そのため、実際にかかる総事業費の○○％の年収が期待されないと土地購入してビル建設し賃貸収入を得るという極めてシンプルな不動産投資というのは現実化しません。この○○％の○○の部分がさきほどの例では、土地30億円、建物の建設費18億円で合計48億円、賃料収入が年間4億8千万円となり、○○％は10％となります。
この例では土地は総事業費のうち30億円、建物は18億円でその比率は、土地が約62％建物が38％となります。地価が下がるというのは、総事業費の62％の部分に影響するということを意味しています。その地価の構成要素は人口密度に大きく影響を受けるのです。・・・・・・ここまでが前回のブログでした。 . . . 本文を読む