２０１６年卒の大学生らに対する主要企業の採用内定が１日、正式に解禁され、各社で内定式が開かれた。就職活動（就活）日程繰り下げの見直し論が強まる中、注目されるのは各大学の就職格差だが、受験関連の情報分析に定評のある「大学通信」の「有名４００社就職率」最新ランキングによると、１位は一橋大、２位は東京工業大、３位は豊田工業大と続いた。ベスト３０には意外な大学もランクインし、その動向は見逃せない。採用ルールにも左右されない、本当に就職に強い大学はどこなのか。
三井住友銀行は１日午前、東京都内と神戸市の計２会場で内定式を開催し、内定者計約１８００人が出席。東京会場では、国部毅頭取があいさつした。バンダイナムコグループの１５社は、都内の東京ドームシティで合同内定式を実施し、ＪＲ西日本は大阪市の本社で、内定式を開いた。
大学生の就活をめぐっては、経団連は１６年卒業生から企業が面接などの選考を始める時期を従来の４月から８月に遅らせた。だが、外資系企業や経団連に加盟していない大手企業は通常通り４月から採用を始めるところも少なくなく、就活期間がかえって長引き混乱を招いたと批判が上がった。
このため、経団連の榊原定征会長は先月の定例会見で、「１０月以降に会員企業にヒアリングし、対応を協議する。（元に戻すことも）選択肢だ」と述べるなど「４カ月繰り下げ」が見直される可能性も出ている。
制度変更などへの不安が残る中、受験生や大学生にとって大きな指針となりそうなのは、就職に強い大学ランクだ。大学通信は１５年卒業生を対象に各大学の「有名４００社就職率」を調査。大学通信の安田賢治ゼネラルマネジャーは、「上位の大学は、経団連の採用ルール変更などに影響を受けることは少ないだろう」と指摘する。
有名４００社は、日経平均株価採用企業２２５社に加えて、大学通信が規模や知名度、大学生の人気を基に選んだ。業種は建築・住宅、食品、化学、商社、銀行、広告、サービスなど多岐にわたる。ランクはその４００社への就職者数を、卒業生から大学院進学者数を引いた数で割り、順位付けしたものだ。
トップ３０をみると、一橋大が５７・９％で１位に。続いて２位が東京工業大の５３・９％、３位は豊田工業大の５０・５％となった。５割を上回ったのはこの３大学だけで、２人に１人が有名企業に就職していることになる。
安田氏は「昨年は僅差で１位東工大、２位一橋大だったが、順位が逆転した。この２大学は圧倒的に強い」と話す。就職先をみると、一橋大は三菱東京ＵＦＪ銀行３４人、三井住友銀行２２人、丸紅１８人、三菱商事１７人など大学生に人気のメガバンク、商社に相当数が就職した。
東工大はメーカーなどに強く、トヨタ自動車に２５人、利益水増し問題で揺れる東芝に２３人、日立製作所に２２人、富士通に２１人…と技術職の高い需要が浮き彫りとなった。両大学の人気は今後も一層高まりそうだ。
３位の豊田工業大はトヨタが１９８１年に設立した名古屋の私立大学で、トヨタの関連企業などへの就職に強い。好調とされる名古屋経済を反映するように、名古屋勢はほかにも、１３位に名古屋大、１６位に名古屋工業大がランクインした。
４位はブランド力のある慶応大が入り、５位は秋田市の国際教養大で、２００４年の開学から１１年がたった今も快進撃が続いている。
「国際教養大は１年間の留学が必須となっていて海外生活で日本のメーカーの進出に影響を受け、就職先はメーカーが人気。他にも東京外国語大（９位）や国際基督教大（１７位）など、グローバル教育を徹底している大学は軒並み就職に強い」（安田氏）
女子大のトップは１２位の学習院女子大だ。学習院大も１９位に入り、学習院の持つブランド力が光った。「学習院女子大はメガバンクに多く就職している。（偏差値が同等の）ＧＭＡＲＣＨ（学習院、明治、青山学院、立教、中央、法政）の中では、学習院の強さが際立っている」と安田氏は話す。
女子大は学習院女子大のほか、１８位に東京女子大、２０位に聖心女子大、２１位に日本女子大、２５位に津田塾大、２７位にお茶の水女子大－とベスト３０に６大学が入った。「短大の人気が低迷した分、どうしても女性を取りたい企業が女子大に求人を出している」（安田氏）という。
偏差値でははかれない大学の魅力。大学入試の準備が本格化する秋を迎え、大学選びの参考になりそうだ。