アップルの地図アプリに数々の欠陥

wsj日本版から


米アップルは、自社の携帯端末からグーグルの地図ソフト機能をはずそうとしているが、それがユーザーからの反発を呼んでいる。同社には珍しい戦略的な失策だ。　

　アップルは、最新基本ソフト（OS）「iOS（アイオーエス）6」の一部として19日に発表したアップル独自の地図ソフト機能をめぐり、ユーザーから不満の声を多数受けている。2007年のスマートフォン「iPhone（アイフォーン）」発売以降、グーグル地図データ機能はアイフォーンの一部だったが、アップルは、iOS6に独自の地図アプリを盛り込んだ。　


　しかし世界中のアイフォーンやタブレット端末「iPad（アイパッド）」のユーザーは、アップルの新しい地図アプリを使ってみて欠陥に気づき、多数の苦情を寄せた。例えば、企業や歴史的建造物の名称が間違っていたり、あるべき道路がなかったり、ミシガン州アンアーバーの川が寸断されていたり、特定の名称、例えば「Haneda Airport（羽田空港）という言葉で検索しても何も出てこなかったり、という状態だ。　

　ソーシャルネットワークなどネット上では、ユーザーたちが「グーグル地図を返せ」などとしてオンライン抗議団体を直ちに結成し、アップルの新地図アプリ「Maps（マップス）」では期待された機能が欠如している上、不正確な情報が盛り込まれていると批判した。一部のブロガーは、アップルの地図とグーグルの提供する地図のイメージを比較し、アップルの地図は不正確で古いと指摘している。　

　これに対しアップルの広報担当者は、同社の地図サービスは大掛かりな取り組みだと強調、これを利用する人々が増えるにつれて、サービスも良くなるように設計されていると弁明。同担当者は「われわれは顧客からのあらゆるフィードバックを尊重し、顧客の使用体験が改善するように努力している」と述べた。　

　アップルの地図アプリをめぐる論争は、同社とライバルであるグーグルとの間の大きな戦いの一環だ。グーグルは急拡大する携帯ソフト・端末市場で主導権を握ろうと懸命だからだ。地図ないし位置情報に関連した携帯広告も大きなビジネスだ。調査会社オーパス・リサーチによれば、この種の広告は、2012年の携帯広告市場規模25億ドル（約1950億円）の約25％を占め、2010年実績の10％からシェアが倍増すると推定されるという。このシェアは、位置情報を利用したアプリの数が増加するにつれて、拡大すると予想されている。

記者: Ian Sherr