ソドム

そのため、実際にかかる総事業費の○○％の年収が期待されないと土地購入してビル建設し賃貸収入を得るという極めてシンプルな不動産投資というのは現実化しません。この○○％の○○の部分がさきほどの例では、土地30億円、建物の建設費18億円で合計48億円、賃料収入が年間4億8千万円となり、○○％は10％となります。 この例では土地は総事業費のうち30億円、建物は18億円でその比率は、土地が約62％建物が38％となります。地価が下がるというのは、総事業費の62％の部分に影響するということを意味しています。その地価の構成要素は人口密度に大きく影響を受けるのです。・・・・・・ここまでが前回のブログでした。 . . . 本文を読む

投資利回り

しかし、その物件の現在価値はさきほどの理由からかなり目減りしています。 投資した自己資金はどこへ行ってしまったのでしょうか？ １億円程度の自己資金などほとんど「あっという間」に蒸発してしまうのです。 これがローン破綻を起こして競売でもされれば、購入価格の半分以下おそらく３～４割程度になってしまうことは想像に難くありません。 ということは、こういう競売物件を購入するほうが不動産投資としての可能性が高いことが推測できます。・・・・・・ここまでが前回のブログでした。 . . . 本文を読む

不動産投資

しかし、このような住宅は建設コストが高くなるのです。 今現在テレビでコマーシャルをするような住宅メーカーが、宣伝している価格では絶対にできません。 耐久性の高いこのような省エネルギー住宅を普及させるには、多額の補助金を必要とするでしょう。 それはすなわち、戸数での拡大を目指すのではなく、一戸あたりの建設費の拡大を目指したものとなるでしょう。 建設費の拡大が住宅などの資産デフレを防ぐ効果は期待できません。 何故なら、資産デフレの中身は、土地の価格にかかっているからです。 つまり、政策的にみても資産デフレは続く要素が高いのです。・・・・・・ここまでが前回のブログでした。 . . . 本文を読む

温暖化ガス25％削減

それは、日本がデフレ経済だからであり、今後最低１０年間はよほどの特殊事情がない限り、資産とくに住宅についてはこれがつづくであろうと予想されます。 では特殊事情とはなんでしょうか。 それは、人口密度が増加して住宅需要が強まる。駅の新設など限られたエリアに起こる地価の急上昇などです。 そういう物件を買っておけば資産デフレは幾分抑えられるのです。 そういう物件は何処かにあるのだろうか。 あったらそっと教えてネ！・・・・・・ここまでが前回のブログでした。 . . . 本文を読む