『週刊東洋経済』最新号(7月3日号)の特集は、「激烈!メディア覇権戦争 新しい支配者は誰か?」。
日々、新たな話題が登場するアップル・グーグル・アマゾン。
制度疲労を起こしている「旧大陸(新聞・テレビ・出版)」のビジネスモデル。
伝統メディアは、それぞれに、何とか「新大陸(ネット)」でのビジネスを“成立”させようと必死だ。
だが、そこには強力な「プラットホーム」企業の存在があり、思惑通りにはいかない。
電子書籍、新聞のデジタル化、プラットホームなどで、新旧メディアの攻防が行われている、という記事だ。
この中で、テレビに関しては「ネットビジネスの本格化」という観点から論評しているが、まだ試行錯誤といった段階だ。
広瀬道貞・民放連会長(テレビ朝日顧問)のインタビューもあって、「ネットに進出しないと経営が立ち行かないわけではない」とか、「放送はインフラを確保するかぎり、広告収入でやっていける」などと話している。
本気ですか?(笑)
「スポット収入が底を打った」ことで、ちょっとほっとしているテレビ業界の雰囲気が伝わってくるが、本当にほっとしていていいのかは疑問。
特集全体を読むと、タイトル「メディア覇権戦争」という意味では、その“戦争”からテレビが置いていかれているという印象が強い。
うーん。