増田先生、残念ながら先生の神通力は終わった！！
先生の『神』（上）は、精々、ネオコンクラスであった！！
上の上は、ネオコンなぞ一払いにする『神』（上）である。
それくらいの神通力では、これからの予測は無理だ！！
いっそ赤穂に帰って、先祖の墓に誓願を立て直して、出直すに限る。そろばんを捨てて、本当の経を読んでほしい。そろばんは欲である。経は心の教えである。心は『気高き』部分と『気枯れた』部分がある。その事を経は教えている。『気高き』部分は善我と言い、『気枯れた』部分を自我と言う。欲は自我から発する。相容れるわけがない。
これからは、大我（真我とも言い、要するに宇宙の根源）のエネルギー（気）が高まり、善我に働きかける。ちなみに善我とは良心とも言う。自我の部分のさらに『気枯れた』部分を偽我ともいう。これがその存在を危うくされている。『気枯れた』とは、穢れたに通ずる。つまり、エネルギー（気）が枯れた心の状態である。であるから、必然的に求める心、欲心である。
『気高き』とは、エネルギー（気）が高い、あふれた状態を言う。その状態では、幸福感を味わっているから、求めるモノが少ない。欲が少ないのである。
これまでの経済は、欲に発した経済であって、投機とはその最たるモノである。投資がそうであるとは言わない。欲心を伴わない他を生かす真の投資もあることを信ずる。しかし、現況の資本市場はほとんど投機市場である。それが長続きするはずがない。ましてや、デリバティブなどは賭博以外の何者でもない。為替市場などデリバティブではないが、レバレッジにおいては、博打である。
それを煽っているのは、上の上、『神』と書いたが、本当は邪神である。『気枯れた』神、悪魔である。それに気が付かねばならない。
悪魔はどうして生まれたか。人間の『気枯れた』心が異常に亢進して、最後にはエネルギー（気）を拒絶するようになった。『気高き』心に対抗したのである。しかし、エネルギー（気）なくしては一時も生きられないから、悪魔は人間の『気枯れた』部分に巣くい、こっそりエネルギー（気）を掠め取っているのが実情である。しかし、当人はその事に気が付いていない。人間を支配しているかのように感じている。それが、悪魔である。
その悪魔も、小粒ではどうしようもなくなったのが、現況の経済である。資本主義という、イデオロギーで洗脳した経済も、馬脚が見えだした。主義と言うからには、観念である。観念が崩れると、恐慌を来す。経済恐慌は、資本主義の観念が崩壊した証拠である。
崩壊した資本主義経済の後に何が来るか。そこが増田先生には分かっていない。増田先生は、心根は悪いお人ではないが、イデオロギー（観念）は、資本主義の枠内に居る。アメリカのオーナーが、小粒で新自由主義至上主義者であった時分は、先生の予測がよく当たった。しかし、彼らは退場する。真の悪魔は、その地下にいる。それは、ファジズムである。ナチズムと言っても良い。超共産主義と言ってもよく、どうでも良いが、主義などと言うまどろっこしいことを抜きにして、直接、人間を支配しようとしている連中である。
主義だ、イデオロギーだというのは、甘言を持って間接的に洗脳支配する方法であり、それは数多くあるが、リベラリズム（自由主義）も博愛主義も国際主義も平和主義も、結局は同じモノである。もうそう言う時代は終わった。だから、経済崩壊を来すのである。
それが読めないと、これからの予測は出来ない。これからは、人間が欲心を捨てずに、それこそ阿鼻叫喚、弱肉強食のカオスの時代を迎えるか、分かち合いを優先し、混乱を鎮めるか岐路に立たされる。勿論、悪魔はカオスを創出し、その隙に乗じて人間を世界をごっそり支配せしめんとしている。だから、欲心をきっぱり捨てて、本当の経を読んでほしい。
【転載開始】株価はどこまで下がるのか
http://chokugen.com/ 第４９５（２００８年１０月１７日号）より
米財務省、FRB(連法準備委員会)が策定した７０兆円の不良債権買い取りのための金融機関救済案が米上院、下院を通過した翌日株価は高騰したと思いきや、あっと言う間に暴落に転じた。また先週ヨーロッパと歩調を合わせポールソン財務長官が２５兆円の公的資金を主要９行に注入することを発表すると株価は高騰したが、またもや翌日から暴落に転じ、上げた分は取り消されるどころか、さらに下げが深まる結果となった。正に歴史的な上げ下げを繰り返したことになる。「時事直言」でも述べたように、不況感が高まりつつあるアメリカ経済を救済するには金融機関を救済するだけでは事足りない。金融機関はあくまでも読んで字のごとく資金の融通機関、すなわち経済の補助機関であって決して経済主体ではない。アメリカ経済が不況から脱するためには経済の主体を再生しなければならないのである。
経済主体の成長の決め手は「消費」と「設備投資」である。消費と民間の設備投資が伸びなくては経済の再生は有り得ないのである。現在アメリカの消費も設備投資も連続減退、失業率がうなぎ上りだから、アメリカ経済は今正に不況に落ち込もうとしている。住宅バブル崩壊で不良債権が集中した投資銀行は経営難に落ち込み信用危機が進行している。
そこで米政府は前述の緊急対策を矢継ぎ早に行ったが株式市場の反応は否定的であった。それは、目先の金融機関救済に重点を置き過ぎ、肝心のアメリカ経済主体再生へ向けての政策をないがしろにしていると市場が見なしたからである。
もし今後公共投資、雇用増大策、低所得層向けの思い切った減税が行われなければ、アメリカの株価はどこまでも下がり続けるだろう。ブッシュ大統領は道路等インフラ向けの公共投資や雇用対策を口にするが、具体案を議会に提出しているわけでもなく、市場は単なるリップサービスと見なしている。今後どんな経済再建政策が提案されても、現在大統領選挙中でもあり、政府と議会が即応することは困難。どうしても次期大統領の下で来年のことになる。ところが現実は厳しく、住宅ローンの半分が不良債権化していて、住宅価格は下げ止らない。住宅価格が下げ続けると家計の含み資産が縮小し、信用枠が低下するので消費が減退する。消費が落ちれば企業は供給を落とすため設備投資を見合わせる。消費と設備投資が落ちればGDP(国内総生産)はマイナスに転じて不況に向かうことになる。
この経済主体が落込んでいる悪循環を断ち切らないとアメリカ経済再建など有りえないのである。ただでさえ財政難の時、金融機関という経済の補助機関の救済にばかり税金を使い、肝心の経済主体の再生策をおろそかにしているうちはアメリカの株価が上がる気配はまったく無い。やがてアメリカの株価と日本の株価の連動は終わりを告げ、日本株の独壇場になるものと信じて疑わないが、その時期はまだ先のようである。このままだとNYダウは６０００ドルに向かい、ニッケイも７０００円台に突入するかも知れない。ここのところは持株はそのままにし、有望株への切り替えもせず、余裕資金があればニッケイ平均７０００円台でナンピン買いに入るしか選択はなさそうである。いくら先進国の中央銀行が資金供給を続けても、砂浜にコップの水を撒いているようなもの。民間需要を喚起しなくては、経済は後退するばかりである。先進国共同体勢の方向は完全に間違っている。
このままでは株価低迷は長引くばかりである。【転載終了】
China has acknowledged that it tested an antisatellite missile on
January 11 when it targeted and destroyed an aging Chinese weather
satellite. Along with fueling debate on global space control, the
incident has raised concerns that the debris could jeopardize
satellites in low-Earth orbit (LEO), including the International Space
Station (ISS).
