【妄言】「靖国」上映中止―表現の自由が危うい【和文／朝日社説】

http://www.asahi.com/paper/editorial20080402.html#syasetu1

要約：
言論の自由は重要である、だから誰かがそれを守れ。

　産経を除く各紙とも似たような社説を書いている。産経は産経で、最後の方では助成金に話が流れてしまっているなど、詰め込みすぎの観がないでもない。
　新華社などは「封殺」などと伝えているが、これは自分たちが「封殺」している（しかも歴史的に）から、日本人もそうしたのに違いないと「華人」特有の思い込みを発揮しただけであって。
　今回の上映中止はあくまでも経営判断の結果であり、換言すれば各社の自由意志にもとづくものに他ならない。
　この、「誰も自由を抑圧を意図した訳ではないのに、結果として誰かの自由が抑圧されている」（もしくは、自発的に自分の自由を抑圧する）という現象は、まことに日本的といってよく、そこにこそ陥穽が隠されていると思わざるを得ない。
　いみじくも朝日が社説に書いたように、戦時中の言論は統制されたものであった。しかもそれは新聞社が自発的におこなったものであり、決して特高や憲兵に強制されたものではない。その意味において、
「自由にものが言えない。自由な表現活動ができない。それがどれほど息苦しく不健全な社会かは、ほんの６０年余り前まで嫌と言うほど経験している。」
という指摘は、最右翼で戦争を煽り立てた新聞社がしてよいものではない。
　民族構成と地政学的条件から、日本はそういう、空気を読んで回りに合わせる社会になりやすいのかもしれないが、そこに日本における自由権の意識の問題があろうと邪推する。

　それにしても、被害者面できる神経もさることながら、戦時中を「ほんの６０年余り前」と言えるこの論説委員、いったい何歳なのだろう？
　現役で体制翼賛報道をした世代は、流石に恥ずかしくてこんな事をかけないだろうから、５０代後半くらいか。

　靖国に関する社説の中で、最も自由権を理解していないと思われたのがこちら。

・映画「靖国」　上映こそ政治家の責務
http://www.hokkaido-np.co.jp/news/editorial/84924.html

　政治に保証された「表現の自由」、それは自由と呼べるものではない。リベラルな新聞の方が、政府、政治家を攻撃するあまり、彼等の権限を拡大させる論調に流れる傾向が強い。
　皮肉というべきか、あるいは必然と呼ぶべきか。