2016/8/29 06:05

　ことし１年間で新たにがんと診断される患者は全国で１０１万２００人に達し、がんで死亡する人は３７万４０００人に上る。国立がん研究センターが、そんな予測を発表した。患者は昨年より約２万８０００人増え、初めて１００万人を突破。死亡する人も、昨年に比べ約３０００人増加するという。

　予測は将来、実際の患者数などと比較して対策の有効性を検証できるようにすることが狙い。最初の２０１４年は８８万２２００人、１５年は９８万２１００人と予測していた。実際の統計でも患者数は１９７０年代から一貫して増え続けている。

　高齢化によって増えるべくして増えている側面はあるにせよ、医療関係者からは、依然として発症や死亡率を抑える取り組みが不十分だとの声が強い。

　一般に、がんは早く見つけて治療すれば生存率が高まるとされる。日本人の死亡原因の１位を占める病でもある。年間新規患者１００万人時代への突入を重く受け止め、早期発見への取り組みに本腰を入れる必要がある。

　国立がん研究センターが予測した部位別の新規患者は、大腸がんが最も多い１４万７２００人。次いで胃がん（１３万３９００人）、肺がん（１３万３８００人）などと続く。男性で最も多い前立腺がんは、採血の検査で見つかりやすいことから、患者数は予測より増える可能性があるという。

　死亡する人の最多は肺がんの７万７３００人で、２位は大腸がん、３位は胃がんだった。

　一方、同じく国立がん研究センターが、２００６～０８年にがんと診断された人を対象に行った調査によると、５年後に生存している割合（５年生存率）は６２．１％で、３年前の前回調査に比べ３．５ポイントの「わずかな向上」（同センター）にとどまった。

　センターは５年生存率の向上は、主に前立腺や乳房など予後の良いがん患者数の増加が寄与したとみており、早期発見と医療による効果は、「限定的」（同センター）と言わざるを得ないという。

　同じ調査結果をがんの進行度別に分析したところ、がんが臓器や組織にとどまっている早期の患者の５年生存率は部位を問わず、約９０％だったが、他の部位にも転移した段階では１４％に下がった。

　さらに早期発見の重要性は、がんによる死亡率が１４年まで１１年連続全国ワーストの青森県が弘前大に委託して行っている調査研究でも明らかになってきている。

　青森県のがん発症率は全国平均並みで、がん検診の受診率は全国平均をやや上回っていた。ところが、がんが見つかった時点で早期がんの人の割合は３４％と、全国平均の４３％を大きく下回っており、このことが死亡率の高さに直結していた。

　検診を受ける人がどれだけ多くても、発見時点でがんが広がっていれば治療の選択肢や効果は限られてしまう。

　受診率が伸び悩んでいる働き盛り世代や、子育て中の女性に焦点を当てるなど、より早期発見に効果が見込める検診体制の確立が急務である。

膵臓がん、4割は転移後発見

治療の難しさ浮き彫り

2016/9/26 00:04

　膵臓がん患者の約4割は、がんが見つかったとき既に他の臓器に転移するなど進行した状態であることが26日、国立がん研究センターの集計で分かった。膵臓がんは病状が現れにくいため、治療につながる早期発見が難しいとされるが、最新のデータであらためて実態が浮かび上がった。

　がん治療の中核となる全国421の「がん診療連携拠点病院」を、2014年に受診した約67万人分の「院内がん登録」のデータを分析。

　その結果、膵臓がんの患者は発見時に、他の臓器に転移するなどステージが最も進んだ4期だった人が43％だった。一方、0期と1期は計12％だった

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