マッシーパパの遠吠え

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中韓黙らすには刃物は要らぬ 彼らの嫌がる「ナニ」をすればいい!?

2012-09-13 18:06:32 | Weblog

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「産経」記事に『政府、竹島問題で新聞に初広告 韓国に対抗』とある。

題字だけ見ると、日本政府もやっと、重い腰をあげて、国際世論を味方につける気になったのかなと思ったが、内容を読んで唖然。

アピールする媒体は日本の全国・地方紙70紙、PR対象は日本国民。

その趣旨は「竹島は歴史的にも国際法上も日本固有の領土で、韓国が領土主張する文献の記述はあいまい且つ、裏付けとなる明確な証拠はない」と言うことを周知徹底するためとか・・。

おいおい、このどこが「韓国に対抗」なの? 弱腰外交の単なる「アリバイ」つくりじゃん。

いいですか、記事にもあるとおり、肝心の敵(韓国)は世界各国の在外公館に領有権を主張するパンフレット35万部を送付、海外広報活動の予算増も検討しているというのですぞ。

いや、そればかりか、「朝日」によれば『竹島問題巡り、韓国政府 日本の新聞へ広告検討』というじゃない。

なんとま~、この野田内閣の外交音痴振り!

その何よりも納得いかないのは、

①なんで(広告が)竹島だけやねん?

歴史的にも国際法上も日本固有の領土で、敵の領土主張する文献の記述はあいまいで、裏付けとなる明確な証拠はないのなら、尖閣も同様。ここにも無用な「配慮外交」がミエミエ。

②なんで日本の新聞やねん? ま~、それも百歩譲るとして、誰がその広告を読むというのやねん?

新聞好きの老人が相手なら、そんなお節介せぬとも(彼らは)百も承知。むしろ読んでもらいたいノンポリ青年や韓流オバちゃん、ネイちゃんは、あいにくとっくの昔に新聞離れしてるじゃん。

③なんで、いまさら新聞広告やねん?

それでなくとも、マスコミには政策で優遇、新聞業界には再販制度で定価販売を守ってやり、

TV業界には周波数オークション制度に目をつぶり、すずめの涙ほどの電波利用料を徴収するだけ。

だったら、このときこそ、矢継ぎ早に外務省や内閣府がマスコミ集めて趣旨説明、易しく、詳細な記事にするよう行政指導すればいいだけの話。

いや、そんな迂遠なことをするより、教科書に同じ内容を乗せればいいだけ。

④なんで、海外機関や海外紙にPRせんの?

思い出してください。2008年の3月、チベットのラサでおきた僧侶や市民による"中国圧政"への抗議行動、

中国は弾圧に走り、欧米諸国から非難の嵐。

中国の命運を握る北京五輪の開催まで危ぶまれ、中共政府は「騒動は一部の不穏分子の仕業」と、火消しに躍起、国際信頼の厚い日本をいち早く取り込むことで沈静化を図ったことがある。

つまりは、国際世論の動向こそ、中共が一番、気にするところ。

勿論、民主国家を標榜している韓国なら、なおのこと、国際世論が気にならぬはずはない。

今回の竹島騒動もその例外でなく、彼らは海外紙の動向が気がかりでならないらしい。

折も折り、ニューズウイーク誌が「暴走する韓国」という特集を組んで、

「韓国、竹島への偏執の原点」「竹島をめぐる常軌を逸した言動と粘着質外交の原動力とは」の見出しを振り、韓国人の信じられない異常さを克明に解説。

しかも、「65年の日韓基本条約当時のように、この問題を事実上『棚上げ』して友好関係の発展を優先させる」「いっそ竹島を爆破する以外に思い付かない」と締めくくっている(http://news.livedoor.com/article/detail/6905051/)のである。

又、このほかにも、アジア・太平洋地域の外交・安保専門誌「ザ・ディプロマット」と英国経済誌「エコノミスト」が竹島問題を取り上げ、韓国を批判する記事を掲載しているが、

よほど、そのことが悔しいのか、「こんな韓国バッシングの背後には」日本政府が・・とありもしないことに八つ当たりしているようです(http://news.nifty.com/cs/world/worldalldetail/sech-20120911-20120911_00015/1.htm)・・。

まさに、これこそが中韓のアキレス腱。

いくら、武力に任せて中国が脅そうが、いくら、捏造が得意の韓国が嘘八百並べようと、世界に向け、「真実は一つ」を訴え続ければ、おのずと道は開けるのである。

先人は皆、これを、「ペンは剣よりも強し」という。

中国との武力衝突を何より恐れる弱腰外交の野田政権なら、なおのこと(そのことを)胆に命じ、

地方・全国紙70紙と、お茶を濁すのでなく、世界のメディアに堂々と、発信してはいかがであろう・・。

最後までお付き合いいただきありがとうございました。ご批判ご賛同、なんでもいいですからコメントもいただければ幸いです。♪

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