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まったく揺れない“幻の地震”が発生か、50日継続、トルコ

2019-02-16 | 地震

https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190215-00010001-nknatiogeo-sctch


 この地震が奇妙だったのは、誰1人として揺れを感じなかった点だ。しかも、その地震は50日間も続いた。

 学術誌「Earth and Planetary Science Letters」に掲載された新たな論文によると、この現象は、「スロースリップ(ゆっくり地震)」と呼ばれる、かなり特殊なタイプの地震かもしれない。突然の衝撃で断層を破壊する「典型的な」地震と違い、スロースリップは断層が非常にゆっくりと動く。通常の地震と異なり、地震波は全く出さない。つまり、揺れが起こらないのだ。

「幻の地震と呼んでもいいでしょう」。今回の研究リーダーで、ドイツ、ポツダムにあるドイツ地球科学研究センター(GFZ)で地質力学を研究するパトリシア・マルティネス=ガルソン氏はこう話す。では、スロースリップとは一体何なのだろうか。また、地震災害全体にとってどのような意味があるのだろうか。具体的に見て行こう。

9年続いたケースも

「スロースリップは、2000年代初頭には米国太平洋岸北西部のカスケード沈み込み帯で確認され、直後にニュージーランドの沈み込み帯でも見つかりました」と話すのは、英インペリアル・カレッジ・ロンドンで地質の構造発達を研究している上級講師のレベッカ・ベル氏だ。このゆっくりとした現象では、突然の大地震に匹敵するエネルギーを放出しても、長い時間をかけて発生するため、地表は揺れない。

 氷河が動くようなスロースリップの遅さは相当なものだ。フランス、パリ高等師範学校で地震の物理を研究するルシール・ブリュア氏は、「トルコの地震が50日も続いたのは、遅いと思えるかもしれませんが、そう珍しいことではありません」と話す。

 ブリュア氏が知る限り、記録がある中で最長のスロースリップはアラスカで発生している。その規模はマグニチュード7.8で、少なくとも9年続いた。あまりに長かったため、研究者たちは、断層のゆっくりとした動きはこの地域で常に起こっていることだと、終息するまで思い込んでいた。略

「スロースリップはとても一般的であり、被害がない場合がほとんどです」とブリュア氏。

 例えばカスケード沈み込み帯では、マグニチュード6.0の規模として記録されるスロースリップが2~3週間続き、平均で15カ月おきに繰り返すことがある。その発生を知らせるウェブサイトまであるほどだ。同様のマグニチュードのものは、日本の琉球沈み込み帯の南西部・八重山諸島付近で5~9カ月間隔で発生している。

 ニュージーランドには、スロースリップのホットスポットが2カ所ある。1つは首都ウエリントンの下で、マグニチュード7.0の地震に相当する規模のスロースリップが起こることもある。しかし、12~18カ月かけてかなりの深さで起こるため、住民は誰も気づかない。

 もう1つのホットスポットは、同国北島の北東端にある。ここでのスロースリップは比較的浅いところで起き、ウエリントンと同じような規模だが、ずっと奇妙だ。18カ月から2年ごとに、まるで時計仕掛けのようにスロースリップが繰り返される。ベル氏は「次にどこで起こるかがほぼ予想できる」という。地球科学者にとっては、絶好のタイミングで観測機器を設置する貴重な機会となる。略

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専門家も警鐘 南海トラフ巨大地震“前兆”続々発生の不気味

2019-02-16 | 地震

何人かの学者や研究者が警鐘を鳴らしているので、備えだけはしておいたほうがいいと思います。

南海トラフが起こったら首都圏も危ないかもしれないので、大半が全滅という可能性も。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190215-00000015-nkgendai-life

 気象庁の発表によれば、2月6日に石垣島近海(M4.7)、10日に奄美大島近海(M4.8)、11日には紀伊水道(M3.7)で揺れている。いずれも約40キロの深さで発生。この位置と深さ40キロという数字に大きな意味があるという。立命館大教授の高橋学氏(災害リスクマネジメント)が言う。

「今年になってから、静岡県、三重県南部、和歌山県南部、徳島県南部、紀伊水道、高知県西南部で地震が起きています。日本列島の南端、つまりフィリピン海プレートの境界に近いエリアで相次いでいるのです。南海トラフの巨大地震は、フィリピン海プレートがユーラシアプレートに沈み込むことで起きる。しかも40キロという深さは、プレート境界、つまりプレートがもぐり込んでいる深さになります」

 高橋氏によると、日本列島を横断するプレートの境目がゆっくりとずれ動く「スロースリップ」と呼ばれる現象が続いている。数カ月かけて、四国を横断し、和歌山、三重、そして現在は愛知中部の地下でスロースリップ現象が起きている。

 しかも、フィリピン海プレートのかかるフィリピンでは、昨年12月29日に南部ミンダナオ島の沖合でM7.2、1月7日にはインドネシアのモルッカ海でM7.0の巨大地震が発生。また、2月3日には淡路島付近(M3.1)、8日は鳥取県中部なども揺れ始めていて、これも不気味な現象だという。

「数十年から数年前に西日本で起きた内陸直下型のエリアで再び地震が発生しています。阪神・淡路大震災や鳥取県中部地震の震源地で、このあたりはしばらく静かでしたから気がかりです」(高橋学氏)

 南海トラフの巨大地震は、関東にも影響を及ぼすことを忘れてはいけない。

「伊豆半島東側の東京湾口の下には北米プレートがあり、その下にもぐり込んでいるのがフィリピン海プレートです。実はここに位置する神奈川県西部、東部でも最近、地震が続いています」(高橋学氏)

 東京湾口はいわゆる相模トラフと呼ばれる場所で、相模トラフが揺れれば首都直下地震を引き起こすといわれる。同時に起きるリスクもあるというから、列島全体が危機にあるのかもしれない。

https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/life/243749/2M4~5級が異例頻発…南海トラフ地震「1~2年後」と専門家 略

 立命館大学環太平洋文明研究センター教授の高橋学氏(災害リスクマネジメント)が言う。

「私は、M8~9クラスの南海トラフ地震が1~2年後に起こるとみています。今月の地震の中でも特に注目すべきは、房総半島南方沖、東海道南方沖、三重県南東沖で発生したM4~5クラスの地震です。これらは南海トラフが直接動いた揺れです。1927年からのデータを見る限り、この規模で、南海トラフの直接的な地震が、わずか1週間程度の間に3回も起きることはなかった。いよいよ南海トラフそのものが動きだしたのです」

https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/life/245156国内外で予兆頻発…年内の「南海トラフ巨大地震」に現実味

https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/life/2410192020年までに南海トラフ地震 西日本の不吉予兆で学者警鐘

「近年、西日本を中心に大きな地震が多発しています。例えば、2016年4月の熊本地震や同年10月の鳥取中部地震、今年4月の島根西部地震や6月の大阪北部地震などです。これらは、南海トラフの予兆だと考えられます。前回の昭和南海地震(1946年)の前にも、3年続けて大きな地震が発生していたからです」

https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/life/245893相次ぐ噴火で火山灰蓄積…“災害級”冷夏の到来を専門家が指摘

17日の鹿児島・口永良部島の爆発的噴火もフィリピン海プレートが地下のマグマを押し出したものだ。噴煙は最大6000メートルで済んだが、世界各国では1万メートルを超えるレベルが頻発。これが厄介なのだ。立命館大教授の高橋学氏(災害リスクマネジメント)が言う。

「大規模噴火で噴煙が1万メートルを超えると成層圏に達するので、地上に落ちず、成層圏に灰が滞留します。灰の蓄積で太陽光が遮られると、地球への日射が減り、冷害をもたらすのです。噴火後の冷害や飢饉は過去に何度も経験しています」

 江戸中期の「天明の大飢饉」は、相次いで噴火した岩木山や浅間山の火山灰がひとつの要因だ。日射量を低下させ、農作物に壊滅的被害をもたらした。略

 実は今、成層圏に灰がたまりつつあるという。「3年前からロシア・カムチャツカ半島のシベルチ山など同国内の複数の火山で、噴煙が1万メートルを超える噴火が繰り返し起きています。最近でも、昨年末のシベルチ山の噴火は、噴煙が1万1000メートルに到達。現在、上空付近を通る飛行機には最高レベルの警報が出されているほどです。昨年末、大津波を発生させたインドネシア・クラカタウ山の噴火も、噴煙は1万メートルを超えました。これまでに蓄積している灰に加えて、これらの大規模噴火の噴煙が合わさって、現在、成層圏はかなり“灰リッチ”な状態になっているのです。その影響で今年、世界的な冷夏になることも十分考えられます」(高橋学氏)略

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はしか、全国拡大の懸念 過去10年で最多の勢い

2019-02-16 | 医療、健康

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190215-00000178-kyodonews-soci

 今年に入り、はしかの患者数が急増している。国立感染症研究所の最新の集計では148人報告され、既に昨年1年間の患者数の半数を超え、過去10年で最多ペースだ。同じ空間に短い間いるだけで空気感染するなど、極めて感染力が強いのが特徴で、集会や百貨店での集団感染も起きたほか、患者が新幹線で長距離を移動したことも発覚。全国に広がる懸念も出ており、専門家はワクチン接種の徹底を呼び掛けている。

 津市では、昨年末開催の宗教団体の研修会に参加した10~20代の間で感染が広がり、三重県内で今年約50人の患者が報告され、和歌山や愛知、岐阜にも飛び火した。

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「アルバイトへのボーナス不支給は違法」、大阪医科大が一転敗訴 大阪高裁判決

2019-02-16 | 徒然なるままに

https://news.yahoo.co.jp/pickup/6314022

 学校法人・大阪医科大学(大阪府高槻市、現・大阪医科薬科大学)のアルバイト職員だった50代の女性が、正職員との待遇格差は違法として、法人に約1270万円の損害賠償を求めた訴訟の控訴審判決で、大阪高裁は15日、請求を退けた1審・大阪地裁判決を取り消し、約110万円の支払いを命じた。江口とし子裁判長は「賞与を支給しないのは不合理」と述べ、労働契約法に違反すると判断した。女性の弁護団によると、同種訴訟で賞与の格差を違法とする高裁判決は全国で初めて。

 判決は、法人が正職員に一律の基準で賞与を支給していた点を重視。賞与が「従業員の年齢や成績に連動しておらず、就労したこと自体に対する対価」に当たるとし、「フルタイムのアルバイトに全く支給しないのは不合理」と指摘した。契約職員には正職員の約8割の賞与が支給されていたことを踏まえ、アルバイトには6割以上を支給すべきだと判断した。

 さらに、アルバイトが夏期休暇を取得できず、病気による欠勤中に給与が支払われない点も不合理と認定。一方、基本給の格差などについては退けた。

 1審判決(2018年1月)は賞与の格差について「正職員の雇用を確保する動機付けとして一定の合理性がある」と判断。他の請求も退け、女性側が控訴していた。訴状などによると、女性は13年1月に研究室の秘書として採用され、時給制で勤務。約2年後に適応障害で休職し、16年3月に契約を打ち切られた。年2回の賞与が支払われないことなどが、労契法20条が禁じる「不合理な格差」に当たるかが争点だった。

 ◇「労働契約法に反する」の判断は異例、意義が大きい

 脇田滋・龍谷大名誉教授(労働法)の話 非正規職員に賞与を支給しないことが労働契約法に反するという判断は異例で、意義が大きい。同一労働同一賃金は世界的には当たり前で、日本だけが取り残されている。賞与や各種手当の格差是正は一つのステップに過ぎない。正規・非正規の格差を抜本的に解消するため、将来的には基本給を同じにする必要がある。

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