[NPO法人 禁煙推進の会 兵庫さんだ] 子ども達の喫煙防止・薬物乱用撲滅教育を進めます。

青少年の健全育成は大人の責任です。私達は子ども達を守る喫煙防止薬物乱用撲滅教育を進めるため無料で出前教室を続けています。

貴女がいつまでも若々しく・美しい女でいたいなら

2016-09-26 15:50:01 | 健康
喫煙してると老け顔に?女性にとって永遠の課題である「アンチエイジング」。いつまでも若くきれいなお肌でいたいですよね。しかし、タバコを吸っているとニコチンにより体内のビタミンが破壊され、皮膚のハリがなくなってきて、目じり・口周りなどのしわが増えます。そのため、どんどん実際の年齢よりも老けて見えてきてこのような喫煙者に特有の顔を「スモーカーズ フェイス」といい、シワだけでなく、歯や歯ぐきの着色、口臭、白髪、頭髪の脱毛なども伴ってきてしまうので、10年後には禁煙者の方に比べて5~10歳老けて見られてしまうと言われています。どんなにメイクやスキンケアを頑張っても、肌のくすみやシワはごまかしきれませんよね。そして喫煙で出ていく家計のお金値上げをとめることのないタバコ。現在のタバコの平均価格である440円のものを1日1箱吸う方の場合、1ヶ月で約13,000円、1年で約160,000円も喫煙者はタバコに使っているのです。10年で160万円…エステや化粧品にかけみるのはいかがですか?

喫煙率低下を加速させよう!!まだ、まだ、高い喫煙天国日本

2016-09-21 09:44:13 | 健康

成人喫煙率(JT全国喫煙者率調査)
たばこ産業の「平成26年全国たばこ喫煙者率調査」によると、成人男性の平均喫煙率は30.3%でした。 これは、昭和40年以降のピーク時(昭和41年)の 83.7%と比較すると、48年間で53ポイント減少したことになります。 年代別にみると、急激な喫煙率の減少傾向が見られる60歳以上は21.1%で、ピーク時(昭和41年)より57ポイント減少しました。また、平成26年の喫煙率が一番高い年代は40歳代で38.5%でした。成人男性の喫煙率は、減少し続けていますが、諸外国と比べると、未だ高い状況にあり、約1500万人が喫煙していると推定されます。 これに対し、成人女性の平均喫煙率は9.8%であり、ピーク時(昭和41年)より漸減しているものの、ほぼ横ばいといった状況です。 平成26年の喫煙率が一番高い年代は40歳代の14.8%、最低は60歳以上の6.3%です。

タバコの煙は凶器と同じだ!!

2016-09-07 14:00:49 | 健康

国立がん研究センターは、日本人の非喫煙者を対象とした研究成果を発表し、受動喫煙により肺がんのリスクが約1.3倍に高まることを明らかにしました。「受動喫煙の肺がんリスクを、より明確な表現に変更」受動喫煙と肺がんの関連性が、世界で初めて報告されたのは1981年(平山雄氏)。その後、日本人を対象とした研究が多数発表されたものの、個々の研究では統計学的に有意な結果を得られていませんでした。しかし、複数の論文を統合、解析するメタアナリシス研究を行ったところ、有意な関連があることが明らかに。受動喫煙をすることで、非喫煙者の日本人が肺がんになる可能性は約1.3倍に高まるとしています。これに伴い、受動喫煙のリスク評価は「ほぼ確実」から、より明瞭な「確実」に変更。日本人の実情に合わせたガイドライン「日本人のためのがん予防法」では、他人のたばこの煙を「できるだけ避ける」という文言が「避ける」に改められました。たばこによる健康被害防止を目的とした国際条約「たばこ規制枠組条約」では、「たばこの煙にさらされることからの保護」が推奨されており、2014年時点で49カ国が、公共の場すべてでの屋内全面禁煙を法制化しています。国立がん研究センターは、日本でも同様の対策を実施することが必要だとしています。

タバコのない東京5輪に!!頑張れ小池知事!!

2016-09-05 06:58:21 | 健康


たばこのない五輪へ、小池知事が受動喫煙防止に前向き
 東京都の小池百合子知事が朝日新聞のインタビューに応じ、2020年東京五輪・パラリンピックに向けたたばこの受動喫煙防止について、「何らかの制度を主催都市の責任でやるべきだ」と述べ、前向きに取り組む考えを明らかにした。04年のアテネ五輪以降、開催都市が罰則付きの法令を定めるなどの対応をとっており、10年には国際オリンピック委員会(IOC)と世界保健機関(WHO)は「たばこのない五輪」の推進で合意している。舛添一前知事は受動喫煙防止条例の制定に当初前向きだったが、その後「国全体で検討して欲しい」として見送った経緯がある。小池氏は「国際標準にあわせられるよう、どのような措置が一番いいのか検討する」とし、受動喫煙対策をとらない施設管理者を罰則付きで規制する新法を議論中の国との連携や都としての条例化など、今後方策を探るという。