高額医療機器の保有、日本が断トツで世界一

高額医療機器、日本の保有が突出

平成22年2月15日 月曜日
JGC&TIA事務局・岡村寛三郎

皆様のご清栄をお慶び致します。
ところで、高額医療機器の保有割合は、2007～8年において日本が断トツで世界一だそうです（日経・2月15日付記事）。
厚生労働省などの統計によると、人口100万人当たりの「コンピューター断層撮影装置（CT）」の日本の設置台数は、96.1台にも達し、韓国や米国の35台前後、フィンランドやドイツの16台余り等を大きく上回った。カナダやフランス・英国などは、ドイツよりも更に少ない。
更に「磁気共鳴画像装置（MRI）」の100万人当たりの設置台数も、日本は42.7台であり、米国の25.9台やフィンランドの15.3台を大きく引き離して世界一である。
CTもMRIも1台が数億円もする高額な医療機器ですが、日本では、大病院だけではなく、中小病院や開業医が経営する診療所も高額医療機器を設置しています。
ある病院関係者は、「CTやMRIがない医療機関は患者にそっぽを向かれる。」と話す。
高額医療機器が病院にあれば、がんの早期発見につながる等患者にとってメリットは大きいからです。
もちろん、高額医療機器の購入費負担を吸収するためには、病院経営について大きな努力も払われなければなりません。
その一環として、海外から富裕層の患者や健診受診者を受け入れるメディカルツーリズムの推進が候補に挙がっています。
もちろん、それだけではなく、患者の待ち時間を減らすなどのいわゆる顧客満足度向上策の導入も、特定非営利法人「日本医療コンシェルジュ研究所」のアドバイスを得つつ進み始めているようです。
更には、医師の負担を減らし、業務効率を向上させるための医師事務補助作業者の利用の増加も、今後は大いに望まれるところです。
このほか、病院経営の改善に向けての合理化や効率化の手法は多岐にわたるでしょうが、病院や医師のみに大きな負担を求めるのではなく、医療サービスに関わるできる限り多くの職種の人たちが集まって、それぞれの専門分野を持ち寄って協力し合うのが、組織の力を最大限に利用する効果を産み出して理想的でしょう。
その意味で、今後の医療の国際化に欠かせない医療通訳士や顧客満足度向上に大きな貢献を果たす医療コンシェルジュや医療アシスタントの活躍の余地は益々大きくなるでしょう。
以上