金融そして時々山

山好き金融マン(OB)のブログ
最近アマゾンKindleから「インフレ時代の人生設計術」という本を出版しました。

Xmindでライフプランニングノートを作る①~なぜこの時期にライフプラン?

2021年01月09日 | ライフプランニングファイル
 少し前から「マインドマップの活用」にはまっています。「マインドマップ」は40年以上前にイギリスのトニー・ブザンという人が開発した「思考の記述法」です。元々はブレインストーミングのツールでしたが、「読んだ本の内容整理」や「カメラなどの自分用のマニュアル作成」に適したツールなので日常生活で時々使っていました。
 その内に「マインドマップを使ってプロジェクト計画を共有するとリモートワークでも生産性が高まるのではないか?」と考え、その研究を進めていくうちに、「マインドマップは自分の人生設計に活用できるのではないか?」と考えるようになりました。
 実際に市販のマインドマップ・アプリケーションの中には、「ライフプラン」というテンプレートを用意しているものもあります。
(写真はMindMeisterのテンプレート)
 ところで私が「この時期に人生設計(ライフプラン)を書いておこう」と考えたのには3つ理由があります。
 第一に古稀という節目を迎え定期的な仕事も終了したので、「有形無形の資産を棚卸して今後のライフプランを立てる良いタイミング」だということです。
 第二に「デジタル化した色々な取引を可視化しておかないと意思能力を失ったり、死亡した後残された家族が大変困る」と感じ始めたことです。別に体調が悪くなったといった兆候はありませんが、コロナ感染者のニュースを見ていると、医療崩壊が起きて病院に行けないまま命を落とすという可能性も以前よりは高まっていると感じました。
 第三に昨年末母を失ったことで命というものを身近に考え始めたということです。
 第一は主に「将来」を見ています。第二は主に「現在」を見ています。第三は自分史などということを考えると「過去」を見ているところが多いと思います。しかし「将来」「現在」「過去」は密接に繋がっていてお互いに規定しあっていると思います。
 たとえば「豪華な海外旅行に行きたい」という「将来の夢」が叶うかどうかは、健康状態や将来の収入と「現在の資産」あるいは家族との関係などに規定されています。将来の夢を実現する材料は現在の中しかありません。
 また私の場合はそれほど大きな問題ではないのですが、相続という問題を考えると、ある子どもには自宅建築費を援助したが、他の子どもにはそのような援助をしなかったなどとう「過去の問題」が、相続争いという「将来の争いの原因」になることもあるでしょう。
 つまりシニア層にとってライフプランを立てるということは「過去の問題」や「現在の資産・負債・健康・人とのかかわり」などを棚卸しながら、悔いの少ない人生を送る設計図を描くという作業なのです。
 そしてその設計図は文章で記述するよりも、マインドマップというマップに描いていく方が作業がやり易いと私は考えました。
 PCが発達するまで、マインドマップは「紙と鉛筆」で描かれていましたが、現在では大部分の人はPCでマインドマップを描いていると思います。
 マインドマップのアプリケーションは無料のものも多く、無料版でもかなり役に立ちます。またマインドマップには難しいルールはありませんので、ワードを操作できる人なら誰でも直ぐに始めることができます。
 私はブログで10回程度にわたって「Xmind(マインドマップ・アプリケーションの一つ)でライフプランニングノートを作る」という連載を書いていきたいと思います。
 そうです。自分で自分のライフプランニングノートを作成しながら、その工程を記述していく予定です。将来的には電子本にまとめてみたいとも考えています。
 もし「PCを使って、手軽に効率的にライフプランノート(エンディングノートも含みます)を書いてみたい」という方がいらっしゃれば参考にしてください。
 下の図はXmindで描き始めたライフプランニングノートの一部で、目次の大項目と中項目(黄色い〇野中)を示したものです。
 
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弱い雇用統計をブルーウエーブが圧倒

2021年01月09日 | 投資
 昨日(1月8日)発表された米国12月の雇用統計は市場予想より弱かったにも関わらず、株価は堅調に推移し、ダウは終値で3日連続高値を更新した。
 市場予想では12月の非農業部門雇用者増は5万人だったが、実際は14万人の減となった。これは7カ月ぶりのマイナスだった。コロナウイルス感染者拡大でレストラン・バーなど飲食業でのレイオフが372千人にのぼり、他業種での雇用増を大幅に上回った。
 これで米国は昨年937万人の雇用が失われたことになる。これはリーマンショック後の5百万人よりはるかに大きい数字だ。
 一般に雇用の悪化は株式相場にはマイナスだが、現在の米国では民主党が上下院で多数を占めるブルーウエーブ現象が起こり、市場の最大の関心事はバイデン政権の大型景気刺激策やクリーンエネルギー政策に移っている。
 今週起きた国会議事堂への暴徒の乱入もマイナス材料なのだが、材料視されなかった。
 結局のところ市場は見たいものしか見ていない、ということなのだろう。
今相場を押し上げている力は政府と連銀による強力な資金供給とそれにより起きうるインフレ期待だ。
 理屈はさておき私もブルーウエーブに乗るため昨年秋にクリーンエネルギーETFを少しポートフォリオを入れてみたが、中々順調に推移している。
 ムード先行のような気もするが、しばらくは民主党銘柄は高値を追いそうだ。

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