http://arcanaslayerland.com/2016/04/07/panama-papers/からの引用（ちょっと変えてあります）です。
いま世界中が一番注目しているニュースをご存知でしょうか？
それは『パナマ文書』です。
日本では割りとあっさりとしか取り扱わない『パナマ文書』ですが、これは世界規模の大スキャンダルなのです。
『パナマ文書』を一言で言うと、各国の政府や富裕層たちの税金逃れという激ヤバのニュースです。しかしこれを大したニュースではないというスタンスで報道する日本のメディアたち・・・。そこには意外な理由が隠されているのです。
【パナマ文書とは？】
パナマ文書とは、パナマにある法律事務所『モサック・フォンセカ』のPCがハッキングされて流出した機密文書のことです。
パナマ文書を理解するためには、まず、タックス・ヘイブンについて知っておく必要があります。
所得に対して税金を収めるというのは当然のことですが、もし、この税金を収めなければ脱税として国から追徴課税などのペナルティを受けますよね。 これは日本だけでなく、大半の国でそうなのですが、ごく一部の国では所得税や法人税がない国があります。これらの国を『タックス・ヘイブン』と呼びます。例えば、ケイマン諸島などはタックス・ヘイブンです。ケイマン諸島は、人口4万人程度の非常に小さな国なのですが、税金などがまったく掛からないことで知られています。そして、そこに目をつけたのが、巨額の税金支出を抑えたい海外の大企業や富裕層。彼らはタックス・ヘイブンにペーパーカンパニーを作るなどをして税金から免れられるのではないかと考えたのです。つまり、見せかけの会社や団体をタックス・ヘイブンに作り、そこへ送金することによって、全く関係ない会社への支出という名目で資金をプールさせておくという手法を編み出したのです。
パナマ文書というのは、そのペーパーカンパニーを設立したり管理している法律事務所の顧客情報です。つまりこれを見れば、誰がタックス・ヘイブンに偽りの会社を作り、税金逃れをしていたかが一目瞭然なのです！
またタックス・ヘイブンに資産をうまくプールすることによって、マネーロンダリング（資金洗浄）も可能になります。 マネーロンダリングという言葉は映画でもよく出てきますよね（例：銀行強盗のお金をそのまま使用すると足がつくので、使えるお金に変えるなど）。言い換えるなら、世界中の怪しいお金を集めることで、それをうまく利用しているということです。
要するにパナマ文書は、それらの証拠を握るチョーヤバイ内部機密文書なのです。
【パナマ文書で流出した日本人&日本企業リスト】
パナマ文書で流出した中には日本企業や個人（日本人）の名前も記載されていました。
要するに、税金の支払いを逃れ、資産隠しを行っていた日本企業や日本人が居たということです。
とりあえず、まだまだ出てくるのは確実と言われている中で、パナマ文書に関わっている日本企業や日本人の名前は以下の通り。
飯田亮（セコム取締役）
戸田寿一（セコム元取締役）
内藤一彦（東宣取締役会長）
内藤俊彦（東宣取締役社長）
電通
バンダイナムコ
シャープ
サンライズ
大日本印刷
大和証券
ドリームインキュベータ
ドワンゴ
ファストリ
ジャフコ
ソニー
ファーストリテイリング（ユニクロ）
やずや
みずほFG
三井住友FG
JAL
石油資源開発
丸紅
三菱商事
商船三井
日本製紙
双日
オリックス
三共
日本郵船
大宗建設
ドリテック
ジー・モード
トキワ（化粧品）
千代田リース
アーツ証券
山一ファイナンス
三共
東レ
パイオニア
ホンダ
KAORI INTERNATIONAL
KAWAGUCHI TECHNOLOGY
楽天ストラテジー
ソフトバンクグループ
SBI
セコム
有名ゲーム会社役員
元自民党議員
有名大学教授
アグネス・チャン
実はこのペーパーカンパニーを使った租税回避の話は、2013年にも一度、問題視されたことがありました。その時も巨額の租税回避を指摘されていたのですが、企業が脱法的に節税してるというという感じだったので、世間ではあまり大きなニュースにはならなかったんですね。しかしこの2013年の時点で、ケイマン諸島だけで日本は世界2位の55兆円もの租税回避を行っており、2012年度の日本の税収45兆円を遥かに凌いでいました。1兆=10,000億です。日本の企業がケイマン諸島で租税回避してた額だけでこの55倍ですよ？これだけの税金が支払われなかったというわけです。
ではなぜ、ようやくこのパナマ文書が問題になっているのかというと、前回は、企業が行っている脱法的な節税ということで、いまいち実態が分からなかったが故に問題視されなかったのですが、今回のパナマ文書では、個人レベルでの租税回避が暴露されてしまっているからなのです！つまり、各国の財政界のトップや富裕層が、個人レベルで脱法的な節税を行っていたことが発覚してしまったということです。その結果、今回、アイスランドの首相は辞任にまで追い込まれ、世界中のタックス・ヘイブンを利用していた富裕層は、今、非常に立場の悪い状況に追いやられているのです。
日本では消費税が増税され、社会保障問題や国民の生活が絞られている中、パナマ文書で名前を連ねている日本企業や上流階級と言われる個人（日本人）は、はっきりいって、払うべき税金を払っていなかったことになります。つまり、今回のパナマ文書の規模で考えると、日本から数百兆円が海外に流れ、日本の大企業や個人が払うべきはずだった税金がそのままスルーされてしまっていたってことです。
例えば、東京オリンピックの新国立競技場なんか端金で建てられるし、保育園や介護施設などのあらゆる社会問題、消費税問題なども解消されていたことでしょう。 それがすべて、タックス・ヘイブンにより租税回避されていたのです。
もちろん、日本だけの問題ではありません。世界規模のスキャンダルと言わしめるほどの名前がパナマ文書によって明らかになりました。下記はその一部です。
ウラジーミル・プーチン（ロシア大統領）
習近平（中国国家主席）
李鵬（中国元首相）
デービッド・キャメロン（イギリス首相）
サルマーン・ビン・アブドゥル・アジズ（サウジアラビア国王）
アサド（シリア首相）
グンロイグソン（アイスランド首相）
ナジブ・ラザク（マレーシア首相）
ジャッキー・チェン（香港・映画俳優）
リオネル・メッシ（アルゼンチン・サッカー選手）
ミシェル・プラティニ（欧州サッカー連盟元会長）
これらの特定された名前の中には、親族の名前や友人を使ってペーパーカンパニーを設立している者もいるのですが、ほぼクロだと認識して構わないでしょう。
【パナマ文書の影響と日本で報道されない理由】
これだけ世界的な大問題なパナマ文書ですが、意外と日本では報道されていないのです。そこにはある理由があるのです。
2016年4月6日の記者会見で菅義偉官房長官は次のように答えています。『文書の詳細は承知していない。日本企業への影響も含め、軽はずみなコメントは控えたい』と。パニックを避けるために『大した影響がない』とする政府としての対応はわかるのですが、民放などの報道番組でこれを『海外での事件』のようにしか取り扱わないのはどうしてなのでしょうか？これには重大な理由があるのです。それは、パナマ文書には誰もが知っている大企業の名前が連ねていることからもわかるように、これらの企業の多くはテレビをはじめとする各種スポンサーとなっています。つまり、パナマ文書に名を連ねている大企業が報道番組のスポンサーになっている限り、企業が不利になるような情報がニュースとして詳しく報道されることがないということです。しかし、まったく放送しないわけにもいかないので、あくまでも『海外での問題』ということでメディア・コントロールしているのです。そして、乙武洋匡氏の不倫問題や芸能人のスキャンダルなどを大きく報道して、経済的な影響を回避するために、国民の目を欺いているように思えるのです。
パナマ文書問題は知れば知るほど凄いニュースなのですが、ヤバいスポンサーはこのまま報道を逃れ、真実を闇の中に葬り去ることを考えてます。日本の全国民が一年間に支払っている税金を遥かに上回る額のお金が、そのまま大企業や上流階級の人にそのまま入ってしまっているというのがこのパナマ文書が明らかにしているのです。これらが全うに支払われていたら、ひょっとすると不景気もなく、死なずに済んだ人も居たかもしれません。
各先進国では『パナマ文書』について調査する意向を表明し、アイスランドに至っては首相が辞任する事態に発展しています。しかし、日本では特に問題視しない姿勢をとり、政府は調査しないとの意向。中国においては『パナマ文書』というキーワードでネット検索ができないほどの報道規制・・・。今世紀最大のスキャンダルが起きていることも知らずに、今日もYahoo!のニュース欄にはどうでもいいニュースが並んでいます。どこまで平和ボケなんだ日本は！
５月にはパナマ文書の顧客リストが解明されるということなので、その時には凄いことが世界で起きるかもしれません。この問題に注目することこそが、今、一番大切なことなのではないでしょうか？
ということ。
税金を払わない方法としては脱税と節税があります。脱税はやってはならないことですが節税はしなくてはなりません。ところが脱税に関してはその基準が確立しているのですが、節税は税務署との見解の違いなどがあってグレーの部分があります。この上記の方々や企業の行為が脱税に当たるのかどうなのか？は当事者ではないので判りませんが、違法性があるかどうか？は微妙なところなのではないかと思われます。
問題は何故こんな事をしているか？ってことで、そこが問題なのです。税金を払ったところでちゃんと使われないこの国（日本）ですから払いたくなくなる気持ちは充分に理解できてしまうことが問題なのです。これら上記の方々や企業がこんな危ないことをするのではなく、世のため人のために快く納税できる世の中になってもらいたいと思います。
いま世界中が一番注目しているニュースをご存知でしょうか？
それは『パナマ文書』です。
日本では割りとあっさりとしか取り扱わない『パナマ文書』ですが、これは世界規模の大スキャンダルなのです。
『パナマ文書』を一言で言うと、各国の政府や富裕層たちの税金逃れという激ヤバのニュースです。しかしこれを大したニュースではないというスタンスで報道する日本のメディアたち・・・。そこには意外な理由が隠されているのです。
【パナマ文書とは？】
パナマ文書とは、パナマにある法律事務所『モサック・フォンセカ』のPCがハッキングされて流出した機密文書のことです。
パナマ文書を理解するためには、まず、タックス・ヘイブンについて知っておく必要があります。
所得に対して税金を収めるというのは当然のことですが、もし、この税金を収めなければ脱税として国から追徴課税などのペナルティを受けますよね。 これは日本だけでなく、大半の国でそうなのですが、ごく一部の国では所得税や法人税がない国があります。これらの国を『タックス・ヘイブン』と呼びます。例えば、ケイマン諸島などはタックス・ヘイブンです。ケイマン諸島は、人口4万人程度の非常に小さな国なのですが、税金などがまったく掛からないことで知られています。そして、そこに目をつけたのが、巨額の税金支出を抑えたい海外の大企業や富裕層。彼らはタックス・ヘイブンにペーパーカンパニーを作るなどをして税金から免れられるのではないかと考えたのです。つまり、見せかけの会社や団体をタックス・ヘイブンに作り、そこへ送金することによって、全く関係ない会社への支出という名目で資金をプールさせておくという手法を編み出したのです。
パナマ文書というのは、そのペーパーカンパニーを設立したり管理している法律事務所の顧客情報です。つまりこれを見れば、誰がタックス・ヘイブンに偽りの会社を作り、税金逃れをしていたかが一目瞭然なのです！
またタックス・ヘイブンに資産をうまくプールすることによって、マネーロンダリング（資金洗浄）も可能になります。 マネーロンダリングという言葉は映画でもよく出てきますよね（例：銀行強盗のお金をそのまま使用すると足がつくので、使えるお金に変えるなど）。言い換えるなら、世界中の怪しいお金を集めることで、それをうまく利用しているということです。
要するにパナマ文書は、それらの証拠を握るチョーヤバイ内部機密文書なのです。
【パナマ文書で流出した日本人&日本企業リスト】
パナマ文書で流出した中には日本企業や個人（日本人）の名前も記載されていました。
要するに、税金の支払いを逃れ、資産隠しを行っていた日本企業や日本人が居たということです。
とりあえず、まだまだ出てくるのは確実と言われている中で、パナマ文書に関わっている日本企業や日本人の名前は以下の通り。
飯田亮（セコム取締役）
戸田寿一（セコム元取締役）
内藤一彦（東宣取締役会長）
内藤俊彦（東宣取締役社長）
電通
バンダイナムコ
シャープ
サンライズ
大日本印刷
大和証券
ドリームインキュベータ
ドワンゴ
ファストリ
ジャフコ
ソニー
ファーストリテイリング（ユニクロ）
やずや
みずほFG
三井住友FG
JAL
石油資源開発
丸紅
三菱商事
商船三井
日本製紙
双日
オリックス
三共
日本郵船
大宗建設
ドリテック
ジー・モード
トキワ（化粧品）
千代田リース
アーツ証券
山一ファイナンス
三共
東レ
パイオニア
ホンダ
KAORI INTERNATIONAL
KAWAGUCHI TECHNOLOGY
楽天ストラテジー
ソフトバンクグループ
SBI
セコム
有名ゲーム会社役員
元自民党議員
有名大学教授
アグネス・チャン
実はこのペーパーカンパニーを使った租税回避の話は、2013年にも一度、問題視されたことがありました。その時も巨額の租税回避を指摘されていたのですが、企業が脱法的に節税してるというという感じだったので、世間ではあまり大きなニュースにはならなかったんですね。しかしこの2013年の時点で、ケイマン諸島だけで日本は世界2位の55兆円もの租税回避を行っており、2012年度の日本の税収45兆円を遥かに凌いでいました。1兆=10,000億です。日本の企業がケイマン諸島で租税回避してた額だけでこの55倍ですよ？これだけの税金が支払われなかったというわけです。
ではなぜ、ようやくこのパナマ文書が問題になっているのかというと、前回は、企業が行っている脱法的な節税ということで、いまいち実態が分からなかったが故に問題視されなかったのですが、今回のパナマ文書では、個人レベルでの租税回避が暴露されてしまっているからなのです！つまり、各国の財政界のトップや富裕層が、個人レベルで脱法的な節税を行っていたことが発覚してしまったということです。その結果、今回、アイスランドの首相は辞任にまで追い込まれ、世界中のタックス・ヘイブンを利用していた富裕層は、今、非常に立場の悪い状況に追いやられているのです。
日本では消費税が増税され、社会保障問題や国民の生活が絞られている中、パナマ文書で名前を連ねている日本企業や上流階級と言われる個人（日本人）は、はっきりいって、払うべき税金を払っていなかったことになります。つまり、今回のパナマ文書の規模で考えると、日本から数百兆円が海外に流れ、日本の大企業や個人が払うべきはずだった税金がそのままスルーされてしまっていたってことです。
例えば、東京オリンピックの新国立競技場なんか端金で建てられるし、保育園や介護施設などのあらゆる社会問題、消費税問題なども解消されていたことでしょう。 それがすべて、タックス・ヘイブンにより租税回避されていたのです。
もちろん、日本だけの問題ではありません。世界規模のスキャンダルと言わしめるほどの名前がパナマ文書によって明らかになりました。下記はその一部です。
ウラジーミル・プーチン（ロシア大統領）
習近平（中国国家主席）
李鵬（中国元首相）
デービッド・キャメロン（イギリス首相）
サルマーン・ビン・アブドゥル・アジズ（サウジアラビア国王）
アサド（シリア首相）
グンロイグソン（アイスランド首相）
ナジブ・ラザク（マレーシア首相）
ジャッキー・チェン（香港・映画俳優）
リオネル・メッシ（アルゼンチン・サッカー選手）
ミシェル・プラティニ（欧州サッカー連盟元会長）
これらの特定された名前の中には、親族の名前や友人を使ってペーパーカンパニーを設立している者もいるのですが、ほぼクロだと認識して構わないでしょう。
【パナマ文書の影響と日本で報道されない理由】
これだけ世界的な大問題なパナマ文書ですが、意外と日本では報道されていないのです。そこにはある理由があるのです。
2016年4月6日の記者会見で菅義偉官房長官は次のように答えています。『文書の詳細は承知していない。日本企業への影響も含め、軽はずみなコメントは控えたい』と。パニックを避けるために『大した影響がない』とする政府としての対応はわかるのですが、民放などの報道番組でこれを『海外での事件』のようにしか取り扱わないのはどうしてなのでしょうか？これには重大な理由があるのです。それは、パナマ文書には誰もが知っている大企業の名前が連ねていることからもわかるように、これらの企業の多くはテレビをはじめとする各種スポンサーとなっています。つまり、パナマ文書に名を連ねている大企業が報道番組のスポンサーになっている限り、企業が不利になるような情報がニュースとして詳しく報道されることがないということです。しかし、まったく放送しないわけにもいかないので、あくまでも『海外での問題』ということでメディア・コントロールしているのです。そして、乙武洋匡氏の不倫問題や芸能人のスキャンダルなどを大きく報道して、経済的な影響を回避するために、国民の目を欺いているように思えるのです。
パナマ文書問題は知れば知るほど凄いニュースなのですが、ヤバいスポンサーはこのまま報道を逃れ、真実を闇の中に葬り去ることを考えてます。日本の全国民が一年間に支払っている税金を遥かに上回る額のお金が、そのまま大企業や上流階級の人にそのまま入ってしまっているというのがこのパナマ文書が明らかにしているのです。これらが全うに支払われていたら、ひょっとすると不景気もなく、死なずに済んだ人も居たかもしれません。
各先進国では『パナマ文書』について調査する意向を表明し、アイスランドに至っては首相が辞任する事態に発展しています。しかし、日本では特に問題視しない姿勢をとり、政府は調査しないとの意向。中国においては『パナマ文書』というキーワードでネット検索ができないほどの報道規制・・・。今世紀最大のスキャンダルが起きていることも知らずに、今日もYahoo!のニュース欄にはどうでもいいニュースが並んでいます。どこまで平和ボケなんだ日本は！
５月にはパナマ文書の顧客リストが解明されるということなので、その時には凄いことが世界で起きるかもしれません。この問題に注目することこそが、今、一番大切なことなのではないでしょうか？
ということ。
税金を払わない方法としては脱税と節税があります。脱税はやってはならないことですが節税はしなくてはなりません。ところが脱税に関してはその基準が確立しているのですが、節税は税務署との見解の違いなどがあってグレーの部分があります。この上記の方々や企業の行為が脱税に当たるのかどうなのか？は当事者ではないので判りませんが、違法性があるかどうか？は微妙なところなのではないかと思われます。
問題は何故こんな事をしているか？ってことで、そこが問題なのです。税金を払ったところでちゃんと使われないこの国（日本）ですから払いたくなくなる気持ちは充分に理解できてしまうことが問題なのです。これら上記の方々や企業がこんな危ないことをするのではなく、世のため人のために快く納税できる世の中になってもらいたいと思います。