9月28日読売新聞広告の紙面１面を使った予防医学に「タバコの怖さについて」白澤卓二（順天堂大学大学院教授）と山田英生（山田養蜂場代表）の対談が掲載されている。白澤教授はタバコの煙には4000種類以上の化学物質が含まれ、200種類が有害物質です。この中にはニトロソ化合物・ヒ素・アセデルアデヒトなどがんになる物質が60種類が含まれていて、がんによる死亡者数は年間約6万人を超え死亡者数のトップにたっていると語った、また喫煙者は非喫煙者に比べ5～30倍もがんによる死亡率が高くなると警告している。対談のなかで山田代表は「当社ではタバコを吸わない社員を対象に月額2千円を非喫煙手当として支給しいます。お客様の健康づくりをお手伝いしている企業としての責任と社員の健康を考えて始めた試みです」と語った、ここような地道な禁煙への取り組みを支援することがＷＨＯ（世界保健機構）タバコのない世界構想批准国である日本が取る道であり、分煙のための空気清浄機などに補助金を出す行政のやり方は大きな間違いだと思うのだが？・・・。