型コロナウイルスがうまくいかなかったのは欧米当局、日本当局が「原因は５Ｇ」だと突き止めて、すぐに５Ｇを止めたからだ。
日本の場合、新型コロナウイルスが始まったのと同時期に、新聞記事に「５Ｇが始まる」と打ち出された。
筆者は「これはまずい」と思い、安倍内閣の参謀に「とにかく５Ｇを止めろ」と電話した。しかし、その参謀は「役所は頭が固いから」とごまかしていた。そこで筆者は「とにかく安全を確認してほしい」と訴えて、政府はようやくダイヤモンド・プリンセス号というクルーズ船内で５Ｇの電波を飛ばした。新型コロナウイルスの船内感染で有名になった、あの船だ。
そうすると、船内で人間が次々と死に始めた。だから政府は5Ｇを止めた。もし、その確認作業がなければ、日本でも何百万人、何千万人が死んでいたかも知れない。
５Ｇによる電磁波攻撃を新型コロナウイルスのパンデミックだという理由をつけて、それならしかたがないという風潮にしてしまった。（分断される世界経済 B.フルフォード 清談社 2021.4月 P38）
◆ （副島） 私たちがハタと気づくことだが、昨年（2020年）2月からのコロナウイルス騒ぎも、よくよく考えてみれば米大統領選挙に照準をピタリと合わせて、トランプ政権に大打撃を与えトランプを潰すために、初めから画策してディープ・ステート（ここではビルゲイツの資金力が原動力）が、撒いたものであった。中国の武漢で撒いたものとはまた別のウイルスである。（今、アメリカで起きている本当のこと 副島隆彦 B.フルフォード 秀和ｼｽﾃﾑ 2021.1月 P3）
◆ 2020.2月 アメリカ大統領予備選 バイデン振るわず、撤退寸前に追い込まれる
◆ 2020.2月、アメリカ政府はアメリカ国債の支払いと貿易上の未払いで2度目の不渡りを出し、事実時用の国家破綻に陥った。（分断される世界経済 B.フルフォード 清談社 2021.4月 P96）
◆ 2020年3月、国際軍が米国財務省に送還され、チームが金と貴重品を確保したチャーリー・ウォード博士によると、バチカンから650機の金と現金が積み込まれた。軍はまた、バチカンで13人の悪魔の血統家族、マフィアの頭、教皇と350人の人員を逮捕しました。その後、彼らは650飛行機の負荷で現金、金と貴重品のバチカンをクリアし、フォートノックスや他の米国財務省の場所にそれを飛ばしました」ウォードは続けました。（インテル）
◆ トランプと米軍勇士たちは、意図的に民主党にやりたい放題不正をやらせて、バチカンも含むできる限り多くのカバール仲間に罪を犯させ、彼らがいかに汚い手を使ったかを国民に見せて、カバールを一網打尽にする罠をかけたのです。（カバールの正体 西森マリー 秀和ｼｽﾃﾑ 2021.7月 P236）
◆ 2020年の春、アメリカ最大の労働組合であるAFL-CIO（アメリカ労働総同盟産業別組合会議）が、1200万人の加盟組合員に、「絶対に民主党の勝利を死守しろ」と命令。
労組のメンバーたちは、民主党派が圧倒的多数を占めるミシガン州デトロイト、ペンシルバニア州フィラデルフィアとピッツバーグ、ジョージア州アトランタ、ウィスコンシン州グリーンベイ、マケイン派（カバールの手下）の共和党が牛耳るアリゾナ州マリコパ郡で選挙を監視する立会人を務めました。
彼らは共和党の立会人を排除し、署名のない投票用紙、死者の名前が登録された投票用紙、折り目のない（封筒に入れた形跡がない）郵便投票用紙、発送日よりも前に投票所に届いた郵便投票用紙を受託する、白紙の投票用紙にバイデンの名を書き込む、などの違法行為を行う民主党の選挙管理人たちを守りました。
マリコパ郡では、共和党支持者に油性のペンを手渡し、トランプの名前についた丸を塗りつぶした紙がにじんで、投票機が読み取れないように仕向けました。
郵便投票を嫌い、選挙日に投票に来た何万人もの共和党支持者たちが、選挙管理人に「あなたは郵便投票ですでに投票した」と言われて、送り返されました。
共和党の立ち会い人は集計作業からも除外され、アトランタでは民主党員が同じ投票用紙を何回も集計機に送り込みました。
中国からも何十万枚もの偽投票用紙が郵送され、民主党員たちが書き込んだ中国製の投票用紙も平然と集計。
ドミニオン投票機は、カリフォルニア州では、1票をトランプが0.322票、バイデンが0.659票獲得した、という比重で集計。
このような数々の不正を列挙したテキサスの訴訟が最高裁で却下され、最高裁まで腐っていることが明らかになりました。（カバールの正体 西森マリー 秀和ｼｽﾃﾑ 2021.7月 P238）
◆ 2020.4月 日本、コロナで緊急事態宣言
◆ 2020.5.25 ジョージ・フロイド抗議運動･･･ミネソタ州ミネアポリス、BLMの支援
◆ BLM（ブラック･ライブス･マターという黒人運動）運動は、2020年5月にミネソタ州のミネアポリスで黒人男性を白人警官が死に至らしめた事件をきっかけとして起こりました。･･････この運動の流れから、6月8日、西部のワシントン州のシアトル市の1区画をデモ隊が占拠し、自治区の設立を宣言しました。･･････占拠したのはANTIFAの戦闘員です。･･････自治区と言うと聞こえは中立的ですが、これは解放区のことです。･･････中央政府の権力が及ばない地域です。7月1日に退去させられるまでの3週間でしたが、これがアメリカのシアトル市にできました。
日本ではこのシアトル市占拠についてはほとんど報道されませんでした。私が驚いたのは、アメリカのメディアがシアトル市の占拠と自治区宣言を絶賛していたことです。･･････ANTIFAを育てたのは、政治運動家としても知られる投資家ジョージ・ソロスだということがわかります。 BLMを育てたのもジョージ・ソロスです。ソロスが創設したオープン･ソサエティー財団は2020年7月、ANTIFAや BLMをはじめとする「人種的平等」運動推進のためとして、2億2000万ドルを投入するとも発表しました。･･････ソロスは、「東欧カラー革命」や「アラブの春」をはじめ世界中の反政府抗議運動を支援してきている人物だとされています。（日本人が知らない世界の黒幕 馬渕睦夫 SB新書 2021.5月 P）
◆ 世界は今、「三つ巴」の戦争状態にあります。トランプ的なアメリカ、中国、ディープステートの「三つ巴」です。トランプ大統領にとっては、共にグローバリストである中国共産党とディープステートが敵でした。（日本人が知らない世界の黒幕 馬渕睦夫 SB新書 2021.5月 P63）
◆ （2020年7月）13日、ポンペオ国務長官は「南シナ海の大半の地域にまたがる中国の海洋権益に関する主張は完全に違法だ」と批判。南シナ海での中国の権益に関する主張をアメリカが公式に否定するのは初めてのことです。（日本人が知らない世界の黒幕 馬渕睦夫 SB新書 2021.5月 P67）
◆ （2020年）7月23日のポンペオ国務長官の演説は、トランプ政権下の中国に対する厳しい姿勢の集大成でした。宣戦布告に相当するような、最後通牒ともいうべきものです。アメリカは、2020年7月の時点で、このままではアメリカは習近平政権を認めない、習近平の政権交代或いは中国共産党政権の崩壊を目指すということを世界に対して明確に示したということです。（日本人が知らない世界の黒幕 馬渕睦夫 SB新書 2021.5月 P75）
◆ 2020年8月14日から、日本におけるディープステート殲滅作戦が、実施されていました。（https://shunsasahara.com/entry/2020/12/04/145021）
◆ 2020.8.18 米民主党、ジョー・バイデンを大統領候補に正式指名
◆ 2020.8.28 安倍晋三首相、辞意表明
◆ （B.フルフォード） 私が自分の直接情報源から得た情報は、安倍が辞任を表明する前日の8月27日にジョン・レイモンドというアメリカ宇宙軍の作戦部長が来日して、安倍首相を表敬訪問した。この際に安倍に「辞めろ」と言ったと聞いてます。（今、アメリカで起きている本当のこと 副島隆彦 B.フルフォード 秀和ｼｽﾃﾑ 2021.1月 P89）
2020年9月13日、TBS系の「ひるおび」に出演時、「安倍晋三が亡くなった」と漏らした桜田義孝元五輪相（https://www.youtube.com/watch?v=GWItrnjwhX0 のち削除）
◆ 2020.9.16 菅義偉、首相就任
◆ 2020年10月17日に行われた（中曽根康弘の）国葬は、中曽根元首相の葬儀の名のもとに、上皇夫妻、今上天皇（すでに亡くなられているので令和天皇と呼ぶべきでしょうか）、および、安倍晋三元首相の合同葬儀が行われたのです。（白ウサギを追え https://shunsasahara.com/entry/2020/12/04/145021）
◆（中曽根康弘は、2019年11月29日、老衰により死去）
中曽根首相の訃報については、まず、2016年9月2日のものが見つかりました。リンクを張ろうと思ったのですが、現在2020年12月時点で、10月にたくさんあったほとんどのリンクが消去されています。
とりあえず本文のコピーを引用しておきます。
これは2016年9月2日のライブドアnews です。
元政治家で第73代内閣総理大臣を務めた中曽根康弘氏が今日未明、群馬大学医学部付属病院で亡くなったことがわかった。98歳だった。中曽根氏は東大卒後、旧内務省に入省。後に国会議員となり、運輸大臣、防衛庁長官、通産大臣等を歴任、82年には内閣総理大臣に任命され、87年まで務めた。
03年に政界引退後も度々メディアに登場し持論を展開、90代半ばを過ぎても雑誌や新聞に長文を寄稿するなど健在ぶりを示していたが、先月中頃から体調を崩し、地元の群馬大学医学部付属病院に入院していた。
通夜、葬儀の日取りは未定だが、喪主は息子で参院議員の中曽根弘文氏(70)が務めるという。
つまり、中曽根氏は2016年に98歳で死去しており、その時一度葬儀が行われています。（白ウサギを追え https://shunsasahara.com/entry/2020/12/04/145021）
葬儀が行われた高輪のホテルグランドパレス新高輪、並んでいるのは自衛隊の儀仗兵（陸上自衛隊の第302保安警務中隊）、つまり「天皇の葬礼」を行う部隊
【2020年11月】
◆ カバールに選ばれたエリートたちが集う世界経済フォーラム（ダボス会議）が2020年11月に発表した「2030年までに達成する目標」には、「人工知能と連携した（カパールがコンピュータでリモコン操作できる）庶民が昆虫を食べ、何も所有せずに幸せを感じる」というカバールの理想社会が描かれていました。（カバールの正体 西森マリー 秀和ｼｽﾃﾑ 2021.7月 P185）
◆ 2020.11.3 アメリカ大統領選（不正選挙）
◆ 2020年11月中 選挙集計米軍は、トランプが80%以上の票で選挙に勝ったことを証明した不正なドミニオンマシンと並行してプログラムを実行しました。
その後、トランプ大統領は反乱法を扇動し、米国の支配権を米軍に引き渡した。
暫定軍事米国政府がワシントンDCを占領し、我が国（米国）を運営していました。
2つの米国政府:
(1)憲法と国防総省によって軍事コード11.3の下で権限を与えられた正当な暫定軍事米国政府と、
(2)違法で詐欺的な外国の支払い、外国の管理(コロンビア特別区の外国の地面にある)バイデン政権。（インテル）
◆ 中国共産党とディープステートはトランプ打倒という点で利害が一致していましたから、2020年大統領選では共闘していたわけです。･･････2020年のトランプ政権の動きを見ている限り、トランプ大統領は中国共産党政権を潰すということに重点を置いている。
つまり、ディープステートを倒すことと、中国共産党を倒すこととどちらが短期的にプライオリティが高いかといえば、中国共産党政権を倒すことのほうがプライオリティが高いと決めている、という気がしました。（日本人が知らない世界の黒幕 馬渕睦夫 SB新書 2021.5月 P80）
◆ （2020年11月3日、アメリカ大統領選）
アメリカ国民の総数は、３億人だ。そのうち有権者が、３分の２である。だから丁度、２億人だ。投票率（投票日、2020年11月3日）は、67パーセントだったとはっきりしている。だから有効な投票数は、1億3400万人である。このうち、バイデンの得票は、たったの2500万票である。ということは、残りの1億1000万票は、トランプへの投票だ。これが真実の選挙の結果の数字だ。
だから、「バイデンは、8500万票取った。トランプは、7400万票だった」「だから900万票の差でバイデンが勝利した」と、バイデン派と、主流メディア（日本を含む）は言い続けている。「選挙には不正はまったくなかった」と平然とシラを切り、ウソつきに徹して鉄面皮を続けている。だから選挙の結果にの不正については話したがらない。真実は、5600万票を、トランプから泥棒した。その多くは郵便投票の捏造票の3000万票と、ドミニオン集票機の違法捜査の票の移し替えの、全州での2000万票だ。（裏切られたトランプ革命 副島隆彦 秀和ｼｽﾃﾑ 2021.4月 Ｐ22）
◆ （ジョージア州では）「投票所スタッフが集計をやめ退場するよう指示された後、残った4人が秘密裏に『集計』作業を行っている」。
撮影時刻は投票日（11月）3日午後10時30分頃。共和党スタッフやメディア関係者が現場から追い出された。その後、紫色の Tシャツを着た女が部屋の隅にある机の下からスーツケースに詰まった大量の白い紙を、別の容器に入れ替える様子が撮影されていた。（アメリカ不正選挙2020 船瀬俊介 成甲書房 2021.5月 Ｐ61）
◆ いわゆる「バイデン・ジャンプ」と呼ばれる現象だ。
2020年11月4日早朝、トランプにリードされていたバイデン票が、突然、垂直に急伸。このような「怪奇現象」は、票の不正いなくしてありえない。ミシガン州投票所では、その時、「13万8000票ものバイデン票が、夜遅くに持ち込まれた」と共和党の監視員が宣誓供述している。この事実をマスメディアは一切、取材することなく「フェイク」と切って捨てている。（アメリカ不正選挙2020 船瀬俊介 成甲書房 2021.5月 Ｐ32）
◆ ウィスコンシン州ミシガン。米大統領選挙投票日の翌11月4日早朝、その「異変」は起こった。ミシガン州の開票所。誰もが寝静まった午前3時23分、州外ナンバーの1台の白いバンが、静かに開票所の裏口に横付けされた。
積荷のドアが開けられて、大量の紙の束が台車に移される。作業する男たちは、無言で黙々と「紙束」の山を開票所に運び込む。それは開票所の片隅にうず高く積み上げられていく。
しばらくすると、共和党側の選挙監視員が紙束の山に気づく。それを除いて絶句する。すべて未集計の「投票用紙」だ。それも、すべてが「バイデン」と記入されている。
確認できた総数は13万8000票。それらは100％バイデン票、トランプ票はゼロ。
全部が「バイデン票」なら、全部が無効票のはずだ。
不審に思った監視員が問いただす。作業員は「どこから来たか、わからない」と首をかしげる。どこから持ち込まれたかも、わからない。
だったら即時、無効票として拒絶、廃棄されて当然だ。ところが作業員は何ごともなかったかのように、これら「オール・バイデン票」を集計機に投入していった。
共和党の監視員は、それを慌てて阻止しようとした。
すると民主党側の監視員らが、共和党側の監視員を開票現場から無理やり押し返した。そしてドアから締め出した。
「何をするんだ」。怒号が飛び交う。すると民主党側の監視員や開票作業員らは、さらに信じがたい行動に出た。
なんと、開票所の窓を白いボードで、すべて塞いで目隠しをしたのだ。（ミシガン州デトロイト不在者投票集計所）。
「入れろ」「入れない」
押し問答のうちに、13万8000票の偽投票用紙がどんどん集計機に吸い込まれていく。
暴力的に排除された共和党側の監視員たちは怒り心頭だ。
彼らはミシガンの選挙管理責任者に猛抗議した。
すると返ってきた答えは「単なる集計ミス」。
読者はここまで読んでも、にわかには信じがたいだろう。数十枚、数百枚の投票用紙のごまかしではない。14万枚近い偽投票用紙を、深夜、バンで運び込み、投票所の窓を目張りし、堂々と集計機にかける。
ただただ唖然呆然だ。
さらに驚愕するのは、こうした選挙不正が行われたのは、ミシガンの開票所だけではない、という事実だ。
投票日の深夜から翌日にかけて、全米の開票所で、こうした犯罪行為が堂々と繰り広げられたのだ。（アメリカ不正選挙2020 船瀬俊介 成甲書房 2021.5月 Ｐ50）
◆ トランプ陣営弁護団には、不正を目撃した監視員などから、続々と証言が殺到していた。集約された宣誓供述書は千件以上という。まさに圧倒的な証人の数だった。（アメリカ不正選挙2020 船瀬俊介 成甲書房 2021.5月 Ｐ57）
◆ （デトロイト選挙監視員の）クシュマン氏は、驚きの光景を目撃する。
「開票作業員たちが『有権者』とされる票の誕生日を、すべて1900年1月1日と入力していた」
クシュマン氏が「すべて同じ誕生日なんてあり得ないのでは？」と尋ねると、「ウエイン郡選挙事務局の指示だ」と答えた。つまり、作業員も監督局もグルなのだ。（アメリカ不正選挙2020 船瀬俊介 成甲書房 2021.5月 Ｐ58）
◆ ペンシルベニア州は、郵便投票の有効期限を１週間も延ばしてしまった。そこに偽造された不正投票用紙が、なだれ込んだ。（アメリカ不正選挙2020 船瀬俊介 成甲書房 2021.5月 Ｐ60）
◆ ノースカロライナ州では登録者数516万に対して、投票総数は538万。登録された有権者より、投票総数が22万票も多い。投票率104％。いったい22万票もの大量票は「誰が投票した」のか？ これはもう不正選挙どころかコメディだ。･･････
ネバダ州各郡の開票所では、投票率が軒並み100％を超えていた。最大125％に達していた。
ウィスコンシン州も105％。
全国で100％超えが続出。もはやグチャグチャ、まともな選挙の体をなしていない。（アメリカ不正選挙2020 船瀬俊介 成甲書房 2021.5月 Ｐ65）
◆ なぜ、このような驚天動地の選挙結果になったのか？
大きな要因の一つが、郵便投票だ。新型コロナ対策を理由に、今回から大規模に導入された。それが不正の温床になった。
またこの選挙詐欺に州当局が加担していた、という驚愕事実も次々に判明している。たとえばペンシルベニア州では、民主党の州務長官が、投票締め切り後の「無効票」を、締め切り前に偽装して、「有効票」として数えさせていた。
組織的選挙詐欺を、選挙監視をする職責の州務長官が、率先して実行していたのだ。不正を防ぐべき州当局の責任者が、率先して選挙詐欺を実行していた。
そんな州が次々と明らかになっている。もはや、呆れて声も出ない。（アメリカ不正選挙2020 船瀬俊介 成甲書房 2021.5月 Ｐ67）
◆ 怪奇現象は続く。なんと、「死者」までが投票していた。2020年8月1日に死亡した人が、8月8日には選挙人名簿に登録されていた。調査が進むにつれ、数千人の「死者」が投票している。（アメリカ不正選挙2020 船瀬俊介 成甲書房 2021.5月 Ｐ68）
◆ 最も悪質なのが、投票集計システムだ。「ドミニオン・ボーディング・システム」（以下ドミニオン社）集計ソフトが使用されていた。そこにはAI（人工知能）による巧妙な「仕掛け」が潜んでいた。
たとえばトランプに投じた6000票が丸ごとバイデン票に「振り替え」られていた。トランプは集計機械により、6000票をバイデンに「盗まれた」。だから、トランプがいくら大量得票しても、まるまるバイデン票に化ける。
あなたは呆れて声も出ないはずだ。今回の選挙制度の最悪犯人はこのドミニオン集計機だ。（アメリカ不正選挙2020 船瀬俊介 成甲書房 2021.5月 Ｐ72）
◆ ドミニオン親会社はスマートマティック社だ。会長はマーク・マロハ・ブラウン氏。彼はジョージ・ソロス財団にも席を置いている。ソロスはユダヤ人左派の世界的な巨大資産家だ。（アメリカ不正選挙2020 船瀬俊介 成甲書房 2021.5月 Ｐ78）
◆ 「開票所の集計機はネット接続させてはならない」。これが鉄則だ。外部からの侵入・操作を排除するためだ。ところが全米のドミニオン集計機は、すべてネット接続されていた。（アメリカ不正選挙2020 船瀬俊介 成甲書房 2021.5月 Ｐ79）
◆ （2020年）11月7日に、トランプ側の特殊部隊「デルタ・フォース」がドイツのフランクフルトの CIAのコンピューターのサーバー・ファーム（集積所）を襲撃した。ここにあったドミニオンという選挙の違法操作をする機会が摘発され押収された。このときの銃撃戦で米軍で最強とされるデルタ・フォースの5人が死んだ。敵側はCIAを守っていた準軍事部隊の1人が死んだ。激しい撃ち合いだったことが想像できる。彼らはCIAから急遽呼び出されてきたアフガニスタン駐留の軍事会社に雇われている傭兵だ。当然、元米軍の猛者たちだ。ただし、金で動く。
この場でジーナ・ハスペルCIA長官（女）が拘束された。彼女は直ちにキューバのグアンタナモの連邦刑務所に移送され厳しく尋問された。そして彼女はこれまでの悪事のすべてを白状した。その証言はトランプ派の米軍がすべて握っている。（裏切られたトランプ革命 副島隆彦 秀和ｼｽﾃﾑ 2021.4月 Ｐ56）
◆ フランクフルト襲撃は11月中旬ごろとみられている。（アメリカ不正選挙2020 船瀬俊介 成甲書房 2021.5月 Ｐ262）
◆ 2020年12月に、バチカンのサテライト（人工衛星）が投票機を不正操作してバイデンの票を加算していた、ということが明らかになりました。このとき、保守派のコメンテーターたちは、「CIAやソロスがバチカンにまで侵食していた」と愕然としました。（カバールの正体 西森マリー 秀和ｼｽﾃﾑ 2021.7月 P44）
◆ ドミニオン・システムによる選挙詐欺は、アメリカ国境を越えて、海外にまでおよんでいた。全米各地開票所のドミニオン集計機のソフトウェアは、インターネットを通じて海外のサーバーと接続されていたのだ。つまり、今回のアメリカ大統領選挙を支配、操作したのは海外の「闇勢力」だった。わかりやすく言えば、海外のディープステートだ。･･････
トランプ弁護団や軍部はこの端末の行く先を追跡して、それがドイツのフランクフルトと接続されていることを突き止めた。
この追跡劇で、陰で活躍した存在がある。それが米陸軍の情報特別大隊503部隊だ。その別称こそ「クラーケン」。
パウエル弁護士が叫んだ「クラーケンを放て」とは、「503部隊、出動せよ」という意味だったのだ。･･････
そのクラーケンの触手が、ドミニオンのサーバーの在処を突き止めたのだ。そこからの展開は、まさにハリウッド映画も顔負けだ。･･････
つまり、米軍特殊部隊がフランクフルトの「敵基地」をし襲撃したのだ。そして驚いたことに、このサーバー基地を守っていたのは、なんとCIAだった。
その現場にジーナ・ハスペルCIA長官が居合わせた、という。彼女はまさに証拠隠滅を指揮している最中だった。そこに突然「フリーズ（動くな）」と叫んで、一斉に特殊部隊員が突入。凍りつく室内。全員ホールドアップ、と思いきや、長官を囲んで守っていたボディガードが突然、特殊部隊に向けて発砲。不意をつかれて5人の隊員が倒れた。即座に特殊部隊員は一斉に応射。1人の護衛が死亡。ハスペル長官も被弾した。
米兵はその場でハスペルの身柄を確保し、医務室で手当して連行した。これが、フランクフルト襲撃の顛末だ。
CIAが不正選挙に関わっていたことに驚いてはいけない。その後、FBI、司法省、国家安全保障省から国防長官、最高裁主席判事までがディープステートの一員であることが判明している。
まさにトランプ政権の内部にまで、「かれら」は忍び込んでいたのだ。（アメリカ不正選挙2020 船瀬俊介 成甲書房 2021.5月 Ｐ84）
◆ 今から20年前の2001年の4月に、小泉純一郎が突如現れて、自民党内に子分のひとりもいない男が総裁選に勝った。「ランドスライディング（雪崩現象）の勝利が起きた」とあの時も言われ、私はあの時、不思議な感じがした。
そのあと郵政民営化の選挙（2005年9月）で圧勝した（自民党300議席）。あの頃の選挙から、ずっと日本でもCIAが開発したドミニオンを使った違法選挙が行われてきたのだ。
政界に近いところにいて薄々と真実を知っている者は、皆、知ってる。そういう噂が当時、日本でも政界で流れた。そのあとの選挙も、ずっとそうだ。その後の何回かの都知事選挙もそうだった。とても200万票など取れそうもない猪瀬直樹という評論家ジャーナリストが当選した。それから小池百合子だ。彼女の選挙はすべて、得票がおかしな動きをしていた。
総選挙（衆議院選挙）だけでなく、民主党の代表選挙の時にもこの不正が行われた。日本に絶対に小沢一郎の政権を作らせないために、ディープ・ステートが、菅直人を勝たせた（2010年9月14日）。ずっとこうだ。（裏切られたトランプ革命 副島隆彦 秀和ｼｽﾃﾑ 2021.4月 Ｐ23）
◆ 2020年の大統領選は、トランプが仕組んだ「カバールの悪事暴露作戦」の一環として行われたおとり作戦でした。（カバールの正体 西森マリー 秀和ｼｽﾃﾑ 2021.7月 P235）
◆ 2020年11月12日、（日本の）菅総理が、当時はまだ正式に次期大統領とは決定していないバイデンと電話会談を行いました。（日本人が知らない世界の黒幕 馬渕睦夫 SB新書 2021.5月 P82）
◆ 2020.11月24日 中国の王毅外相来日
【2020年12月】
◆ テキサス州パクストン司法長官は、2020年12月、テキサス州が、ペンシルベニア州、ミシガン州、ジョージア州、ウィスコンシン州など四つの州を詐偽投票罪で連邦最高裁に提訴したことで知られる。（アメリカ不正選挙2020 船瀬俊介 成甲書房 2021.5月 Ｐ117）
◆ （テキサス州による被告４州の提訴の）テキサス州の要求の本命は、「選挙無効」だ。
すると2020年12月14日以降でも、４つの州の選挙人投票がすべて無効になる。
するとバイデン選挙人獲得数から62人分が差し引かれる。
まず第一に、州が他州を訴えるなど、前代未聞。それも憲法違反で最高裁に提訴したのだ。これだけで異常事態だ。加えて、テキサス州以外の21州が続々と同州支持を表明。（アメリカ不正選挙2020 船瀬俊介 成甲書房 2021.5月 Ｐ362）
◆ 12月11日、テキサス州が他４州を憲法違反で最高裁に訴えた裁判も棄却された。その時、声を荒げて、「棄却」を叫んだのがジョン・ロバーツ首席判事だ。彼はジョージ・ブッシュ大統領時代に就任した古顔の裁判官だ。（アメリカ不正選挙2020 船瀬俊介 成甲書房 2021.5月 Ｐ208）
◆ （12月11日）最高裁判所は、6州で選挙に大きな不正があったとのテキサス州政府（それに同調した20の州）からの「緊急で憲法判断せよ」の訴えを棄却した。（裏切られたトランプ革命 副島隆彦 秀和ｼｽﾃﾑ 2021.4月 Ｐ51）
◆ この男（最高裁判所長官ジョン・ロバーツ）は、12月11日に、テキサス州司法長官が最高裁に起こした訴えを却下した。「激戦4州（ジョージア、ミシガン、ペンシルベニア、ウィスコンシン）で不正選挙が行われた。証拠が挙がっている。これはアメリカ合衆国憲法が定める州の平等条項違反だ。私たちも被害者だ」の訴えの審理を拒否した。1月11日には、「ウィスコンシン州とペンシルベニア州の副知事が選挙結果の集計に不正があった」と異議を唱えた訴訟3件など、計８件の審理を優先することを、これまた拒否した。訴えを却下（門前払い）した。訴えとして取り上げて審理してから出す棄却（原告の敗訴）ですらなく、頭から訴えを拒否した。
このとき、最高裁の9人の判事が合議した。ここでジョン・ロバーツは、他の判事たちを怒鳴りあげた。「お前たちに裁判のやり方を教えてやる」と脅した。これで、アリートとゴーサッチとカヴァーノとそしてクラレンス・トーマス（黒人）、そして新任の敬虔な女判事エイミー・バレットの5人を震え上がらせて黙らせた。この事実は、この怒鳴り声を部屋の外で聞いた者たちが外部に漏らした。天地驚倒すべき事態だ。（裏切られたトランプ革命 副島隆彦 秀和ｼｽﾃﾑ 2021.4月 Ｐ52）
◆ アメリカの秀才のエリートたちは、大学時代から超エリートの秘密結社である「ファイ・ベータ・カッパ」（全米優等大学生友愛会）の学寮である「友愛会」の秘密結社に入る。その時以来、秘密の儀式に参加する。その頂点がジョン・ロバーツ最高裁長官であり、彼の幼児殺害現場（生贄の儀式）への参加である。ここまで汚れたアメリカの支配階級の惨状が、満天下に暴かれてしまった。もう、世界中の人々が知ってしまった。（裏切られたトランプ革命 副島隆彦 秀和ｼｽﾃﾑ 2021.4月 Ｐ80）
◆ 12月12日、連邦最高裁は、唐突にテキサス裁判を却下した。
その理由は「州には原告当事者としての適格性がない」。つまりは「門前払い」だ。（アメリカ不正選挙2020 船瀬俊介 成甲書房 2021.5月 Ｐ364）
◆ 12月14日にウィリアム・バー司法長官が辞任を表明した。トランプは後釜をすぐに決めた。ジェフ・ローゼン氏新司法長官とリチャード・ドナヒュー新司法副長官である。ドナヒューは空軍出身で強固なトランプ派だ。彼は死去防衛用の精鋭部隊である。第82空挺師団の空挺平易出身だ。（裏切られたトランプ革命 副島隆彦 秀和ｼｽﾃﾑ 2021.4月 Ｐ81）
◆ 2020年12月20日、トランプ大統領は、キャピトルヒルの2マイル下に埋もれたトンネルを知らされました。
ジェフリー・エプスタインと彼の相棒マクスウェルは、世界的なトンネルシステムの地図をあきらめていた。 - カバルの主要な収入生産者。（インテル）
◆ 2020.12.23 （米）ウィリアム･バー司法長官が辞任･･･FBIを束ねていた
◆ ウィリアム・バー司法長官も悪党たちの一員だった。その顔つきからして何かに怯えている。ディープ・ステートからの脅迫、そしてトランプからの告発だ。12月初め、突然、辞任が発表され、12月23日に解任。（アメリカ不正選挙2020 船瀬俊介 成甲書房 2021.5月 Ｐ310）
◆ トランプ陣営が不正選挙の摘発を進めるなか、ディープステート側も妨害・威嚇を行ってきた。その一つが、2020年12月25日、米国最大手の電話会社AT＆Tへのミサイル攻撃だ。同社は従業員数25万人、全米最大級の情報会社だ。･･････
なぜ、AT＆T社が狙われたのか？ じつは、同社で米軍が押収したドミニオン・サーバーの解析作業が行われていた、という。（アメリカ不正選挙2020 船瀬俊介 成甲書房 2021.5月 Ｐ122）
◆ 2020年12月25日、ウクライナ政府は公式会見で、バイデン親子の不正証拠資料を公開したのだ。親子に食い物にされたウクライナの怒りがついに爆発した。
「ウクライナ人に高い石油・ガスを売りつけ、ピンハネした金が海外に送金された。その入金先の一つがバイデン親子だ」という。バイデンにまつわる、この「ウクライナ・ゲート」汚職は、オバマ前大統領にまで繋がるとみられている。（アメリカ不正選挙2020 船瀬俊介 成甲書房 2021.5月 Ｐ196）
◆ 2020年12月30日、ジョージア州議会で開かれた公聴会は騒然となった。ドミニオン社の投票機械が、その場でライブ・ハッキングできることが披露されたのだ。「不正操作はあり得ない」と主張していた同社の反論は、根底から覆された。（アメリカ不正選挙2020 船瀬俊介 成甲書房 2021.5月 Ｐ204）
◆ 「オバマ政権、テロ組織アルカイダに資金提供」
ついに「大物」の名が浮上した。上院の調査で、オバマ元大統領がアルカイダ関連会社に、故意に5億円の資金を提供していたことが判明したのだ。（アメリカ不正選挙2020 船瀬俊介 成甲書房 2021.5月 Ｐ209）
◆ 「エプスタインは生きている」。これはリン・ウッド弁護士のツイート。（アメリカ不正選挙2020 船瀬俊介 成甲書房 2021.5月 Ｐ217）
◆ 過去に世界中で軍事政権が誕生しているが、必ずといっていいほど市民の反発を招いている。軍の当事者にしても、反発する市民の中に自分の家族がいるかもしれない。そこに向かって銃を発射することはためらわれる。
しかし、アメリカの内戦状態ともいえる混乱が今後いっそう激しさを増し、食糧難も深刻化して平穏な社会生活を送ることができないような最悪の状況になったとき、これを救うべくアメリカ軍が立ち上がれば、市民はどう思うだろうか。熱烈に歓迎するだろう。アメリカ軍はそこまで考えている。まさに「逆グラディオ作戦」だ。
それゆえに、アメリカやイギリスの諜報関係者からの情報によると、アメリカ軍はわざとアメリカ国内の状況が悪化するのを待っているのだという。（バイデンはなぜ、アメリカ最後の大統領になるのか？ B.フルフォード かや書房 2021.2月 2020.12月末執筆 P153）