良きにつけ悪しきにつけ

東京では３階のアパート暮らしだったのですが、その時の隣人と今でもつながっている。

その隣人から「オリンピックのマラソン、見に行きたいと思っていたのだがどうだろう？　オリンピックがダメならニセコに行きたい」と、電話が来た。

私は「ニセコはちょっと距離がありますが、ヘリをチャーターしますか？」と、冗談交じりで答えた。

彼の職場でもテレワークが始まり引っ越そうか考えているそうだが、「今年は中距離、長距離ドライバーが足りなくなりそう」と、見積もりに来た人が言っていたそうだ。

ふと、不動産マンが「最近、地方の土地や家を探す人がボチボチ出て来た。流れが大きく変わり出したかな」と言っていたのを思い出した。

ニュースをぶらりしているとこちらの記事が目に止まった。

コロナ後は社長不在・マネジメントなしの「ティール組織」が増えていく【人生100年時代の歩き方】
2021/02/05 09:26　　　　　　　　　　　　　　　　　　日刊ゲンダイDIGITAL
gooニュース
https://news.goo.ne.jp/article/nikkangendai/life/nikkangendai-704510

（前略）
　電通の個人事業主制度が今年１月からスタートした。４０歳以上で勤続２０年以上などのミドル社員２８００人のうち、約２３０人が応募。同社の１００％出資子会社「ニューホライズンコレクティブ合同会社」と業務委託契約し、報酬を受け取る仕組みだ。

「業務委託契約は専門的なスキルのある人材にとって高い報酬が得られる半面、最低賃金や労働時間といった労働法の規制外に置かれ、かつ社会保障の負担も加わります。電通のケースでは、最大で１０年間、現行の５〜６割程度の賃金が保証されるとされていますが、仕事のできない人はいずれ報酬で足元を見られるでしょう。企業にとっては、不景気の時にここから人員整理をするメリットもあります。とはいえ、今回の電通の取り組みは、正社員とは何か、会社とは……ということを問うているのだと思います」（人事ジャーナリストの溝上憲文氏）

　一部では体のいいリストラだという批判が上がっているが、リモートワークが拡大したことで、「働くとは何か？」と考えた人は多いはず。仮に元の世界に戻っても、自分の時間を削ってまでの出世に疑問を感じている人もいるだろう。

　個人事業主なら「出社義務なし」「直行直帰」「働く時間は自由」「兼業ＯＫ」と、すべて自分の都合で働くことができる。一方、溝上氏が懸念したように社会保障面のリスクはある。正社員は病気で働けなくなっても、健康保険組合から標準報酬月額の３分の２相当の「傷病手当金」が１年半給付される。フリーランスにはこれがなく、個人で保険に加入しないといけない。

　電通に先駆けて業務委託を取り入れたタニタでは、グループ本社社員の約１割が制度を利用中。業務委託の大部分は同社の仕事だから、従来からある地域限定社員（転勤なし）やスペシャリスト採用（職種を固定）に近い部分もある。

　いずれにせよ、良きにつけ悪しきにつけ、働き方が新型コロナウイルスによって激変している。
（以下略）