スパシーバ  プーチン

魅力あるプーチン
偽ユダヤによって捏造されたプーチン像と歴史をくずす

「闇の正体は偽ユダヤ」海外記事の移行。 

W杯 ロシア大会は最高

2018-07-13 21:18:07 | 感じるロシア






7.13 W杯ロシア大会は史上最高=FIFA会長


国際サッカー連盟(FIFA)のインファンティノ会長は、ワールドカップ(W杯)ロシア大会が史上最高の大会になったと述べた。


ロシア大会は6月14日から7月15日にかけ、同国11都市で開催されている。


モスクワで15日に行われる決勝戦ではフランスとクロアチアが激突する。



「信じられない、驚くべきワールドカップだ。

開始直後から私たちはここにいることから信じがたい感情を経験しており、2日後にはこの全ての頂点、決勝戦が訪れる。


この数年間私は、ワールドカップ2018年が史上最高になると言っていた。今も再び言うことができるが、(今では)これが史上最高のワールドカップだと確信を持っている。」



「ロシアの皆さま、ロシアの全て、本当にありがとう。


政府、プーチン大統領、現地組織委員会、ロシアサッカー連盟に感謝する。


この国で最適なワールドカップ実施を保障した人全てに。


ハート、笑顔、ワールドカップ、ボランティア、大会組織のため働いてくれた数千人の人々に感謝する。」







2018FIFAワールドカップ(W杯)ロシア大会 オフィシャル マグカップ(レッド)FI05264
クリエーター情報なし
2018FIFAワールドカップ(W杯)ロシア大会






根拠のない NATOからの非難

2018-07-13 21:17:35 | EU  NATO  欧州  北欧 






7.12 「攻撃的な」ロシアに関するNATOの非難は、証拠がない=露外務省


NATOはバルト諸国や北欧のかつては平穏だった地域でも軍事活動を拡大しており、

ブリュッセルで開かれたNATO首脳会議でのロシアに対する非難は証拠がなく、不自然である。


ロシア外務省のザハロワ報道官が発表した。


ザハロワ氏は、すべてを歪曲し、あらゆることでロシアを非難する試みは「不自然であり、ひどいことであり、おろかである」と述べた。


またザハロワ氏は、

NATOは自らを防衛同盟として位置付けているが、攻撃兵器の購入を活発に行っていると指摘した。


NATOのストルテンベルグ事務総長は12日、ブリュッセルでのNATO首脳会議を総括した記者会見で

「米国とその他のNATO加盟国は、ロシアを前に互いに守り合う用意がある」と述べ、


「欧州の軍隊、インフラや諜報活動も米国の保護を助ける。

なぜなら我々は皆、より攻撃的なロシアに直面しているからだ」と語った。





〇 NATOはEU支配の要

NATOは1949年4月に創設された軍事同盟で、当初の加盟国はアメリカとカナダの北米2カ国、イギリス、フランス、イタリア、ポルトガル、デンマーク、ノルウェー、アイスランド、ベルギー、オランダ、そしてルクセンブルクの欧州10カ国だった。


その後、1952年にギリシャとトルコ、55年に西ドイツが加わり、現在は東へ拡大して26カ国になっている。


ソ連軍の侵略に対抗することが目的だとされたが、その当時のソ連には西ヨーロッパに攻め込む能力はなかった。


ウィンストン・チャーチル英首相はJPS(合同作戦本部)に対し、ソ連を奇襲攻撃するための作戦を立案するように命令、そこで考え出されたのが「アンシンカブル作戦」。


NATOへ加盟する国は秘密の反共議定書にも署名する必要があるという。(Philip Willan, “Puppetmaster”, Constable, 1991)


スイスの研究者ダニエレ・ガンサーによると、

「右翼過激派を守る」ことを秘密の議定書は義務づけているとNATOの元情報将校は語っている。(Daniele Ganser, “NATO’s Secret Armies”, Frank Cass, 2005)この「右翼過激派」はファシストとも言い換えられるだろう。



NATOの秘密部隊はアメリカ支配層が作り上げた秘密工作ネットワークの一部ということになる。


NATOにはふたつの大きな目的がある。

ソ連/ロシアを制圧し、ヨーロッパで米英巨大資本のカネ儲けに邪魔な人や団体(右とか左は関係ない)を殲滅することだ。


それがアメリカ支配層にとっての「防衛」にほかならない。


https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201701290000/

















中北米  南北朝鮮   米朝の一つの視点

2018-07-13 18:36:16 | 田布施族 朝鮮半島  



7.13 中国、北朝鮮を巡る情勢で米と緊密な連絡を維持


朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)を巡る情勢に関連し、米国との緊密なコンタクトを中国は維持していると、中国の孔鉉佑外務次官が13日に述べた。


トランプ米大統領はこれに先立ち、北朝鮮の金正恩委員長がシンガポールでの米朝首脳会談で達成された合意を順守していくと確信していると、ツイッターに書き込んでいた。

この際にトランプ大統領は、貿易政策における米中間の摩擦が原因で、この合意に対する否定的な影響を中国が及ぼす可能性があると指摘していた。


孔外務次官は記者会見で、


「朝鮮半島に関するトランプ大統領の政策と行動について言うと、我々は米側との緊密なコンタクトを維持している。


最も多種多様なチャンネルでこのコンタクトを今後も維持し続け、朝鮮半島における平和と安定の維持を力を合わせて促進し、朝鮮半島の核問題の平和的解決プロセスを推進していく用意が我々にはある」と述べた。






7.13 文大統領「北朝鮮指導者は『正常国家』建設の決意に溢れている


聯合ニュースが13日、「イデオロギー対決を停止して北を正常な国家に発展させたいとの非常に大きな願いを、金委員長は抱いている」との文大統領の言葉を伝えている。


文大統領はまた、「南北間の経済協力が皆にとって新たな可能性を作り出す」ことへの確信を表明した。


文大統領と金委員長は4月27日、板門店で交渉を行った。


この交渉は、最近の10年間で初めてとなる両国指導者による会談となった。


会談の総括として、平和と繁栄、朝鮮半島統一に関する共同宣言が署名された。






◎ 実は、北朝鮮の金委員長と米国のトランプ大統領は、お互い各国のトップに就任以来、昨年まで相敵対するような演技をしていたようなのです。

それだけではなく、韓国の文大統領も同様に演技していたようなのです。



米国はトランプ大統領が就任してから、北朝鮮は金正恩氏がトップに立ってから、それぞれの国の体制を大きく反転するため、水面下で必死に動いて来ていたようなのです。



北朝鮮は、金氏一族の独裁国家だと思われていますが、実は全く異なるのです。


トップであり続けた金氏一族も、実は取巻き熊襲連中に厳重に監視されており、自分の意志で政治が出来ない状態が朝鮮戦争以降続いていたのです。


金正恩氏は、トップに就任以来、タイミングを伺っていたようです。


独裁国家と見せかけながら、ミサイル問題・核実験問題で世の中に恐怖を与えながら、自らは熊襲であるように演技し、取り巻き連中を安心させていたようなのです。


北朝鮮から伝わってきていた幹部の粛清とは、金委員長が独裁者になるためではなく、取巻きの力をだんだんそぐために行っていたようなのです。


韓国の文大統領は、金委員長の意志を、自身が大統領になる前から知っていたようで、水面下で金委員長に接触していたはずです。

さらに言えば、韓国の朴前大統領が弾劾されたのも、韓国の南北統一派の政治家のシナリオだった訳です。


熊襲の影響が大きい朴前大統領では、朝鮮半島統一が出来ないからです。



一方の米国のトランプ大統領ですが、こちらも強固な米国の熊襲組織を打ち壊すために大統領になったようです。

トランプ大統領は、大統領就任後、10人を超える長官・大臣クラスを更迭して来ました。あまりにも異例で、トランプ政権崩壊寸前と報道され続けましたね。


ところが、トランプ大統領本人は、米国の熊襲組織を打ち壊すために故意に行っていたようです。


また、トランプ大統領は、北朝鮮の金委員長の真意を知っていたようで、昨年までは米朝が敵対しているように見せていたのです。


何故ならば、途中でお互いの意図が熊襲に漏れると、熊襲によって朝鮮統一の動きが潰されてしまうからです。


これまでも何度も潰されているはずです。



国内では、憲法9条改正や集団的自衛権の行使を議論していますが、これは三者の流れとは逆なのです。


これから、国際情勢は、善が悪を抱き参らせる方向に流れて行くはずです。目が離せません。



https://ameblo.jp/calseed/entry-12371602572.html




















ギリシャ 突然? ロシア敵視

2018-07-13 18:35:16 | ギリシャ






7.11 ギリシャ、露外交官ら追放へ 露は同等の対抗措置準備


ギリシャが、ロシアの外交官2人の追放と、さらに別の2人に対する入国禁止を決定したと、複数の外交筋の話としてアテネの新聞「イ・カシメリニ」が伝えている。


これらの筋の話では、ロシアの外交官らに対しては、

「国家安全保障に対する違法行為」を行い「国の内政への干渉」を試みた疑いがかけられている。


とりわけギリシャ政府は、ロシア人らが政府関係者らの買収に携わっていたと疑っているという。



ロシア外務省は既に、類似する全てのケースにおいてと同じように、同等の措置が準備されていると明らかにしている。


ロシア上院(連邦会議)国際問題委員会のクリモフ副委員長も同様の意見を述べ、ギリシャの外交官2人の追放をロシアは準備していると指摘した。



クリモフ副委員長によると、そのような対抗措置がなければ、ロシアは「自国の(外交関係)職員の活動の安全を確保できなくなる」という。


クリモフ副委員長は、ロシアがギリシャについて、自らの同盟国または欧州におけるパートナー国であるとみなしたことは一度もないと付け加えた。