スウェーデンのエリクソン社が40か国10万人に調査をしたところ、スマートフォンは5年以内に時代遅れなものになると考えていることが分った。
スマートフォンが抱える問題は、より大きなスクリーンで操作したいという要望で電池の消耗を防ぎたいという矛盾した要望を消費者が抱えていることにあるとエリクソン社は分析している。
多くのスマートフォンユーザーは、ウェアラブル端末や人工知能を備えた家電製品がスマートフォンに取って代わると考えている。調査の結果、44％の人は人工知能は先生のように優秀と考え、29％の人は健康状態について、医者に相談するよりも、人工知能に頼った方が快適だと答えている。
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果たしてモノゴトがこの調査結果のように進むかどうかは分らない。しかし急速に流行ったものは急速にすたれる可能性が高いことを考えると、スマートフォンも一時の流行りだったということになる可能性は高い。
電池が長持ちする伝統的な携帯電話に戻り、電話は通話と簡単なメールのやり取りに使うという時代が来る可能性はかなり高いのではないか？と私も考えている。それが何時か？は分らないが。
今日（12月10日）の日本株は、米国株を含む世界的な株安、原油安、円高を嫌気して大幅続落。政策金利引上げを決定しそうなＦＯＭＣミーティングを来週に控えることや、ヘッジファンドの決算、成績が振るわなかったファンドマネージャーの最後の大暴れ等で、相場の振幅幅が拡大しているので、何が起きてもおかしくない状況だ。
さてそんな中ＣＮＢＣを読んでいて、ちょっと気になったのは、企業幹部が先月自社株を大量に売っていたというニュース。Corporate insiders dump stocks in cautiousy sign for markets
インサイダーというと不正の響きがあるので、ここでは企業幹部と訳した。米国企業の取締役など企業幹部が自社株を取引する時はＳＥＣに届けなければいけない。逆にいうと届出をした自社株取引は合法なのだ。
記事によると10月の株高の後、企業幹部は76億ドルの自社株を売却して、利益を確定した。この売却額は過去3年間で4番目に多かったという。
企業幹部が自社株を売る中で、企業は1.37億ドルの自社株買いを実施。これは今年最大の自社株買いだった。
企業幹部が自社株を売却したのは、株価がこの先しばらく低迷すると判断したシグナルで、過去の例では、大量の自社株売りの後に株価が下落していることが多いようだ。
このようにしてお金持ちはよりお金持ちになる・・・ということだろうか？
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