【お節介焼き情報】 ＴＯＥＩＣは日本人の発案で実施され始めたのです

◆【お節介焼き情報】　ＴＯＥＩＣは日本人の発案で実施され始めたのです

　ちょっとした情報が、私達の智慧となることは多々あります。その情報が知恵の源泉であることに気づかないで機会損失を起こしていることは、それ以上に多いのかもしれません。

◆　ＴＯＥＩＣ（トーイック）は日本人の発案で実施され始めたのです

　1977年、アメリカのテスト開発機関であるEducational Testing Service (ETS、en:Educational Testing Service) に北岡靖男氏が開発を依頼したことにより始まりました。

　日本人が関与して始まったことを知っている人は意外と少ないのです。

　それほどグローバルなテストになってきていると言うことですね。

　2013年度には、日本だけでも受験者数は２３６万人を超えていると言います。世界で見ますと１５０か国で実施され、約７００万人が受験をしています。

　その背景には、入試や入社試験の一部として利用されるようになってきていることが上げられます。

　　http://blog.goo.ne.jp/keieishi17/e/2f503b42500ba22c1cec0d1dc705999d

【Wikipedia】

国際コミュニケーション英語能力テスト（こくさいコミュニケーションえいごのうりょくテスト、英語: Test of English for International Communication）、通称TOEIC（トーイック[2]）とは、英語を母語としない者を対象とした、英語によるコミュニケーション能力を検定するための試験である。

試験の開発、運営、試験結果の評価は、アメリカ合衆国の非営利団体である教育試験サービス（ETS）が行っている[3]。また、ETSはTOEFL（Test of English as a Foreign Language = 「外国語としての英語のテスト」、トーフル）も主催している。

＊
1977年、アメリカのテスト開発機関である教育試験サービス (ETS) に北岡靖男が開発を依頼し、ETSがこれに同意した[11]。1979年、日本経済団体連合会と通商産業省の要請に応えてETSが開発した。1981年にはIPテストの実施を始め、1982年には韓国でも実施されるようになった[5]。日本での実施主体は、当初は財団法人世界経済情報サービス (WEIS) であり、1986年2月より国際ビジネスコミュニケーション協会となった。2000年には日本での年間の受験者数が100万人を超えた。

◆【経営コンサルタントの育成と資格付与】

 

since 1951　特定非営利活動法人・日本経営士協会

 

 

　日本経営士協会は、戦後復興期に当時の通産省や産業界の勧奨を受け、日本公認会計士協会と母体を同じくする、日本で最初にできた経営コンサルタント団体です。

 

　詳しくは、サイトでご覧下さい。 

　　https://www.jmca.or.jp/

 

　

 

◆【お節介焼き情報】 俳句は難しく奥が深いが日本語が上達する

◆【節介焼き情報】　俳句は難しく奥が深いが日本語が上達する

「お節介焼き経営コンサルタント」が、経営やコンサルティングに関する情報だけではなく、日常生活に役に立つような情報、旅行や写真などの会話を潤滑にするために情報などもお届けしています。

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■　俳句は難しく奥が深い

　毎年、８月１９日は「俳句の日」で、俳句愛好者は俳句会を催したりして、力作を発表しあう人達が多いようです。

　俳句は、日本の詩歌の伝統をひきついでいるといわれています。

　そこには、ルールといいますか特徴があります。

　韻律、季語、切れ、心象・客観写生という４つの特徴を持っています。

「韻律」は、三十一文字のことで、これを五・七・五の「拍（モーラ）」というそうです。

「季語」は、説明するまでもありませんが、季語があるから季節感を醸し出せます。

「切れ」は、最も説明が何回で、「言葉の歯切れが良い」というような「切れ」に繋がるのかもしれませんが、俳句の本を読みますと「発句、脇句、平句の完結性」というような説明があります。

「客観写生」は、短い詩という形の中で、心のなかの場景（心象）を大きくひろげることに俳句の良さがあるのだそうです。

　旧暦に基づく季語は、太陽暦になれている私達には、なかなかピンと来ない言葉が多いです。

　季語が、多岐にわたっていることにも、難解さに繋がっているようです。

　季語を分類すると次のように９つに分けられるそうです。

　　時候、天文、地理、人の暮らし、
　　年中行事等、忌日（命日）、
　　動物、植物、食物

　近年、俳句に関するＴＶ番組が人気だそうですが、それを見ていますと、奥の深さを感じます。

　一方で「韻律」が私のそれとは異なり、五・七・五で切れるということに固執する素人のわたくには、納得できない部分もあります。

　無季語の俳句や外国人による英語版もあるといわれますので、俳句も時代とともに変化しているのですね。

　俳句を試みたい人のために水原秋桜子の『俳句の作り方』の「注意六条」を紹介します。

　１．詩因を捉える
　２．分量をわきまえる
　３．省略を巧みにする
　４．配合を工夫する
　５．わかる用語を使って
　６．丁寧に詠む

　詳しくは、同書をお読みください。

　　http://blog.goo.ne.jp/keieishi17/e/a152dc762ecffa86af7c7f2be231f659

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【話したくなる話材】 コーヒーは胃を荒らすという都市伝説は正しいのか？

◆【話したくなる話材】　コーヒーは胃を荒らすという都市伝説は正しいのか？

■　コーヒーは胃を荒らすという都市伝説は正しいのか？

　日本のコーヒー消費量は年間１５万トンにも上り、緑茶の１０万トンをはるかにしのぐほどの身近な飲み物となっています

　都市伝説的に言われることとして、コーヒーは「胃に悪い」と言われます。しかし、アラビアの文献では、コーヒーは、「胃に効く薬」として紹介されています。

　イギリスのコーヒー科学情報センター（CoSIC）は、コーヒーと健康に関する科学情報の膨大なデータベースを保有しています。

　同センターでは、コーヒーの飲用と胃潰瘍の発生には関係がないと発表しました。胸焼けについてもコーヒーと関係づけることはできなかったそうです。

＊
　近年の研究から、胃液の分泌を盛んにして消化を助けることもわかってきました。エネルギー消費や脂肪の分解を促すなどのダイエット効果もあるという女性には嬉しい情報もあります。

　近年の研究では、コーヒーは“善玉コレステロール”（HDLコレステロール）を増やして動脈硬化を防ぐということが発表されています。また、直腸がんのリスクを減らす効果も調査結果として報告されています。

＊
　日本疫学会では、コーヒーを１日１杯以上飲む人は、肝がんになるリスクが、全く飲まない人の６割程度に低下するという調査結果を発表しています。

＊
　コーヒーに含まれるカフェインには覚醒作用があるといわれています。頭をすっきりと冴えさせてくれます。利尿作用についてもよく知られています。

　糖尿病の予防効果も、欧米を中心に数多い研究が行われています。

＊
　ただし、ダイエットや病気予防に対するコーヒーの効果は、飲む量や飲み方、飲むタイミングによっても変わってくるので注意が必要です。

　例えば、コーヒーを飲んでほっと一息といった「リラックス効果」は、実はコーヒー豆の種類によって、違いがあることが分かっています。

　また、体脂肪の分解を効率的に進めるためには、運動をする２０～３０分前にコーヒーを飲むのが最も効果的とされています。

　これからは健康飲料としての楽しみ方も考えてみてはいかがでしょうか。

〔参考文献〕全日本コーヒー協会 : コーヒーのことからだのこと.

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【お節介焼き情報】 会議で反対する場合の代案の考え方

【お節介焼き情報】　会議で反対する場合の代案の考え方  

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◆　会議で反対する場合の代案の考え方
　しばしば耳にする言葉として、「反対するのなら代案を出せ」という言葉があります。
　「反対」する人には、それなりの思いがあると考えます。
①　「あいつは嫌いだから」「違う正答だから」「宗教が違うから」「あの国の人間だから」というような反対姿勢もあります。
②　「ただ単にやりたくないから反対してる」
③　「言っていることはわかるけど、なにか自分にはしっくりこない」というような曖昧な状況というのは多いでしょう。
④　それに対して、「明らかに相手の言っていることは容認できない」と、その主張に賛同できない反対もあります。
＊
　「反対するなら代案を出すべき」という視点で見ますと、「代案もなく、ただ反対するのは無責任だ」という見方をされても仕方がないような人が多いです。単に反対するだけで終わってしまうと議論が先に進みません。
　主体性や当事者意識がないために反対している人もいます。そのような人は「どうすればいいか分からないけど反対」という考えでいるようです。テーマに沿って重考すれば、自分のスタンスを絞り込むことができるはずですが、そのようなことをしない人です。
　評論家的な、無責任な発言をして得意げにしている人もいます。そのような迎合する人も多いです。
　会議やミーティングなどでは、自分だけではなく他の人も時間的拘束を受けているわけで、中身の薄い意見に時間を費やすことは大きな損失です。
　視点を変えて、逆に、「代案がなくても反対しても良いのではないか」という観点で見てみましょう。

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【お節介焼き情報】 幼稚園の先生と保育園の先生の違い

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◆　幼稚園の先生と保育園の先生の違い
　幼稚園と保育園の違いは、管轄省庁の違いから来ています。幼稚園が、文部科学省の管轄下にある「教育」施設であるのに対し、保育園は、厚生労働省の管轄下にある「福祉」施設です。
　幼稚園の先生は、正式には「幼稚園教諭」と呼ばれます。満3歳児から小学校入学前の子どもたちに「教育」を行う役割を担います。この「幼稚園教諭」は、国家資格ですが、履歴書などの資格欄には「保育士資格」と記載されます。
　幼稚園教諭には３つの種類があり、一種・二種・専修免許となっています。
　保育園は正式には「保育所」で、先生は、「保育士」と呼ばれます。幼稚園教諭が「教育・学習支援業」に分類されるのに対して、保育士は、「医療・福祉業」に分類されます。
　保育士の根拠法令は「児童福祉法」で、その登録を受けて保育士としての業務に携わることができます。「専門的知識及び技術をもって、児童の保育及び児童の保護者に対する保育に関する指導を行うことを業とする者をいう」と定義づけられた職業です。
　学歴によっては、保育士と幼稚園教諭免許状の双方の国家資格・教育職員免許状を取得することも可能です。

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【お節介焼き情報】 ユニクロ柳井正氏の創業理念に学ぶ

【お節介焼き情報 】 　 ユニクロ柳井正氏の創業理念に学ぶ

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◆　ユニクロ柳井正氏の創業理念
　「六次産業」という言葉があります。「一次産業」×「二次産業」×「三次産業」で「六次産業」と言うのだそうです。
　実は、この発想は、ユニクロ柳井正氏の発想が原点にあるように思えます。
　小売業界は、生産者が強く、店頭では、それを販売するという概念でした。やがて、買手の時代へと変化をしてきて、マーケティング手法もがらりと変わりました。
かつては、「うちは販売だ」「うちはモノを作る」「うちは物流」と勝手に決めてビジネスモデルを作っていました。そのような中で、柳井氏は、「本当に買う人の立場に立って、責任を持って商売をしようと思ったら、企画から生産、物流、販売まで、一貫して手がけるのが自然なのだ」と考えたのです。
　柳井氏の先見性と言うより、原点回帰志向が、世界の柳井に変身できたといえます。
　偉そうに「論理思考を育てよう」などと叫んでいる私こそ、原点に戻って、このような天才の爪の垢でも煎じて飲まなければ行けないのかも知れません。

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【ブログでつぶやき】 会議の効率化は永遠の課題

 

  【ブログでつぶやき】 　会議の効率化は永遠の課題 

 

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＊

■　会議の効率化は永遠の課題

　日本の企業は、会議が多いですし、その会議に招集される人も多すぎるように思えます。半世紀にわたる経営コンサルタント歴から、クライアントさんに会議のアドバイスをすることも多々あります。
　結論から申し上げますと、会議で成果を上げることは結構難しいです。しかし、まず、マイナス要因を削除しますと、会議が効率化されてきて、次第に会議の質が高くなってきます。演説会議やダラダラ会議を続けていては、経営資源の浪費です。

　一昔前に「立って会議をする」ということが話題となり、今日でもそれを継続している企業があります。会議に対する「効率化」の意識の表れのひとつといえます。
　会議が効率的かどうかを測定する目安の一つが、招集者のリーダーシップのレベルです。
　会議開催前に、適切なタイミングで、適切なボリュームで適切な資料を配布するなどという基礎的なことは言うまでもありません。
　会議の招集者や、役職の高い人の独演会の会議をしばしば見かけます。特定の人ばかりがしゃべっている場合も、それに準じていて、「よくない会議」に属します。議題とは無関係であったり、議題から次第に本来の目的とは異なった方向の発言をしたりする人も困ります。
　それを注意したり、静止できたりしませんと、会議の質は高まりません。議長・座長・ファシリテーター（仕切り役）といわれる人がリーダーシップを発揮できる環境作りが必要です。また、それらの能力向上をはかり、質の高い会議の運営ができるように人材を育成する必要もあります。

　会議は、「会して議する」ための場です。
　会議の議題・テーマの周知徹底の必要性は解っている人が多いですが、その重要性の認識にはバラツキがあります。それが、出席者の会議前の準備状況に表れます。意見を戦わせて、方向性を決定し、実行策を構築し、進捗管理ができる会議の仕組みに対する共通認識が不可欠です。
　事前準備がキチンとできていますと、密度の高い会議となります。出席者間において、事前準備にバラツキがありますと出席者の議題・テーマやその内容に対する理解度にも、それが表出してしまいます。
　相手の理解度に対する発言者の測定能力が低いですと、話している内容が、情報・知識の提供に重点がおかれ、すでに理解されている初歩的なことに重点がおかれた発言になってしまいます。出席者は「また、そのことか」「その様なことは解った上での会議ではないですか」という思いが強くなり、会議に対するモラールが上がりません。役職の高い人に、この種の発言が多いのです。
　上述しましたが主催者が事前に情報提供をしておきますと、たとえ役職の高い人が、上述の独演会を始めたときに、「事前にその情報を提供していますので、ご出席の皆さんは理解していると思います」とやんわりと伝えれば、独演会の時間を短縮できるでしょう。

　上述のように、「会して議する場」です。会議は出席者のアイデアなど知恵を出したり、情報共有したりするだけではなく、議題・テーマに対する結論を出し、そのアクションプランを決め、関係者で実行し、成果を上げなければなりません。
　決定事項に対する共通認識ができなければ、同じ目的（議決事項の実現）に対して、共通行動がとれません。

　会議成功には、いろいろな要素が絡みますが、その一端を述べさせていただきました。

（ドアノブ）

 

◆　ツイッターでのつぶやき　 

konsarutanto

 

 

【経営コンサルタントの独り言】　バックナンバー

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【知り得情報】 有能なビジネスパーソンといわれる成功している人の特徴

 

  【知り得情報】  有能なビジネスパーソンといわれる成功している人の特徴 

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■　 有能なビジネスパーソンといわれる成功している人の特徴
　世の中には有能なビジネスパーソンがいて、それぞれの人が、それなりにすばらしいものを持っていらっしゃいます。それを盗み取ることが、その仲間入りする人の行動で、「コンピテンシー」とは何かを理解されている人です。
　それらの人の多くは、論理的にものごとを考えられる人です。論理思考のできる人の多くは、直観力にも優れています。直観力というのは、「物事の本質や真相を、経験や推理の力を借りずに、いきなりとらえること」ができる能力です。すなわち、「真理を直観する」ことができる人なのです。
　また、そのような人というのは「直感力」も持っています。「直感」とは、「何かを瞬間的に心で感じ取ること」のできる能力をさします。すなわち、直感を働かせて、事象の本質を見抜くことができるのです。
　日本で最初にノーベル賞をとったのは湯川秀樹博士です。博士は、1935年に中間子の存在を理論的に予言した功績で受賞しました。寝ている時に、この理論を思いついたそうです。いわゆる直観力が働いた結果と言えます。このように直感力を働かせることができるためには、その基本的な知識や情報が豊富であればこそできる結果です。
　直観力が、働く人は小さな種を元に想像力が働き、これまでに存在しなかったようなことを思いつくことがあります。すなわち、直観力のある人の多くは、創造力も合わせていると考えられます。別の表現をすると勘が良いと言うことをできます。
　これらの力を持って創造力を働かせるためには、思考を充分に働かせるためには、マクロの視点とミクロの視点の両方を持ち合わせていることも必要です。マクロの視点、すなわち物事を俯瞰的に大局的な視点から見ることができる能力のことです。あまり具象的なマイナーなことにとらわれすぎてしまいますと、具象的な事象にとらわれすぎ、発想が限定的になります。その結果、創造的な発想をすることができないのでえす。
　創造的な発想にはポジティブな発想法も必要です。ネガティブな発想をしますと思考が収縮そしてしまいます。逆にポジティブな発想ができる人は発想を拡大することができます。このように発散思考ができる人は、発散思考により思いついたアイディアを収束思考でまとめ上げることができます。
　収束思考で纏めあげるということは物事を抽象的に表現できることにつながります。有能な人は発散思考で具象的なアイディアを豊富に生み出すことができる一方で収束思考による抽象化をする能力も持ち合わせます。すなわち有能な人は具象と抽象の間を行き来させ、創造的な発想ができるのです。
　ここで述べてきたことは、有能な人の発想法の一端に過ぎませんが、私たちが日常の生活や活動の中で、それらを駆使することにより、一層豊かな発想方ができるようになると確信しています
（ドアノブ）

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【知り得情報】 雑談にも事前準備をするビジネスパーソン

 

  【知り得情報】  雑談にも事前準備をするビジネスパーソン  

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■　  雑談にも事前準備をするビジネスパーソン
　いろいろな人と話をしていて、われわれの雑談というのはムダなことを話していることが多いように思えます。
　若い頃は、商社マンであったこともあり、アメリカ人のビジネスパーソンと話す機会が多かったですが、商談前の雑談がすでにビジネスが始まっていると考えないと失敗しかねません。
　先方は、「敵を知らずして、商談は成立するか」という気持ちから、こちらのレベルを観ようとしているのです。
　商社マンという性格上、上司や先輩と同席する機会が多かったです。その時の会話を聞いていて、「こんなやり方で良いのだろうか」と思うことがしばしばありました。
　その一つが、英語での相槌の打ち方です。相手が言うことに対して、雑談だからという気持ちだからなのでしょうか、相槌として軽い気持ちで「ｙｅｓ」を連発しているのです。ｙｅｓと相槌を打つことは、ｙｅｓ本来の「同意」というニュアンスが含まれているので、単なる相槌ではないのです。
　相手は、事前にこちらを「調査済」で、それを確認する意味で、雑談的にいろいろと質問してきているのです。それに対して、無防備にｙｅｓと相槌を打っているだけの上司や先輩が気になって仕方がありませんでした。
　ところが、こちらは、ちょっと調べたらわかるようなことを、雑談の時間稼ぎのように質問をしていたのです。これでは、相手は、こちらを下に見るに決まっています。
　私は、商談に限らず、人と会うときには事前に「何を話すか」「どの様なタイミングで、どの様に話すか」などを面談シートとして準備をしておきます。
　聞きたいことを漏らさないことが重要ですが、一方で人間関係を構築することを忘れてはなりません。相手の関心がどこにあるのか、相手が必要としている、相手にとって有益な情報を提供することを心がけます。「信頼」を獲得し、「信用」を築くことが商談成功に基本です。
　面談相手の経歴、仕事への姿勢や考え方、家族構成や趣味・スポーツ等々を調べられるだけ調べておきます。近年は、ＳＮＳを利用する人が多いので、私の若い頃に比べたら、そのような情報は容易に集まります。
　相手が何を目的にこちらに会いたがっているのか、どの様な情報を求めているのか、何を知りたがっているのか、今後どの様に商談が進むのか、どのレベルの商談を求めているのかなど、商談にスムーズに入れるような質問を投げかけるようにし、商談に入ったら、それを前提に商談を進めます。
　事前の雑談を通しての探りの中で、必ず私が確認することの一つは、相手がどの程度の決定権を持っているのか、最終決定権者は誰なのかを訊き出すことです。

（ドアノブ）

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【お節介焼き情報】 日本はサイバー戦争に対処できるのか？

■■【お節介焼き情報】　日本はサイバー戦争に対処できるのか？ 

　ＮＨＫ解説委員のＮＨＫテレビ番組を見ていて、鳥肌が立つほどの恐怖感を味わいました。
　「世界は、すでに“サイバー戦争”の中にある」と多くの専門家は受け止めているそうです。

　ネット社会と一般的には言われます「サイバー空間」ですが、若者の中には、「スマホなしには生きていけない」と公言する人さえいます。
　私たち経営コンサルタントも、ネットなしでは仕事を充分やりこなせないと思うほど便利に使っています。
　使っているときに、「ウィルスソフトを入れているから大丈夫だ」と自分を信じ込ませて、サイバー空間を利用しているのが現状です。

　大規模なサイバー攻撃にさらされた場合の影響は計り知れなく、時には国の安全保障に関わる問題にもなり兼ねません。
　個人のプライバシーだけでも大問題と感じますが、それが国家の安全保障問題であったり、大量な個人情報の流出であったりしますと、それを想像しただけでゾッとします。
＊
　以下のような内容です。
　　◇　サイバー戦争への危機感
　　◇　すでに起こったサイバー攻撃の実態
　　◇　日本標的のサイバー攻撃
　　◇　サイバー攻撃の恐ろしさ
　　◇　日本政府のサイバー攻撃対策
　　◇　日本のサイバー攻撃対策
＊
◇１　サイバー戦争への危機感
　サイバー空間は、世界をボーダレスにつないでいます。個人のスマートフォンはもちろん、社会の重要インフラや、政府機関のシステムに至るまで、あらゆるものがインターネットやコンピューターネットワークにつながっています。
　繋がっているということは、通常の数字感覚では表現できないような、様々なデータや情報が世界をかけめぐっていることに繋がります。
　この仕組みを悪用して、情報を盗んだり、システムを破壊したりするのが、「サイバー攻撃」です。
　アメリカは、「サイバー空間」を陸・海・空・宇宙に次ぐ「第五の戦場」と明確に位置付けています。
　中国やロシアをはじめ、少なくとも20を超える国々が、軍の内部に、サイバー専門の攻撃部隊をもっているといわれています。われわれが知ることどころか、想像することすらできないような、目には見えない激しい攻防が繰り広げられているのでしょう。
　サイバー空間では、高価な兵器を持たないクラッカー（悪意あるハッカー）集団やテロ組織なども国家に対する攻撃の実行者になりえるのです。
　国家同士の戦いということも言えますので「サイバー戦争」と呼ばれるのです。
＊
◇２　すでに起こったサイバー攻撃の実態
　よく知られていることとして、2007年にエストニアが大被害を受けました。
　バルト三国のひとつでありますエストニアは、ＩＴ立国としても知られています。このエストニアに対して行われた攻撃は、国家を標的にした世界初のサイバー攻撃と言っても良いでしょう。
　この攻撃では、ウイルスに感染した世界各地にあります100万台ものパソコンから、一斉に攻撃が加えられました。
　当然、処理能力を超える大量の信号が世界中からエストニアに集中したわけです。国内のインターネットシステムなどがダウンし、ＩＴに支えられていた都市機能は１か月近くにわたって麻痺してしまいました。サイバー空間に依存する現代社会のもろさを示したと言えます。
　エストニアだけで納まっているわけではありません。政府機関や、その重要施設が標的となったサイバー攻撃は、アメリカや韓国などでも起きています。
　最も記憶に新しい、今年３月には韓国へ北朝鮮が攻撃を掛けたとみられています。2010年に起こったイランへのサイバー攻撃には、アメリカが行ったか、関与したといわれています。
＊
◇３　日本標的のサイバー攻撃
　日本でも、数多くのサイバー攻撃が報道されてきました。
　防衛関連企業や外務省などの政府機関が狙われて、情報が盗み取られる事件が起きています。三菱重工業をはじめ主要な防衛関連企業に対して行われたサイバー攻撃は、その代表的な例です。
　実在の人の部署や名前を名乗ったり、関係者を装って送ったりした、ウイルス感染の電子メールが契機です。社内のパソコンにウイルスが感染し、それが社内の他のパソコンやサーバーに次々と広がりました。
　その結果、知らないうちに社外の不審なサイトに接続させられてしまい、国の安全保障に関わる重要な情報が盗み取られたと報じられています。ロケット関連技術が流出した可能性があることも指摘されています。
　おそらく、このように明らかになっている事例は「氷山の一角」でしかないでしょうか。また、企業などが被害の事実を公表していない可能性もあります。
　さらに怖いことは、当事者が、ウイルスなどの感染に全く気付かないで、いまだに情報を抜き取られていることに気付いていないことです。
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◇４　サイバー攻撃の恐ろしさ
　安全保障上、重大なサイバー攻撃は、大きく３つに分類できます。
　（１）重要インフラへのサイバー攻撃
　（２）サイバー空間を介したスパイ活動
　（３）軍事作戦の一環
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　三菱重工を攻撃したサイバー攻撃は、スパイ活動ですが、敵の軍事システムを麻痺させるサイバー攻撃もあるそうです。
　「重要インフラに対する大規模なサイバー攻撃」は、各国が最も恐れている事です。
　今日ほとんどのインフラは、いうまでもなくインターネットやコンピューターで制御されています。サイバー攻撃によって、システムがダウンしたり、暴走したりすれば大変な事態になりかねません。
　オンライン取り引きの全面停止
　ライフラインの途絶
　航空機の制御不能・墜落
　原子炉のメルトダウン
　これが同時多発的に発生したとしますと、「悪夢」としか言い様のような事態になりかねません。それも現実社会に起こりうることです。
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◇５　日本政府のサイバー攻撃対策
　アメリカは、2011年に発表した戦略文書の中で、｢国益や同盟国を狙ったサイバー攻撃に対しては自衛権を発動し、武力行使も排除しない方針」を示しました。
　安倍内閣時代に「サイバーセキュリティ戦略」という文書をまとめました。その中で、「リスクは、従来の想定をはるかに超えた水準にまで深刻化している」と厳しい認識を示しています。
　防衛省は「武力行使の一環として行われるサイバー攻撃に対しては、自衛権を発動して対処することも可能だ」としています。しかし、平時におきまして、社会インフラなどへのサイバー攻撃が行われた場合には、「武力行使の一環」ではありませんので、これでは対処はできません。
　2013年度には、「サイバー防衛隊」と呼ばれる100人程度の新たな部隊が発足しました。態勢が強化されますが、主な任務は”防衛省や自衛隊自身のシステムの防御”です。
　これでは、他の政府機関や、社会インフラを守ることはできないのです。それだけではなく、サイバー攻撃は、攻撃者の特定が難しいです。たとえ、仮に特定できたとしても、攻撃者が個人だった場合、軍事力で反撃することはできません。
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◇６　日本のサイバー攻撃対策への【私見】
　政府は、内閣官房の情報セキュリティセンターがサイバー攻撃に対する“司令塔”になるといっています。「世界をリードする強じんなサイバー空間の構築」という表現を使っていますが、数百人程度の態勢では、まだまだ心もとないです。
　専門家の養成が充分にできているわけではないですから、その100人も国際レベルと比較すると大きく劣っていることが考えられます。しかも日本のお役所にあります、職員が２、３年程度で入れ替わる制度や、各省庁からの出向者が中心な人材で十分な対処ができるはずがありません。
　サイバー攻撃に対して「日本が世界をリード」などという表現は、おこがましくて使えない状況です。
　お隣の韓国では、世界８７か国の閣僚級や政府高官を集めてサイバー空間の様々な課題について協議を行いました。そして、サイバー空間には、国連憲章をはじめ国際法が適用されることや、不正な行為をした国はその責任を負うこと、それに、サイバー攻撃に対する国際的な協力が重要なことを確認する文書を採択しました。
　まだまだ日本には危機感が足りませんし、国内向けのゼスチャー程度でお茶を濁していてはいけないのです。
　われわれ国民も、サイバー攻撃に対する意識をさらに高めるべきですが、毎日たくさんのスパムメールが来ることで、ウイルスにさえ、危機感が麻痺されています。いたずらや興味本位の安易な気持ちで、スパムメールを流すことを止めるなど、少なくてもその当たりからでも意識改革を行いながら、国民、ひいては国家のサイバー攻撃対策に繋げていかなければならないのではないでしょうか。＜完＞

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