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ブラックロックとバンガードという2大資産運用会社は、ビッグファーマとメディアの両方を所有している Ethan Huff

2021-06-20 00:00:00 | 「グレート・リセット」と世界政府など
今まで何度か出てきましたが、コロナ騒動を仕掛けて、世界中の中産階級を駆除しながら、ますます買い占め中のご様子

Two of the largest asset management companies, BlackRock and Vanguard, own both Big Pharma and the media
ブラックロックとバンガードという2大資産運用会社は、ビッグファーマとメディアの両方を所有している Friday, June 18, 2021 by: Ethan Huff
https://www.naturalnews.com/2021-06-18-blackrock-vanguard-own-big-pharma-media.html



(ナチュラルニュース) もしあなたが、テレビの「ニュース」が、大手製薬会社が提供する最新の医薬品の広告で常に中断されていることを不思議に思ったことがあるならば、ブラックロックとバンガードという世界最大級の資産管理会社に注目してみてください。

ブラックロックとバンガードは現在、タイム・ワーナー、コムキャスト、ディズニー、ニューズ・コーポレーションの上位2の所有者です。これら4つのメディアコングロマリットは、米国のメディアの90%以上を所有・支配しており、世界の出来事に対する彼らの報道がすべて同じプロパガンダを中心としているのも納得できます。

ほとんどの人は聞いたことがないと思いますが、ブラックロックとバンガードは、経済の他の多くの面でも沈黙の独占的所有者です。ブラックロックとバンガードは、2015年時点で合計9.1兆ドルの収益を上げている約1,600のアメリカ企業の株式を保有していると言われています。

ステート・ストリートを加えれば、ブラックロックとバンガードもS&P500の全企業の90%近くに出資しています。バンガードはブラックロックの筆頭株主でもあり、バンガードは世界の老舗や富裕層の多くと直接つながっています。



最近、ブラックロックという名前に聞き覚えがあるとしたら、それはこの企業が不動産を買い漁っているからです。これが、不動産価格がかつてないほど高騰している大きな理由です。



「これは富の再分配であり、再分配されるのは金持ちの富ではない」と@APhilosophaeというアカウントがツイートしています。

「アメリカの一般的な中産階級の富が、世界で最も強力な団体や個人の手に渡っているのです。伝統的な金融手段は永遠に失われる」。

このことは、ブラックロックとバンガードが一緒になって、ありとあらゆるものを所有していることを意味しています。これで、すべてが一つの方向に向かっている理由がわかります。業界やセクターを問わず、ブラックロックとバンガードが株式を保有し、その動きをコントロールしている可能性が高いのです。

ある資料によると、「世界の大企業の株式は、同じ機関投資家が所有している。彼らはお互いに所有している。」

「つまり、コーラとペプシのような『競合する』ブランドは、本当の意味での競合ではないということだ。なぜなら、彼らの株式は、まったく同じ投資会社、投資ファンド、保険会社、銀行、そして場合によっては政府によって所有されているからである。」


2028年までには、ブラックロックとバンガードが「ほぼすべて」を所有することになるだろう







中小の投資会社はどうなのか、と思われるかもしれません。それらもまた、ブラックロックやバンガードのような金融ピラミッドの頂点に位置する大規模な投資会社が所有しています。

前述の資料では、「この2社の力は想像を超えている」と説明しています。「この2社は、ほぼすべての大企業の株式の大部分を所有しているだけでなく、それらの企業の投資家の株式も所有している。これで完全な独占状態になっているのである。」


「ブルームバーグのレポートによると、2028年にはこの2つの企業が合わせて20兆ドル規模の投資を行うという。つまり、ほとんどすべてのものを所有することになるだろう。」

次のビデオにもあります:

https://youtu.be/A4foal20UTA 

実際、バンガードがブラックロックの筆頭株主であることからもわかるように、ブラックロックとバンガードは一体化しています。ブラックロックとバンガードには、ロスチャイルド家、ブッシュ家、英国王室、デュポン家、ヴァンダービルト家、ロックフェラー家などのファミリーネームが関係しています。

これらの一族は、何世紀にもわたって新世界秩序を推進してきました。そして、世界の金融システムを破壊し、すべての不動産を奪い、最終的には私有財産を完全に廃止することで、その目的を達成しようとしているように見えます。

近い将来、ブラックロックやバンガードのような世界の資源を吸い上げるファンドを含む金融テロのメカニズムを通じて、この一握りの富裕層がすべてを所有することになるでしょう。

大手製薬会社もこのプロセスに大きく関わっており、この業界は大衆を呆れさせ、この壮大な買収に従わせるような薬やワクチンを送り出し続けています。

シンプリー・ウォールストリートによると、2020年2月、ブラックロックとバンガードは、イギリスの医薬品大手グラクソ・スミスクライン(GSK)の2大株主となりました。武漢コロナウイルス(Covid-19)の2つのmRNA「ワクチン」のうちの1つを開発したファイザーも、ブラックロックとバンガードが大部分を所有しています。

この1年で見てきたように、中国ウイルスによる「パンデミック」は、世界経済に最後の致命傷を与えるために必要な手段でした。多くの中小企業が廃業に追い込まれる一方で、ブラックロックやバンガードが所有する大企業はかつてないほどの繁栄を遂げました。

これは偶然ではなく、プランデミックのアジェンダに組み込まれていたものです。プランデミックは、世界に残された資源を奪い、「エリート」の支配下に置くための手段として、ずっと前から計画されていました。



すべてを順調に進めるために、ブラックロックやバンガードが所有するメディアは、手遅れになるまで、一般の人々が実際に何が起こっているのかを理解できないようにしています。アメリカの金融システムが帰らぬ人となるかどうかの瀬戸際に立たされている今、私たちはほぼその時点にいるのですが、これは偶然ではなく、このような時のために計画されていたことなのです。

「重要なのは、ブラックロックは、連邦政府ではなく民間団体である米国連邦準備銀行を含む、世界中の中央銀行とも密接に連携していることです」と、ジョセフ・マーコラ博士は警告します。「中央銀行にお金を貸したり、中央銀行の顧問として活動したり、中央銀行のソフトウェアを開発したりしています。」

グレート・リセットに関するその他の関連ニュースは、Collapse.newsでご覧いただけます。



Sources for this article include:

NoQreport.com

ZeroHedge.com

NaturalNews.com


報告書提出者 ブラックロック・ジャパン
http://www.kabupro.jp/edx/E09096.htm 

++
いつまでも愚民国家では、誰も彼も「ワクチン」を打ち合う自殺カルト状態でどうにもならないかもしれません


関連

「グレート・ゼロ・カーボン」の共謀 By F. William Engdahl
https://blog.goo.ne.jp/beingtt/e/ad2fa1d176e89e38d79dd50a6371c568

「グレート・リセット」はここにある:マネーを追え。世界経済の「狂気のロックダウン」、「グリーン・アジェンダ」 F. William Engdahl
https://blog.goo.ne.jp/beingtt/e/f69f49a364c14f3d9bfa8da85674dba3

ウィリアム・エングダール:「Build Back Better」はステロイド剤使用の『1984年』
https://blog.goo.ne.jp/beingtt/e/e2d3f6bae8248f9253ef345a393e77c2

ワクチンパスポートを採用する新たな国や航空会社が続々と登場 By Steve Watson
https://blog.goo.ne.jp/beingtt/e/2996ab9addda72e9de194bcb5678ebc1

(これも、おまけ的だったので、埋もれているかもしれないので再掲)

武漢の中国のBSL4は、(偶然にも)ファイザーを所有しているグラクソスミスクラインが所有しており、そのファイザーはアメリカ政府だけで25億ドルの利益を上げています。だから、バイデン政権が政府の文書を削除したのも不思議ではありません・・・

グラクソ・スミスクラインは、(偶然にも)フランスのAXAのために働くオープン・ソサエティー財団(ジョージ・ソロス)の財政を管理しているブラックロック金融によって管理されています。

(偶然にも)ジョージ・ソロス、(偶然にも)武漢ウイルス研究所を建設し、(偶然にも)大株主としてヴァンガードを持っているドイツのアリアンツによってもたらされたドイツの会社ウィンタートゥールはまた、(偶然にも)ブラックロックの大株主でもあります。

ブラックロックは(偶然にも)中央銀行を支配し、世界の投資資本の約1/3を管理しています。ブラックロックは、(偶然にも)ビル・ゲイツが所有するMICROSOFTの大株主であり、(偶然にも)ワクチンを販売しているファイザーの大株主です。

ファウチ博士は(偶然にも)2015年に武漢の研究室に、370万ドルの資金を提供した国立衛生研究所の所長です。偶然にも)その資金は コウモリのコロナウイルスの収集と研究のためのプロジェクトに資金を提供することになっていました。

など


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3 コメント

コメント日が  古い順  |   新しい順
Unknown (SgtTak)
2021-06-20 00:22:49
見たところ全てが順調のようですな
なんとかならないものか
返信する
Unknown (Unknown)
2021-06-20 12:43:57
「あなたは何も所有しなくなる、そして幸せになる」
これって、命もなのかしら。
自分の命も所有しない → 何も無い → 無 → だから苦もない → 幸せ
それって、永眠のことなのかしら。
そんなこと、あってはならないと強く思う。
返信する
フランコ・フラカッシ氏のインタヴュー動画から (ネメシス)
2021-06-21 02:02:47
記事を上げて下さって有難うございました。僕はこの話をイタリア人ジャーナリストのフランコ・フラカッシ氏のインタヴュー動画から知り注目していました。ちなみに彼は、あの911真相究明映画の「ZERO: 9/11の虚構」の監督を務めた方でもあります。

彼によると、1925年のジュネーヴ議定書、および1975年の生物兵器禁止条約にも関わらず、世界各国で生物兵器は開発・研究がされており、中でもSARSウィルスは、実はエボラやペストなどよりも遥かに有効な最強(最凶)の細菌兵器と成り得るのだそうです。そしてSARSの研究では「バット・ウーマン」を擁する武漢研究所が世界の最先端を行っており、細菌兵器の研究を試みるもの(国)は、中共・武漢研究所を避けては通れず、フランスが武漢研究所に出資したのも、まさにこの目的であったとのこと。その背景には、2003年(イラク戦争)当時の米英連合の主導に対抗した仏政府の思惑が絡んでいたのではないかと…

こういった経緯で建設された武漢研究所を、ある意味、横取りしたのがアメリカで、2014年、当時オバマ政権の副大統領だったバイデンの息子ハンターが、ウォールストリートの BHR という資産管理会社に役員として 「無給で」 雇用されました。この BHR は、資本金の80%が中国の資産運用会社からに依るものであり、そこを辿って行くと中共主導部(習近平)に非常に近い関係が浮かび上がってくるそうです。つまりハンター・バイデンが中共と米国政府との仲介役となったという訳です。

これを裏付ける状況証拠として挙げられるのが、ハンター・バイデンが件の資産運用会社(BHR)に雇用されてから数日も経たないうちに、米国(米軍)のウイルス研究者たちが非公式ではあるものの、武漢研究所を訪れるなったという事実です。

さて3年の月日が流れ、2017年秋にトランプ政権が発足した途端、同様なことが起きました。トランプの娘イヴァンカの経営するブランド鞄会社のサプライヤーが中共指導部の息の掛かった会社に替わったのです。ここで重要なポイントは、イヴァンカの夫でトランプ大統領の娘婿であるジャレット・クシュナー氏がトランプ自身の手によって外交問題の顧問に任命されたことです。彼の担当範囲には中東・イスラエルの他にも、東アジア(中国)が含まれていました。

クシュナーの実家はトランプ家と同様、不動産建設も手掛けていましたが、トランプの大統領就任と同時に140億ドルもあった借金が消えてしまいました。その陰には中共からの融資があったそうです。

この時点でクシュナーは中国方のパートナーと共に新たな会社を設立しました。その合意に当たっては、相手方の中国企業とクシュナーの会社とのお互いの最新軍事技術の相互移転や技術開発への投資などを骨子とする合意事項が前提としてありました。その点、3年前のハンター・バイデンの事例と非常に似ています。

クシュナーはトランプ大統領の最初の外国訪問先に中国を選び、実際にそれを実現させました。数日間の訪中の様々な公式日程の後、最終日にトランプ大統領、習近平国家主席、両国の軍事関係者、そしてジャレット・クシュナーを交えて非公式の会談が持たれましたが、この会談の具体的な内容は明らかにされていません。

ただ、この会談の後に実際に起こった出来事として、米国政府はホワイトハウスで科学技術顧問団の会合を開き、そこでファウチ博士は中国との合意が成立し、例の危険極まるウィルス機能獲得実験を中国の武漢研究所で行うことを正式に発表し、それに伴う研究資金と監査官、研究者を投入することを明らかにしました。

これを機に、お金も人員も(監査員も研究者も軍人も)、そしてウィルスなどの研究素材や実験器具など様々なものがお互いに行き交うようになったのです。繰り返しますが、これが起こったのが、件の米中首脳(非公式)会談の僅か20日後のことでした。

(インタビュアー) : お話を伺っていると、ちょっとにわかに信じられないような話ばかりなのですが… だって表向きには、全世界のメディアが流すイメージでは米国と中国はお互いに敵国同士なんでしょう?しかしTVに映らない我々一般庶民の知らない舞台の裏側では、彼らはこういった事柄にたいして共同で事に当たっているということですか…(呆)

F : その通りです。

Documenti USA: 200 laboratori come Wuhan nel mondo - Franco Fracassi
https://www.youtube.com/watch?v=yAoG1fwpTGg

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BHR とは?

企業情報(ウィキペディアより) BHRは、中国の登録資産運用会社である Bohai Industrial Investment Fund と Harvest Fund Management の2社と、米国の組織である Thornton Group LLC と Rosemont Seneca Partners の2社によって、2013年に設立されました[2][3][4]。

中国の登録資産運用会社は、BOC International Holdings をバックにした Bohai Industrial Investment Fund Management と、Deutsche Bank をバックにした Harvest Fund Management です[4]。 ペアとなる米国のパートナーと、中国のパートナー2社は、共同運営会社の株式をそれぞれ30%ずつ保有しています[4]。

ウォール・ストリート・ジャーナル紙によると、「渤海は中国で最も古いプライベート・エクイティ・ファームであり、2006年に中国初の人民元建てファンドを立ち上げた。

ハーベスト・ファンド・マネジメントは、中国最大級の資産運用会社であり、国内外の不動産に投資する共同出資のファンドを含むプライベート・エクイティ事業を行ったことがある」[4]

ソーントン・グループは、マイケル・リンと、元マサチューセッツ州上院議長ウィリアム・バルジャーの息子であるジェームズ・バルジャーが設立したボストンを拠点とするクロスボーダー投資顧問会社である[3]

Rosemont Seneca は、ワシントンD.C.を拠点とする投資顧問会社である。

The New Yorker によると、2013年6月、「ジョナサン・リー、アーチャー、その他のビジネスパートナーは、BHRパートナーズと名づけたファンドを設立するための覚書に署名し、11月には取引に関する契約に署名した」という。

ハンターはBHRの無報酬の役員となったが、父がホワイトハウスを去った後までBHRパートナーズに資本参加しなかった」[5]。

ハンター・バイデンは、父親であるジョー・バイデンの米大統領選への意欲を複雑にしないために、2019年10月に辞任する意向を表明したが[6]、2020年第2四半期の時点で、会社の記録には まだ彼が取締役として雇用されていることが示されている[7]。

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アメリカ国立アレルギー・感染症研究所所長は、この危険なウィルスの機能獲得実験を民間のエコヘルスアライアンス財団へ委託し、そこから武漢ウイルス研究所へ多額の助成金が渡っていたのですが、このエコヘルスアライアンス財団にはCIAは勿論のこと、ワクチン製造の利権などが直接絡む製薬会社のジョンソン&ジョンソン※が関わっており、そして記事中でも明らかな通り、ブラックロックとバンガード、それにステート・ストリートを加えた3大資産運用会社が製薬資本を完全に掌握しています。

※ ジョンソン&ジョンソンは、米軍のフォート・デトリック細菌研究所はもとより建前上は一応は中国の軍事関連施設である筈の武漢ウィルス研究所の内にも研究施設を持っているそうです。そして2017年のトランプ政権によりウィルス機能獲得実験の再開が解禁されてからは、大っぴらに中国とアメリカ両国の研究者や軍事専門家、そして政府関連の人々がお互いに頻繁に行き来し、情報を共有し合い研究を進めていたのです。

ちなみに専門家によると SARS は実はエボラやペストなどよりも遥かに有効な最強最凶の細菌兵器と成り得るのだそうです。
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