災害前に、災害時に知っておくべきこと『変わりゆく災害時の医療』

＠一般医療従事者向けの本書で得れる被災者側としての情報は（被災現場での処置・対応）などを知り医療関係者および支援者を補助する役割があり、情報を知る必要もある、ということだ。

    指揮系統の確立（本部・組織構築）

    安全管理（建物の危機状況）

    連絡体制の構築（通信と情報伝達）

    現状分析（被害状況・患者受診状況）

    課題の整理（診断活動・医療提供：受け入れ確保状況・病床数・手術有無）

    人的資源管理（職人の人数確認）

    物資（物理資源管理・衛生機材・薬剤）剤

    搬送活動・支援

    生活支援（食事・廃棄物・理念・選択・清掃）

    メンタルケア

    リスクコミュニケーション（患者・家族等への情報提供：メディアヘの状況説明）

世界の基本から被災者は適度な被災地での避難所（スペース・施設・支援）を受けれる権利があるという。日本では未だ逆であり、納税者ということは被災地での権利が発生しているということだ。（スフィア基準：　PDF https://www.nagoya2.jrc.or.jp/content/uploads/2021/08/Sphere-Handbook-2018-Japanese.pdf）

『変わりゆく災害時の医療』阿南英明

「概要」病院、避難所、診療所、在宅、高齢者施設など、あらゆる場面での災害時医療を、支援者と受援者の双方の視点から具体的に解説。マニュアルの見直し方、アクションカード作成の際の考え方、防災訓練実施の際のポイントなど、準備期に活かせる内容も充実。災害に関わるナースの心強い味方となる1冊。日常と異なる事象である災害の発生は、健康維持に欠かせない医療、保健、福祉サービスを止めてしまうからです。長年において、医療、 保健、そして福祉の業界において積み上げてきた災害対応のノウハウを活かして全国の看護師や医療従事者が、支援活動を実施してきました。

ー災害時の医療団体・DMAT（Disaster Medical Assistance Team)

    JMAT（Japan Medical Association Team)：日本医師会災害医療チーム・厚生省

    DPAT（Disaster Psychiatric Assistance Team）：災害派遣精神医療チーム

    DICT（Disaster Infection Control Team) ：日本赤十字・災害時感染制御支援チーム

    災害支援ナース：厚生労働省

    AMAT（All Japan Hospital Medical Assistance Team): 全日本病院医療支援班

　　　JDR （Japan Disaster Relief Team): 国際緊急援助隊 / 国外災害での支援団体

ー看護師等での団体

    DPATおよびDHEAT（Disaster Health Emergency Assistance Team）

    DWAT（Disaster Welfare Assistance Team）: 災害派遣福祉チーム

    災害時小児周産期リエゾン

    日本災害リハビリテーション支援協会

    日本栄養士会災害支援チーム

ー災害時における不満

    支援物資の配布が不公平だった

    支援活動に関する説明を受けなかった

    報道など聞き取りに度重なる調査

    ボランティアの言動及び行動で不快になった

    無性の物資・支援活動で地元の仕事の復旧の妨げになった

ー支援者の心がまえ

    ３日分の食料確保・仮眠施設の確保・相談窓口の設置

ー救助・患者の把握（分類）

    異常があれば赤のラベル

    心停止であれば黒のラベル

    異常がなくて歩行できる場合は緑のラベル

    いずれにも該当しない人は黄のラベル

ー緊急事態の６原則

    優先することを選択する（手当対応・伝達・搬送など全て）

    正確な情報を伝えること

    信頼される行動を起こすこと

    共感する言葉を発信すること

    迅速な行動をとること

    尊重した行動であること

ー感染リスクを避けること

    スペースの確保（被災者の居住配置と距離）

    トイレ・更衣室・換気・手洗い場・物資保管場所

今後中国への渡航は要注意『反スパイ法』

@『中国から出られない外国人が急増　米国人だけで１００人』時事通信記事。

中国の出国禁止措置により、中国から帰国できない外国人が急増。２３年７月には改正「反スパイ法」が制定されたことで、スパイの定義が拡大され、それに伴う罰則規定も多様化。出張でトラブル、４年も足止めされた男性の記事。

米国のある人権団体の調査によると、少なくとも１００人前後の米国人が出国禁止の対象になっており、ロサンゼルスのあるビジネスマンは、出張で中国へ行き、取引相手の中国企業とのトラブルが発生。帰国しようと空港へ行ったところ、出国禁止になっていることが発覚。米国は「中国へ行かないように」。

さらに中国人に対して「中国人は数十万人が旅券没収」パスポートを没収され、出国禁止の対象になっている人は推定で数十万人に上る。中央官僚、地方公務員、大学教授、弁護士、医師、記者、芸術家、企業家ら、と言う。今後中国への渡航が心配だ。

中国から出られない外国人が急増　米国人だけで１００人　習政権が発明「巨大な鳥かご」◇ノンフィクション作家　譚璐美【コメントライナー】：時事ドットコム

Z世代との感覚の差は組織の理解度

＠『Z世代が解雇される3つの理由 「怠惰だから」ではない』Forbes記事。これは日本での「若い世代の早期退職する理由」になる。3つとは：

１、やる気の欠如（一生懸命働いていると見られていない）

２、コミュニケーションの仕法の誤差（デジタル世代とアナログ世代の違い）

３、優先順位の選択（長時間労働や常時対応、仕事漬けの生活を重視）

世代によって考え方が違うように年上の上司との関係は違って当たり前だが、会社組織では従順でいなければならない。

特に日本では会社組織の風習、社風に沿う形で勤めなければ「早期退職・解雇」に繋がりやすい。ただ上司との人間関係での複雑化は「自主退職」した方がストレスも溜まらず不安も失くなる。

Z世代が解雇される3つの理由 「怠惰だから」ではない | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）

これからの教育はどうなる『教育の超・人類史』

＠500ページ近い本書の内容は歴史的背景も含め世界の「教育」に関する盛り沢山の情報書だ。また、後半では近未来の教育の姿、予測など「第３のシナリオ」など実に興味深いものがある。その中で興味を持ったのはデジタル化・電子化による急変する教育環境だ。特にネット社会が生み出す「学校」が様変わりする予測（仮想現実の在宅教育）、それも思考能力、創造力等を育む反転反復授業など年齢問わず受講し、伝達（生徒であり教師なる）できる仕組みなど教育の世界は変貌するのは間違いない。現実「プロゲーマー」は既に職業として位置を確立しており、そこに博士号などの学位が必要だろうか。現在この競技人口は世界に1億3千万人いるとされ賞金トップで最高7億円を稼いでいる人もいる。現在e-Sport業界では最高20億円も稼いでいるという。

『教育の超・人類史』ジャック・アタリ

「概要」人類は知識をどう受け渡してきたのか…歴史を見直し、AIと共に生きる未来のシナリオを考える。「知の巨人」による予言の書！

ーこの書は教育の歴史から未来を予測するという内容だが諸外国の歴史的背景がさまざまなで一部割愛、特に諸外国での教育の発達と経済を1900年代から2022年まで追った内容に注視してみた。

ーアメリカ　富裕層以外は大量生産方式

・1935年高校生の修了者は40％、1941年には徴兵で５百万人もの若者が不採用となった

・1942年教育に変化が起きたのは国防関連の研究に力を入れ大学は贅沢な予算がついた

・1954年連邦裁判所の人種分離政策の違憲、1957年ソ連の宇宙開発で米国教育予算は大増

・1965年高等教育の新設大、75年には身障者への補償　

    授業料は公立大学で12000ドル　私立大学ではその8倍となる

・2022年小中学生徒数は5660万人、内公立5080万人、富裕層の私学が580万人

    ホームスクール生徒は３％、1960万人が5500の高等教育を受けている

    94％は高校生卒、39％が学士号、9％修士号

課題は薬物事件などの惨事も多く、学費の高騰（33200ドル）と学生ローンの減免措置

ーイギリス　教育格差は解消せず

・1918年教育法により14歳まで全日制、18歳までは定時制の中等教育が義務となる

・1948年義務教育が15歳へ、中等教育は無償化、中等教育を一本化した試験導入

・1988年教育法改正により多文化主義が制度化される

・1990年オックスフォード、ケンブリッジなどの半数は私立の教育機関経由のイギリス人

・2022年認識率は99.９％学位取得者の割合は４４％（3分の1の学校は宗教系）

    パブリックスクール（上流階級）には約６％の生徒学費も進学率も高い

    ３～4年の高等教育で学士号、大学の学費は有料（9250ポンド）

    学生数は25万にオックスフォードでも女学生が増えオープン大学も増加

課題は高騰化した授業料、学力の低下傾向、教育格差はOECDでも最低、基礎学力不足

ーフランス　脱宗教に抜けた果てしない闘い

・1902~３年ブルジョワ階級との差別化・教育投資の沈滞（教育費１％）、女子の教育開始

    宗教者は教壇に立つことを禁止、修道会の閉鎖、2万人がフランスを離れた

・1924年政令により男女共初等中等教育始まる（共学ではなく）

・1930年中等教育に19万７千人の生徒、5学年まで無償化、大学進学率は２％

・1936年義務教育を14歳まで引き上げ、ENA（国立行政学院）設立

・1944年CNEC（国立通信教育センター）開設

・1947年義務教育を18歳まで段階的に引き上げ

・1960－6９年男女共学、技術教育課程を新設、３分割教育（語学・自然環境・身体育成）

・1994年小学生に外国語授業の導入、非認識者は1％、

・2022年1300万人の生徒（公共教育以外17％）、中等教育終了86％

    国立遠隔教育センターでの生徒は20万人を超える

    フランスへの留学生は25万８千人（アメリカ百万人、イギリス43万人）

課題は親の社会的地位の格差が子供の教育格差に最も影響を及ぼす国とされた

ードイツ　復興期に起きた悲劇

・1919年小学校4年生まで無料教育、幼稚園児対象の「自由学校」設立

・1949年宗教行事など参加をの強制停止（授業は午前中のみ、午後はスポーツ職業訓練）

・1959年理工科学校8年生から職業訓練を重視

・2014年教育カルキュラムに「就職ガイダンス」が義務化された

ースイス　世界最高峰の大学もある多言語型教育制度

・1854年技術と科学者養成スイス連邦工科大学設立（科学・技術・工学・数学）

・2016年世界大学ランキンでは14位

    中学校で70％がバイリンガル教育（英語65％・ドイツ語28％・フランス語17％）

ーフィンランド　協働に基づく世界一の教育制度

・2021年6歳から16歳まで義務教育で無償化（生徒数は１クラス最大20名）

    13歳まで成績を付けない（14歳から４～１０までの成績がつけられる）

    留年はほとんどなくついていけない生徒は支援を受けられ、食堂は小中高無償

    教員は高等教育の学位及び専門の修士号の取得、極めて厳しい採用試験に合格必須

    教師は医者や弁護士と並び社会的尊敬対象職業

ーエストニア　出自が学校成績に及ぼす影響が最も小さい国

・1990年ソ連から脱退後教育費GDP比で6.８％とOECD内で最も高い

    生後18ヶ月から自治体に預けられ技術、運動、言語、算数を学ぶ

    ３歳児で９４％、４歳児で９７％が幼児教育期間に通う

    義務教育は7歳から17歳まで学校の選択肢あり地域の要望にあったカルキュラムがある

ーEU 加盟国の調和を促す試み

    LMD（学士号・修士号・博士号）の共有制度の導入で１１各国が参加

ーシンガポール　最も競争の激しい世界トップクラスの教育制度

・1965年独立宣言後の教育改革（科学教育）

    世界の数学重視の教育法で優秀な人材を集めた

・2021年生徒の98％は学習塾、読解、化学、数学においては世界１位

ー韓国　輝かしい結果と多くの惨事を伴う過酷な競争

・2021年義務教育は6歳から9年間、中等教育の修了者は97％、学習塾で夜11時まで勉強

    睡眠時間は6時間未満（3時間ならソウル・延世・高麗、5時間以上は大学を諦める）

    10歳から19歳の死因第一位は自殺、家庭の教育負担が多い

ー世界の教育現状

・私立学校の経営は莫大な利潤を手軽に得ている（利益追求型私立学校の増大）

・宗教色の強い学校の変化（カトリックなど減、だがプロテスタント、イスラムは増）

・アメリカではホームスクーリング（在宅教育）の生徒が３％と増加傾向

・教育現場での暴力は減っていない（米国は体罰は合法であり家庭内でも同じ）

・デジタル化への波（衛星放送、インターネットでの盛況・ジャンルは様々）

    民間団体カーンアカデミーには711万人の受講生

    コーセラには135万人の受講生（90％は無料オンライン）

    TED-ED130各国へ提供、85万人が受講

    Googleクラスルームでは教師の授業を生徒が受信　１億５千万人が利用    

    （対面式の方が子供の注意力と成績が良い）

ー今日の教育（学校制度：垂直式と水平式）

    垂直式：アジアや南ヨーロッパで実践・教師の講義を生徒が拝聴する教師主導型

    水平式：北欧での実践・グループ、プロジェクトワークなど生徒による積極的な質問形式

・知識伝達方法：４つの思考

    反転授業：生徒は新たな学習内容を自宅で学び、学校では演習に費やす

    クロスオーバー授業：授業で学んだ知識を日常生活と結びつける

    議論型授業：教師が生徒の好奇心や批判的精神を刺激する質問を投げかける

    生産的失敗法：教師は難度の高い問題をだし、生徒に考えさせ解決法を解説する

ーエリート重視の教育・無償化と資金援助

・授業料無償オーストラリア・スコットランド・フィンランド・スエーデン・ノルウエー・ギリシャ

・生活費も支給する国：デンマーク

・資金援助：韓国10万ドル、シンガポール84500ドル

・民間の教育サービスでエリート育成は富裕層と権力者のため

ーこれからの教育

・学校外の知識の伝達力が弱体化（家庭での費用と時間が減る）

・学校制度の見直し（民主主義の衰退による権力者たちのプロパガンダ押し付け）

    テクノロジー進歩による変化・サイバー空間教育（生成AI/ロボットによる教育環境）

・学校外からの知識の向上（学校の衰退・閉鎖・終焉・教師に対す敬意を失う）

    自身で思考する基礎知識欠如で疑問を探究する能力等が失われる    

    遺伝子操作による伝達形式が増加

ー第３のシナリオ

・子供に価値観、知識、文化、創造力、やってはいけないことを伝達する

・エリート層・権力者が持つ特権を解消すること

・学習者を罰するよりも満足感を高めること

・機械的な反復練習よりも自律的な創造性を重視すること

・教えることは最高の学習だと理解すること

・森羅万象の根幹を教えること

・自己自身と生きとし生けるものに対する敬意、思いやり、共感力を持ち、自尊心、誠意、やる気、好奇心、勇気、独創性、批判的精神、自由と努力に対する熱意、観察力、価値基準、利他主義、チームワークの精神、想像力を育むこと

ー未来学者「2030年に存在するだろう職業の85％は2022年には存在なく、2023年に存在する職業の半分は2030年には消滅する」

ー未来の職業（複数うの職業を持つ能力）

・都市農業    

・建築モデリング管理者

・人工臓器の開発製造医療者

・シェルター建設

・サバイバーリズムの関する職業

・人の脳の働きを遠隔から分析流専門家

・クローンや遺伝子改変の技術を利用した絶滅した動物を復活させる専門家

・AIが人間を裏切らないようにするための専門家

・メタバースにおける新技術の指導者

・生物模倣技術の研究者と開発者

・宇宙旅行の添乗員

ー未来の教育法

・洗練され訓練を受けた教師から電子メールで指導を受ける

・仮想現実を利用する体験学習への推進（柔軟な発想や独創性を伸ばすボードゲーム）

・生徒がクラスメイトのために授業を行う（反復授業）

・あらゆる年齢の人々が学習者となり同時に教師になる

・個々にあったハイブリッド教育の推進（学習方法・カルキュラムの選択など）

ー著者の提言

・自分の興味あることが見つかるまでひたすら読書する

・計画を立てて学習意欲を養う

・自分らしさを探究し、生かす術を模索する

・常に疑問を抱き、分からないことを解決するまで学び続ける

・仲間と共に学び、実践を通じて理解し、教える事も実行する

「政治的遺書」リシュリュー枢機卿の言葉

「すべての臣民が学問に勤しめば、国家はとんでも無いことになる。多くの臣民は傲慢になり、従順なものはほとんどいなくなる。臣民が学問するようになれば、国富の源泉である商売や、国民の胃袋を満たす農業はおろそかになる。また、兵士を育てるのは、学問ではなく粗野な無知であり、臣民が学問に勤めしば勇敢な兵士がいなくなる。学問を首位進すれば、国が豊かになるというよりも、家庭だ崩壊し、世間を差が和す面倒な人物が増えるだろう」

人口減少でもなぜ生活サービス消費が増え労働人材不足となるのか

＠その理由・要因は、高齢化によって1世帯あたり人員が減るが、世帯数が増えている状況だ、と言う。生活維持サービス、家族が減っても世帯数が多いと言うことは住んでいる家、新たな家でも生活維持サービス消費（電気、ガス、水道）が必要であり、さらに高齢化で保険医療、訪問介護が増加する、と言う構造だ。

1人の生活を支えるための労働量が多くなっていく

日本料理の情報源を今すぐダウンロード（日本語・英語）

＠「日本料理大全」このサイトは日本料理について国内外への説明など盛りたくさんの情報が詰まっている。日本語と英語と詳細をダウンロドでき、日本料理に興味ある諸外国の人々にも便利な日本料理情報源だ。

日本料理大全/JAPANESE CUISINE | 京都府立大学

https://www.kpu.ac.jp/jp_cuisine_ebook/

投資家は「運とリクス」選択の日々『カオスの帝王』

＠投資に人生を賭けた若者（ユニバーサ創設者：マーク・スピッナーゲルとナシーム・ニコラス・タレブ）の生き方、それは「ギャンブル」だ。投資は時に莫大な収益をもたらす一方、大暴落し破産、地獄を見ることもある。その予兆を如何に誰よりも早く知り先手を打つことが出来るか。必ずやその「賭け」には失敗への保険をかけておくこと、と言う教訓である。世界情勢の多くの情報は一部の人・メディアからでありコンピューター、生成AIでの分析、予測は過去のデーターが源になっているだけなのだ。人の発信ほど不明確で不信なものはない。その一つ一つの情報に安心して眠る間もなく焦り、迷い、苦悩する日々が投資家の人生なのだ。人は一度大儲けすると欲が出てしまう「まだ、また儲かるはず」、それが失敗への奈落の道となり、大損失、または破産寸前で漸くその坩堝から脱出できる、と思うくらい現代人はのめり込む。現代人は肉体労働より頭脳労働を選ぶ、運で『楽して徳を得る』思考に進んでいるのが恐ろしい。

『カオスの帝王』スコットー・パターソン

パンデミック、テロ、暴動、政治紛争、サイバー攻撃、気候変動、破壊的技術の出現。市場を混乱に陥れる「予測できない極端な現象（ブラック・スワン）」にいち早く気づき、行動を起こした者だけが巨万の富を手に入れることができる。不確実性が増し、存亡リスクさえも高まる世界にどう適応すべきか。「カオス」を制したファンドの「帝王」たちから、その原則と思考法を学ぶ。2020年3月、パンデミックに市場が揺れるなか、投資顧問会社ユニバーサ・インベストメンツは4000％を超えるリターンを叩き出した。多くの投資家が匙を投げ、多額の損失を被るなか、なぜユニバーサは莫大な利益を生み出すことができたのか。

『ウォール・ストリート・ジャーナル』紙の記者による本書では、ユニバーサの最高投資責任者マーク・スピッツナーゲルと、ミリオンセラー本『ブラック・スワン』の著者ナシーム・タレブが確立した投資戦略とその哲学に迫る。さらに、バブルの崩壊は予測できると主張する複雑系研究者や気候変動専門家などへの取材をもとに、複雑化し脆弱性が増す社会における生き残り戦略を探っていく。

米国NewsWeek「世界ランキング」日本は2位、だが・・

＠世界86カ国比較での「世界ランキング」日本は96.6点で世界2位（2023 年は 87 件中 6位）、指標別で見てみると、企業家精神が96.2点で最も高く、文化的影響力：80.5点(5位)、敏捷性：77.5点(8位)、文化・歴史的遺産：77.2点(11位)、変動性：73.8点(8位)などが高評価、一方、「ビジネスの開放度」は61.1点(35位)と低迷した　（赤は良い評価、青は悪い評価）

ー指標別の詳細（得点・順位）
起業家精神：48.7、#27
敏捷性　　：77.5、#8
文化的影響力：80.5、#5
起業家精神：96.2、#3
文化歴史的遺産：77.2、#11
変動性　　：73.8、#8
ビジネス開放度：61.1、#35
国力　　　：62.9、#8
生活の質　：73.1、#14
社会的目的：33.3、#24

ー指標の詳細分野（得点のみ）
フレンドリー：66.2
楽しい：48.0
観光に良い：86.1
快適な気候：20.6
風光明媚な：63.7
セクシー：5.3
適応性のある：37.1
動的：76.1
モダンな：100.0
プログレッシブ：92.7
レスポンシブ：64.2
エンターテイメントの面で文化的に重要な意味を持つ：80.4
ファショナブル：55.5
幸せ度：34.7
影響力のある文化を持つ：90.4
強力な消費者向けブランドを持っている：91.9
モダンな：100.0
名門：69.0
トレンディな：65.7
世界とつながる：94.7
教育を受けた人口：100.0
起業家精神のある：86.0
革新的：100.0
資本への容易なアクセスを提供します：51.1
熟練した労働力：92.9
技術的専門知識：100.0
透明性のあるビジネス慣行：72.8
よく発達したデジタルインフラ：100.0
よく発達したインフラ：98.4
よく整備された法的枠組み：63.6
文化的にアクセスしやすい：65.0
豊かな歴史を持つ：88.7
素晴らしい食べ物が豊富：64.5
多くの文化的アトラクション：90.0
地理的な見どころが多い：67.2
製造コストが安い：6.8
有利な税制環境：4.9
官僚的ではない：84.8
腐敗していない：100.0
透明性のある政府の慣行：33.6
リーダー：46.1
経済的な影響力：94.8
輸出が好調：84.5
政治的に影響力のある：43.9
強力な国際連携：74.1
強い軍事力：30.3
良好な雇用市場：92.6
手頃な価格：10.8
経済的に安定している：94.9
家族向け：50.5
所得の平等：20.9
政治的に安定している：80.0
安全：73.0
充実した公教育制度：91.0
よく発達した公衆衛生システム：72.7
動物の権利に配慮している：10.8
人権を重視します：43.8
環境に配慮します：53.5
気候変動目標への取り組み：38.3
社会正義への取り組み：18.7
男女平等：13.1
人種的平等：14.0
宗教の自由：23.6
財産権を尊重します：54.3
信頼できる：63.4
適切に分散された政治権力：46.6

人口減少と老齢化が招く都市地方構造

＠『人口減少下での100年後の日本を考える 地域、都市、家族のゆくえ』京都大学経済研究所。　老齢化と共に人口減少する日本はどうなるのか。結論から言うと人々は大都市に集中し地方が廃墟と化す。中堅都市はよりコンパクトとなり主要交通機関沿いだけが存続（真っ先に高層ビル・タワマンが廃墟）大都市も低層化＆低密度となる。今後20年で431の都市が半分になると予測。中小都市の廃墟化に伴い新たな小都市創出ができると想像、だが一番は「税収減」に伴う悪影響だ。人口減＋税収減＝公共投資減・廃墟（インフラ整備＋保守＋維持が出来ない）地方人口減＝公共施設閉鎖・廃墟（建物＋橋＋道路＋通信＋下水道＋電気）

大都市人口増＝低層居住ビル＋新たなコミュニティー（高齢者＋シングル層）

「結婚に対する意識調査」必要性を感じない・賃金格差・男女平等

＠わが国の婚姻数は、1970 年代後半から 2000 年頃にかけて、概ね 70 万組台で横ばい 、それ以降は減少傾向にあ り、2023 年にはついに 50 万組を割り込んだ。コロナ禍以降、結婚の前提 となる出会いの場の喪失から 新たな出会いの機会を見出す動きもある。 一方で、結婚に対して慎重になる傾向は明白で、出会いから結婚までの期間の長期化が進んおり、その背景には、経済の長期低迷があり、男女とも経済的な安定を図るために、自らの経済 的地位の確立に時間を要したり、結婚に対して慎重になっており、賃金引き上げや雇用体系における男女格差を解消することが必要だ、と解説（日本総研）している。

今の政治家には実質的、現実的な経済政策が全く無い、所謂、政治家権力保持に精一杯で世界から見ても日本経済力はほとんど低水準になった。

https://www.jri.co.jp/MediaLibrary/file/report/researchfocus/pdf/15227.pdf

原発事故処理日本は13年で3g vs 米国11年で130トンほぼ回収の実績

＠『廃炉へ一歩も遠い道のり　福島原発デブリ採取　「協力企業任せ」問われる東電の主体性』産経新聞記事。事故があって既に13年が経っているが僅か3gのデブリすら回収できていない東電、政府の無責任さは改めて浮き彫りとなる。

推計880トンのデブリを政府と東電は令和33年までに全量を取り出す目標があるがまるっきり現実味がない目標だ。それとは逆に米国では、「1979年に起きた米国のスリーマイル原発事故でメルトダウンした1基の原子炉燃料が溶け落ち、約130トンのデブリが発生。米政府と電力会社が取り出しに着手したのは事故から6年後。岩石を砕くボーリング機がデブリの硬い層で破損するなど作業は想定よりも難航したが、90年には総量の99％を取り出した」と言う記事から見ても日本のいい加減な発表と体質は閣僚始め東電の役員全員総入れ替えでも始まらない、かも。

廃炉へ一歩も遠い道のり　福島原発デブリ採取　「協力企業任せ」問われる東電の主体性

新たな日本の良品個人輸出『「越境ECマーケットプレイス」（輸出）』

＠『帰国後に越境ECで日本の商品を買う訪日外国人が急増』eBayレポート。

「eBay（イーベイ）によると日本の出店者（セラー）の販売動向で、海外の人の利用が増加傾向にありインバインドの増加が影響」と言う。eBayは190カ国に展開するグローバルなマーケット・プレイス日本のセラーの越境ECを支援している。その要因は4つ：
１、帰国後に購買：日本の商品や文化に触れ、帰国後もそれらをECで買う
２、リピートでの購買：日本でのショッピング体験がよかったので、同等のものをECで買う
３、言葉の壁の克服：言葉の心配がないECで日本のものを買う
４、現地で手に入らなかった：時間がないなどで日本滞在中に買いそこなったものを帰国後にECで買う

今後、更なる飛躍するのは日本の良品「越境ECマーケットプレイス」（個人輸出）と言うことか。下記の図はその主な製品群であり近年急進（ランキング1位から3位）

帰国後に越境ECで日本の商品を買う訪日外国人が急増 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）

旅行先・MICEビジネスの重要拠点になったベトナム

＠『ホーチミン、アジア最優秀MICE旅行先に選出　5年連続』「ワールドMICEアワード（World MICE Awards）2024」の式典で、ホーチミン市が「アジア最優秀MICE旅行先（Asia’s Best MICE Tourism Destination）」に選出、ホーチミン市の受賞は5年連続5回目。

今世界から観光地及びMICE（ミーティング、インセンティブ、コンベンション、イベント）で脚光を浴びているのはベトナム・ホーチミンだ。為替相場からも物価は安く、経済力も強く産業を急激に成長させているベトナムは日本にとっても格好（観光地・MICEビジネス）の国だ。

実際の航空運賃（成田・ホーチミン往復　エコノミークラス）

過剰な「優しさ」と「褒める」の違い『やさしさ過剰社会』

＠「優しさ」とは、「褒める」とは、人間社会に於いてとても難しい課題だ。相手の環境など感受性の違いで「優しい」と思われるのか「うざい」と思われるか。ただ子供の教育で「褒める教育」について、成果も何もないのに褒める親、何をやっても怒らない親は、今後姿勢態度を変えるべきで、忍耐力が欠ける軟弱で短気な人間に育つ、と言う。それには、欧米諸国にあるように怒りを全面に出すのではなく「子供に反省する機会と、考える余裕（なぜこれが悪いのか）を与えること、更に繰り返す場合には罰を与える」は今後親の言うことなど素直に聞く子供になる気がする。

『やさしさ過剰社会』榎本博明

「概要」子どもを叱れない親、部下を注意できない上司が世に溢れており、人を傷つけてはいけないという風潮があるようだが、背景には「子どもに嫌われたくない」「部下に訴えられたくない」といった思惑があるのではないだろうか。上っ面のやさしさが主流になり、あえて厳しいことも言う本物のやさしさが疎まれてしまう時代。

ー二十代から五十代の女性に調査した結果

「理想の恋人に求めるもの」優しい、自分と性格が・価値観が合う、容姿が良い

「理想の夫に求めるもの」優しいがダントツの一位、収入が良いが第3位となる

ー「優しさ」の裏側には

    「傷つけたくない」「嫌われたくない」「叱らないで褒める」

    「部下に訴えられたくない」「形だけでも無難に済めば良い」「褒めればうまくいく」

    「優しい上司と言われたい」「うるさいと言われない上司」「褒めていい気分にさせる」

ー「優しさ」がもたらす重苦い閉塞感「叱られたことがない、褒めて育てられた」

    叱られると凹みやる気を失う、気分が落ち込み怒った相手に腹が立つ

    自分を否定されたかと思い感情的に反応し、対処できなくなる

    「傷ついた」と訴える（教師vs生徒、上司vs部下）

    「回復力」「立ち直る力」が無く自立が難しい

    人にはうっかり注意もできない、反発を恐れ何もできなくなる

    何も言われないから自分勝手な行動をし、極端な場合は注意だけで暴力を振るう

ー「思いやり」他人を傷つけず自分も傷つけない

    「情け深い」表面的な行為、血縁以外には使わない　など「うわべ」

    「本音を言えないのは優しい関係なのか」気を配ると言い出せない

ー「子供に対する親の優しさ」叱らない親は優しい

    子供を叱らない親が急増・褒めて育てる親：自己肯定感が低下し傷つきやすい

    褒めだけの子供：思い通りにいかないとすぐに凹み、挫折に弱い人間になる

        忍耐力がなく、逆境で頑張れない子供が増えている

    米国でも一時的に「褒める教育」が盛んになったが親の躾は厳しい

    フランスでは「親の言うことを素直に聞く」教育をしている、それは子供の頃からフラストレーションに耐えることは人生の核となるスキルだと教えている

    傷つけない叱り方：怒られた理由を考えさせ、理解を求め、反省させる。時には同じ失敗を繰り返さないように罰を与えている

ー「部下に対する上司の優しさ」

    「うざい上司」にならないように手を焼く上司が深刻：アドバイスでムカつく部下

    「ハラスメント」として訴える部下など従押は評判を気にするようになった

    「言葉に出さない優しさ」を演出する結果となる

    「自己主張をする人物を見苦しいと思う日本の社会」自己主張が苦手となる

    「自分の意見を押し付けない優しさ」（曖昧な表現の仕方になる）

「言いにくいことを言わないと言うのは、本当の優しさではない」「優しさに気付く、感じるは人の感受性次第」

海外の評価が高い日本の環境

＠『国家ブランド指数No.1の日本　海外に評価される、知られざる本当の強み』Forbes記事。外国人から見た日本の評価、それは「自分たちの生活の、足元にある文化が、実は評価されており、さらには、自分たちの生活文化、もしくは日本にある日本の伝統文化を勉強したり、少しでも伝えられるようにしていけば、生きていく上での誇りみたいなものに繋がってくると思うんです。日本にはそういうものがすでに豊富にある環境であるということが調査を通じて分かったことです」と言う。日本には今多くの外国人が求める自然と環境があり、如何にそれにマッチした背景（情報）と工夫（魅せ方）の提供次第でさらに盛り上がる、と言うことか。

国家ブランド指数No.1の日本　海外に評価される、知られざる本当の強み | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）