レディースアパレル売上高ランキング 繊研新聞

繊研新聞社のアンケート調査結果の記事を毎年参考にしています。
毎年のアパレル（百貨店、専門店、通販、テキスタイル）企業の売上高アンケート調査の結果を暦年、経年で分析すると興味のある結果が導き出せます。
今日の繊研新聞の一面にその解説記事が載っていました。
繊研新聞者は、１９９７年を起点として、２００８年度の各社の分析を行なっています。
私は、１９９０年を起点として分析をしています。
１９９０年は、日米構造協議とその後の日米包括経済協議、バブル経済の崩壊、失われた日本の政治の始まりで、実質的な日本の戦後（グローバル化）の始まりの年であったと思います。
日本の農業・金融、流通・小売など、保護的な政策のもと、国内経済の拡大で発展してきました。
１９９０年を起点として、グローバル化を余儀なくされた（取り組み）出した時期と考えます。
'９０年から今日までの約２０年間の業界の盛衰の検証が、今後の業界の方向性を示すものと考えます。

繊研新聞と違った方向からデーターを分析してみました。
Ａ）トップシェア群を構成する大手アパレル６社（ワールド・サンエー・イトキン・ファイブフォックス・フランドル・ＪＡＶＡ）の共通項は、「’９０年度は専門店卸を主力とした卸型アパレル」でした。
その後、卸型アパレルからのＳＰＡ（的）にビジネスモデルをチェンジしました。
そのグループ６社の売上伸び率は'９０年度比１８４％と大幅なアップとなりました。
一方
Ｂ）百貨店老舗アパレル５社（樫山・三陽商会・レナウン・東京スタイル・ルック）は'９０年比８４％と縮小しています。
Ｃ）ビジネスモデルをチェンジしなかった卸型専門店６社（キング・キャングループ・ライカ・赤川英・コロネット商会）は売上比４０％以下となりキングを除いて法的処理を行ない、データー分析できない状態となりました。
Ｄ）量販店の上位グループ５社（クロスプラス・ジュニア・小泉アパレル・ジュニア・サンラリー・）は'９０年比１００％と健闘しています。
Ｅ）'９０年には営業していなかったがランク入りした新興アパレル（イング・オリゾンティ・シティヒル・ナックス・バリュープランニング）の健闘
Ａ）～Ｅ）の５つのビジネスモデルに仕分けをしてみると、個別の企業のランキング上下より興味ある結果が引き出せる。
百貨店の売上ランクや専門店の売上ランクとをトレースしてみると、日本のアパレル業界は衰退しているのではなく、業態（ビジネスモデル）が移行、変化しつつ成長しているという仮説が実証できるのではないでしょうか。

次回は、Ａ）～Ｅ)のそれぞれの解説（私見）を投稿します。