「日中戦争」は北京オリンピックの１年後

古森義久氏のコラムで書いておられたが、アメリカで「日中戦争」を題材にした本が出版されたそうである。
アメリカの次期大統領がヒラリー（民主党政権）になったら、全くの空想とも言えないであろう。
逆にこの小説のように戦争になりたくないので、支那の言うことを何でも聞くようであれば、それこそ亡国の道です。

「日中戦争」は北京オリンピックの１年後
―― 米専門家が描く悪夢のシナリオ
　「中国が日本にミサイルを撃ち込み、尖閣諸島への攻撃を開始した。米国の新大統領は日米安保条約の発動を拒み、日本を支援しないと言明した。2009年７月のことだ――」。

　こんな悪夢のような新「日中戦争」のシナリオが明らかにされた。米国でこの６月、ペンタゴン（国防総省）の元高官二人が共著で刊行した『ショーダウン』（対決）という書の内容である。同書は中国人民解放軍の実態と、その基盤となる中国の対外戦略の特徴を分析している。その副題に「なぜ中国は米国との戦争を欲するか」と記されたように、同書は中国のいまの強烈な軍拡が、やがては米国と対決するためだという前提から、具体的な人民解放軍の現実を論じ、シミュレーション（模擬演習）の形で予測される軍事シナリオをいくつか打ち出していた。現状に基づく近未来フィクションと呼んでもよい。

「米大統領は対中関係を重視し、日本の要請を断る」

　さてこの書『ショーダウン』は９章から成るが、そのちょうど真ん中の第５章が「中国と日本の戦争」とされ、日中両国の本格的な軍事衝突のシナリオが2009年１月20日を出発点として描かれる。その前年の米国大統領選挙では民主党リベラル系の女性政治家が勝利を飾り、初の女性大統領に就任してホワイトハウス入りしたという想定である。

　そこから始まる日中戦争のシナリオの要点を紹介しよう。

　「日本の首相が米国の女性大統領に尖閣諸島の至近海域で中国とロシアの海軍が合同で大演習を始めたことを告げ、米国として中国とロシアにその中止を求めることを要請する。だが同大統領は『対中関係が大切だから中国を刺激したくない』と断る」。

　「中国では北京オリンピックを成功裏に終えたが、貧富の差が広がり、失業者が急増した。共産党政権は人民の不満を抑えようと、国内ではナショナリズムを高揚させ、外部では周辺諸国、特に日本への覇権行使を行い、『中国人民は日本の首相の靖国神社参拝を中国への戦争行為だとみなす』と宣言する」。

　「日本を屈従させるため中国指導部は中国内で働く日本人技師らをスパイ容疑で逮捕して裁判にかけ、死刑の判決を下す一方、中国全土で反日デモを組織するが、そのデモが2000万人参加にまで膨れあがる。中国は日本の首相が靖国を参拝したことに対し、全面的な謝罪を求め、さらに尖閣諸島の放棄を迫る」。

　―― 米国の初の女性大統領とは明らかにヒラリー・クリントン女史を示唆している。同書のなかではこの大統領が「小さな島のために大切な貿易相手の中国を挑発することはできない」と日本の首相の懇願をあっさり断る場面がドラマチックに描写される。「日米安保条約は尖閣諸島には適用されない」と言明した米国の民主党政権の駐日大使が現に存在したのだから、一概に「荒唐無稽」で済ませられないシナリオである。まして中国側のナショナリズムと反日デモの扇動、尖閣諸島の領有権主張、日本の首相の靖国参拝非難など、現実とそう変わらない。

「靖国神社に巡航ミサイル、海戦へ」

　『ショーダウン』の日中戦争のシナリオはさらにエスカレートする。日本にとっては踏んだり蹴ったり、まさに悪夢のような想定なのだ。

　「2009年７月８日、中国軍は日本列島の上空を通過する弾道ミサイルを発射し、日本を威嚇して、全面謝罪と尖閣諸島放棄を要求する。日本の首相は米国に支援を求め、ミサイル防衛強化のためのイージス艦増強などを要請する。だが米国大統領は『日中二国間の問題だから』と拒む」。

　「中国側は『日本人スパイ』数人を処刑し、サイバー攻撃で東京証券取引所や各地の航空管制システムを混乱させる。日本側は尖閣諸島近くに自衛隊艦艇を出し、演習を開始する。中国側は８月３日、靖国神社に巡航ミサイルを撃ち込んで破壊するとともに、尖閣侵攻の戦闘作戦を始め、日中の海戦がついに始まる」。

　「米国大統領は日本側からの再三の防衛支援の要請にも応じず、日本の首相に『米国は中国との戦争はしたくない』と告げて、不介入を表明し、国連への調停を求めるように通告する」。

　―― 日中戦争のシナリオはこんな展開で進むのである。国連は安保理常任理事国の中国がノーと言えば、なんの行動もとれないことは周知の事実である。

この近未来フィクションをどう読むべきか

　「ショーダウン」のシナリオ記述はまだまだ先があるのだが、日本にとってはあまりに惨めな仮想をすべて紹介する必要もないだろう。第三者からみればサスペンスに富んだシナリオの結末を明かしてしまうのは著者たちへの非礼かもしれない。

　しかし、ここまでの日中戦争の近未来フィクションをどう読むべきか、は日本側にとってはまた別問題である。そうした物騒な設定をセンセーショナルな空想だとか、まったくの根拠のない妄想、劇画の世界、などと一蹴することも見識のうちかもしれない。だがこの書は前述のように国防総省高官までを歴任した専門家二人によって書かれ、レグネリー社という著名な出版社から出されている。レグネリー社は保守系の書物の刊行が多く、この『ショーダウン』も保守系の軍事専門家からリベラル派の親中傾向への警告ともなっている。保守系の思考はいまのブッシュ政権下の米国では主流であり、この書も一般の新聞や雑誌の書評で取り上げられるようになってきた。

　この書をまじめに受けとってもよい最大の理由は、著者たちが血なまぐさい戦争のシナリオを「実際に起こしてはならない危険な可能性」として使っている点であろう。

　著者のバビン、ティムパーレーク両氏は冒頭の第１章で以下のように書く。

　「もし米国あるいはその同盟国と中国との戦争が起きる場合、それがどのように起き、どのように戦われるか、私たちは中国の歴史、能力、意思に基づき、分かりやすいシナリオとして明示した。その種の戦争がどう起きうるかを生々しく描写すれば、米国とその同盟国はおそらくその戦争を外交、封じ込め、抑止などの手段によって避けることができるだろうと信じるからだ」。

　要するに戦争の防止が戦争シナリオ提示の目的だというのである。

　そしてそのシナリオ提示は、ものすごい勢いで増強される中国の軍事力に対する警戒や懸念が原因だとされている。『ショーダウン』の著者たちは、中国がアジアからやがてはグローバルな覇権を目指し、米国と正面から対決しようという意図を固めていると断じているのである。

『ショーダウン』
　この書『ショーダウン』の著者の一人ジェッド・バビン氏は先代ブッシュ政権の国防副次官だった。空軍将校の出身で弁護士活動から著作活動まで幅広い領域で活躍しているが、軍事問題に詳しい。もう一人の著者エドワード・ティムパーレーク氏もレーガン政権時代の国防総省の動員計画部長だった。先代ブッシュ政権では退役軍人問題担当のホワイトハウス高官にも任命された。海軍士官学校卒後に海兵隊将校となり、戦闘機パイロットまで務め、議会下院の軍事問題スタッフを歴任、中国軍事関連の著書も今回のほかにすでに刊行している。だから少なくとも軍事全般や中国の軍事動向には詳しい二人の筆者たちなのである。