イタリアでCOVID-19の感染が始まったのは昨年11月より前という疑惑 櫻井ジャーナル 2020.03.22
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202003210000/
イタリアでCOVID-19（新型コロナウイルス）の感染が始まったのは昨年11月より前ではないかという疑惑が浮上しているようだ。中国の場合、武漢で10月18日から27日にかけて競技会が開かれた後、11月17日頃から患者数が急増しているとされているが、疑惑が事実なら、中国と同じ頃、あるいはそれより前からイタリアではCOVID-19の感染が始まっていたことになる。
1980年代にシオニストの一派、ネオコンがイラクのサダム・フセイン体制を倒して親イスラエル体制を築くべきだと主張した理由はシリアとイランを分断することにあった。バラク・オバマ政権のネオコンがウクライナでネオ・ナチを使ったクーデターを実行したのはロシアとEUを分断することにあった。
本ブログでは繰り返し書いてきたが、海賊を使い、制海権を握っていたイギリスはユーラシア大陸の周辺部を支配、内陸部を締め上げるという長期戦略を持っていた。それを継承したのがアメリカで、ジョージ・ケナンの「封じ込め政策」やズビグネフ・ブレジンスキーの「グランド・チェスボード」もこれに基づいている。
締め上げるための弧の西端はイギリスだが、東端には日本がある。米英の戦略にとって日本が重要な役割を果たしていることは明白だ。弧を成立させる上でスエズ運河は不可欠であり、弧の上にイギリスがイスラエルとサウジアラビアを作り上げたのも偶然ではないだろう。日本の近代史を理解するためには米英の長期戦略を理解する必要があるとも言える。
米英の戦略に対し、内陸部の国は鉄道をはじめとする交通手段の建設で対抗しようとしてきた。その一例がシベリア横断鉄道であり、最近の例ではロシアが進めているパイプラインが交通手段の建設、そして中国の一帯一路（BRIとも表記）。アメリカがアフガニスタンに執着している一因は一帯一路を潰すことにある。
そうしたロシアや中国の交通手段やパイプラインの建設はユーラシア大陸の東部と西部を結びつけることが重要な目的。今のところ、東の果てはウラジオストックや上海だが、朝鮮半島を南下して釜山まで延長する計画がある。日本の利益を考えればこの計画に乗るべきなのだが、アングロサクソンに従属することで地位と富を築き、維持している日本の「エリート」は拒否する。
一方、西の果てはドイツやイタリア。イタリアは中国やロシアの計画に乗ろうとしている。アメリカに攻撃される状況にあるわけだ。これが疑惑の背景にある。
イスラエルが、新型肺炎蔓延を自らの目的達成に利用 3月 22, 2020 18:27 Asia/Tokyo
https://parstoday.com/ja/news/middle_east-i60062
ＰＬＯ・パレスチナ解放機構が、シオニスト政権イスラエルは新型コロナウイルス蔓延を自らの目的達成に利用している、としました。
レバノンのニュースサイト･エルナシュラによりますと、パレスチナ解放機構は、「イスラエルは各国が新型コロナウイルス対策に忙殺されている状態を、入植地を建設し聖地ベイトルモガッダス・エルサレムをパレスチナの他の地域から切り離すための機会として利用している」としています。
パレスチナ解放機構によれば、シオニスト政権は最近、ヨルダン川西岸北部での入植地建設をこれまで以上に拡大する計画を実行しています。
関連
マイヤー・ロスチャイルドの世界革命行動計画 （新絵本版）
https://satehate.exblog.jp/17715947/
経済的クーデターを引き起こす引き金として機能しつつあるCOVID-19 櫻井ジャーナル 2020.03.23
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202003230000/
COVID-19（新型コロナウイルス）の感染拡大を防ぐという理由で経済を規制する政策が各国でとられ、景気は悪化して相場は下落しているのだが、現実の社会では以前から景気が悪く、資金は投機市場へ流入してバブルが生じていた。その仕組みが限界に近づく中、COVID-19の問題が発生したのである。
本ブログでも繰り返し書いてきたが、アメリカを中心とする支配システムは腐敗が進み、崩れ始めている。基軸通貨を発行する特権を利用して世界に大きな影響力を持ってきたアメリカの支配層だが、その特権を失いつつあり、2030年までシステムは持たないだろうと推測する人もいる。
基軸通貨を発行する特権を持つアメリカは通貨を発行するだけで商品を手にすることができ、巨大な軍隊を維持し、戦争を続けることが可能だが、1971年8月にリチャード・ニクソン大統領がドルと金との交換停止を発表して以来、金の裏付けはない。軍事力を背景とした紙切れであり、ドルは軍票化しているとも言える。
その軍票的なシステムを維持するため、アメリカの支配層は社会に流通するドルを吸い上げる仕組みを作った。そのひとつが石油取引のドル決済強要。サウジアラビアをはじめとする主要産油国に対し、石油取引の決済をドルに限定させたのだ。
その結果、エネルギー資源を必要とする各国はドルを買い集め、ドルは産油国に集まる。産油国はアメリカの財務省証券や高額兵器を買うというような形でドルをアメリカへ還流させ、アメリカ支配層は還流したドルを地下へ沈め、固定化させる。いわゆるペトロダラーの仕組みだ。
投機にはだぶついたドルを吸い上げ、流通する通貨の量をコントロールするという役割もある。投機市場がドルを吸い上げ、そこでドルを固定化しようということだ。
そこではデリバティブ取引が推進され、投機市場へ流れ込んだ資金を大幅に上回る金融資産が存在するように見えるのだが、それは幻影にすぎない。何らかの事情で相場が下落すると、その幻影は急速に消えていく。
2008年9月にアメリカの大手投資会社リーマン・ブラザーズ・ホールディングズが連邦倒産法の適用を申請して世界を震撼させた。いわゆるリーマン・ショックだが、破綻していたのはこの会社だけでなく、金融システム全体だった。
その裏ではさまざまな違法行為があり、本来なら法律に則って処分しなければならなかったのだが、アメリカ政府は「大きすぎた潰せない」ということで金融機関を救済、「大きすぎて罪に問えない」ということでその責任者を不問に付してしまう。尻拭いさせられたのは大多数の庶民だった。責任をとるべき人びとは責任をとらず、肥え太ることになった。
支配層が甘い汁を吸うために都合良く作られたシステムは維持されたが、情況は2008年当時より悪い。今回も彼らはシステムを公正なものにする意思はなく、現在より私的な権力が世界を支配しやすいシステムへ切り替えようとしている。一種のクーデターだが、そのためには大きなショック、「新たな真珠湾」が必要。その役割をCOVID-19が果たしているように見える。
ずっと以前から2020年に照準を合わせてきた
中心的場所は武漢ということで
日本もついでに粉砕。そのための東京オリンピック指名
東京を封鎖した後に地震ではないカネ？
『MEMORIES』（メモリーズ）は、大友克洋監修のアニメ映画。森本晃司監督「彼女の想いで」、岡村天斎監督「最臭兵器」、大友克洋監督「大砲の街」の3話からなるオムニバス形式である。1995年12月23日に公開された。
彼女の想いで
『彼女の想いで』（かのじょのおもいで、Magnetic Rose）。大友原作の同名の漫画（かつ短編集）をベースとしているが、設定や登場人物は大幅にアレンジしたものである。
あらすじ
2092年の宇宙空間でスペースデブリと化した人工衛星などを処理する作業員4人を乗せた宇宙船「コロナ」は帰途に就く最中、救難信号を受信する。・・・
『最臭兵器』（さいしゅうへいき、Stink Bomb）。カプセル状の薬品（生物化学兵器）を飲んだ一人の青年をめぐるパニックコメディー作品。
あらすじ
風邪をこじらせながらも診療所から直接研究所へ出勤し、研究に従事していた西橋製薬研究員の田中信男は、同僚から「風邪薬のサンプル品である『赤い瓶に入った青いカプセル』を飲めば風邪が治る」と言われる。所長の部屋に入った信男は机の上の瓶の中に入っているカプセルを見つけるが、取り違えて『赤い瓶に入った青いカプセル』の横にあった『青い瓶に入った赤いカプセル』を飲んでしまう。実はその『青い瓶に入った赤いカプセル』は国の依頼によりPKO派遣部隊用として極秘に研究・開発していた際、所長が合成したところ偶然造られた強力な臭気を発生する物質[4]であった。そのまま応接室で一昼夜寝込んでしまった信夫が目が覚ますと、風邪症状は治っていたが、所長を含めた研究所のメンバー全員が悶絶して昏倒していた。・・・
『大砲の街』（たいほうのまち、Cannon Fodder）は大砲を撃つためだけに作られた移動都市の一日と少年（と家族）の活動を描いた作品。・・・
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202003210000/
イタリアでCOVID-19（新型コロナウイルス）の感染が始まったのは昨年11月より前ではないかという疑惑が浮上しているようだ。中国の場合、武漢で10月18日から27日にかけて競技会が開かれた後、11月17日頃から患者数が急増しているとされているが、疑惑が事実なら、中国と同じ頃、あるいはそれより前からイタリアではCOVID-19の感染が始まっていたことになる。
1980年代にシオニストの一派、ネオコンがイラクのサダム・フセイン体制を倒して親イスラエル体制を築くべきだと主張した理由はシリアとイランを分断することにあった。バラク・オバマ政権のネオコンがウクライナでネオ・ナチを使ったクーデターを実行したのはロシアとEUを分断することにあった。
本ブログでは繰り返し書いてきたが、海賊を使い、制海権を握っていたイギリスはユーラシア大陸の周辺部を支配、内陸部を締め上げるという長期戦略を持っていた。それを継承したのがアメリカで、ジョージ・ケナンの「封じ込め政策」やズビグネフ・ブレジンスキーの「グランド・チェスボード」もこれに基づいている。
締め上げるための弧の西端はイギリスだが、東端には日本がある。米英の戦略にとって日本が重要な役割を果たしていることは明白だ。弧を成立させる上でスエズ運河は不可欠であり、弧の上にイギリスがイスラエルとサウジアラビアを作り上げたのも偶然ではないだろう。日本の近代史を理解するためには米英の長期戦略を理解する必要があるとも言える。
米英の戦略に対し、内陸部の国は鉄道をはじめとする交通手段の建設で対抗しようとしてきた。その一例がシベリア横断鉄道であり、最近の例ではロシアが進めているパイプラインが交通手段の建設、そして中国の一帯一路（BRIとも表記）。アメリカがアフガニスタンに執着している一因は一帯一路を潰すことにある。
そうしたロシアや中国の交通手段やパイプラインの建設はユーラシア大陸の東部と西部を結びつけることが重要な目的。今のところ、東の果てはウラジオストックや上海だが、朝鮮半島を南下して釜山まで延長する計画がある。日本の利益を考えればこの計画に乗るべきなのだが、アングロサクソンに従属することで地位と富を築き、維持している日本の「エリート」は拒否する。
一方、西の果てはドイツやイタリア。イタリアは中国やロシアの計画に乗ろうとしている。アメリカに攻撃される状況にあるわけだ。これが疑惑の背景にある。
イスラエルが、新型肺炎蔓延を自らの目的達成に利用 3月 22, 2020 18:27 Asia/Tokyo
https://parstoday.com/ja/news/middle_east-i60062
ＰＬＯ・パレスチナ解放機構が、シオニスト政権イスラエルは新型コロナウイルス蔓延を自らの目的達成に利用している、としました。
レバノンのニュースサイト･エルナシュラによりますと、パレスチナ解放機構は、「イスラエルは各国が新型コロナウイルス対策に忙殺されている状態を、入植地を建設し聖地ベイトルモガッダス・エルサレムをパレスチナの他の地域から切り離すための機会として利用している」としています。
パレスチナ解放機構によれば、シオニスト政権は最近、ヨルダン川西岸北部での入植地建設をこれまで以上に拡大する計画を実行しています。
関連
マイヤー・ロスチャイルドの世界革命行動計画 （新絵本版）
https://satehate.exblog.jp/17715947/
経済的クーデターを引き起こす引き金として機能しつつあるCOVID-19 櫻井ジャーナル 2020.03.23
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202003230000/
COVID-19（新型コロナウイルス）の感染拡大を防ぐという理由で経済を規制する政策が各国でとられ、景気は悪化して相場は下落しているのだが、現実の社会では以前から景気が悪く、資金は投機市場へ流入してバブルが生じていた。その仕組みが限界に近づく中、COVID-19の問題が発生したのである。
本ブログでも繰り返し書いてきたが、アメリカを中心とする支配システムは腐敗が進み、崩れ始めている。基軸通貨を発行する特権を利用して世界に大きな影響力を持ってきたアメリカの支配層だが、その特権を失いつつあり、2030年までシステムは持たないだろうと推測する人もいる。
基軸通貨を発行する特権を持つアメリカは通貨を発行するだけで商品を手にすることができ、巨大な軍隊を維持し、戦争を続けることが可能だが、1971年8月にリチャード・ニクソン大統領がドルと金との交換停止を発表して以来、金の裏付けはない。軍事力を背景とした紙切れであり、ドルは軍票化しているとも言える。
その軍票的なシステムを維持するため、アメリカの支配層は社会に流通するドルを吸い上げる仕組みを作った。そのひとつが石油取引のドル決済強要。サウジアラビアをはじめとする主要産油国に対し、石油取引の決済をドルに限定させたのだ。
その結果、エネルギー資源を必要とする各国はドルを買い集め、ドルは産油国に集まる。産油国はアメリカの財務省証券や高額兵器を買うというような形でドルをアメリカへ還流させ、アメリカ支配層は還流したドルを地下へ沈め、固定化させる。いわゆるペトロダラーの仕組みだ。
投機にはだぶついたドルを吸い上げ、流通する通貨の量をコントロールするという役割もある。投機市場がドルを吸い上げ、そこでドルを固定化しようということだ。
そこではデリバティブ取引が推進され、投機市場へ流れ込んだ資金を大幅に上回る金融資産が存在するように見えるのだが、それは幻影にすぎない。何らかの事情で相場が下落すると、その幻影は急速に消えていく。
2008年9月にアメリカの大手投資会社リーマン・ブラザーズ・ホールディングズが連邦倒産法の適用を申請して世界を震撼させた。いわゆるリーマン・ショックだが、破綻していたのはこの会社だけでなく、金融システム全体だった。
その裏ではさまざまな違法行為があり、本来なら法律に則って処分しなければならなかったのだが、アメリカ政府は「大きすぎた潰せない」ということで金融機関を救済、「大きすぎて罪に問えない」ということでその責任者を不問に付してしまう。尻拭いさせられたのは大多数の庶民だった。責任をとるべき人びとは責任をとらず、肥え太ることになった。
支配層が甘い汁を吸うために都合良く作られたシステムは維持されたが、情況は2008年当時より悪い。今回も彼らはシステムを公正なものにする意思はなく、現在より私的な権力が世界を支配しやすいシステムへ切り替えようとしている。一種のクーデターだが、そのためには大きなショック、「新たな真珠湾」が必要。その役割をCOVID-19が果たしているように見える。
ずっと以前から2020年に照準を合わせてきた
中心的場所は武漢ということで
日本もついでに粉砕。そのための東京オリンピック指名
東京を封鎖した後に地震ではないカネ？
『MEMORIES』（メモリーズ）は、大友克洋監修のアニメ映画。森本晃司監督「彼女の想いで」、岡村天斎監督「最臭兵器」、大友克洋監督「大砲の街」の3話からなるオムニバス形式である。1995年12月23日に公開された。
彼女の想いで
『彼女の想いで』（かのじょのおもいで、Magnetic Rose）。大友原作の同名の漫画（かつ短編集）をベースとしているが、設定や登場人物は大幅にアレンジしたものである。
あらすじ
2092年の宇宙空間でスペースデブリと化した人工衛星などを処理する作業員4人を乗せた宇宙船「コロナ」は帰途に就く最中、救難信号を受信する。・・・
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あらすじ
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『大砲の街』（たいほうのまち、Cannon Fodder）は大砲を撃つためだけに作られた移動都市の一日と少年（と家族）の活動を描いた作品。・・・
