■日本の南西防衛
こちらの記事は順番として先ずこの第異界を準備する段階でこの回に掲載が決まっていたのですが奇しくもおk縄慰霊の日と重なってしまったという。
先島諸島と奄美大島に続いて沖縄本島、警備隊と地対艦ミサイル中隊と高射特科部隊からなる部隊配置は、第15旅団はおかれているものの地対艦ミサイル部隊の空白地帯であった沖縄本島に2024年3月の部隊改編によりミサイル部隊配置が完了しました。
MLR海兵沿岸連隊などは、その概要がフォースデザイン2030として開示されますと、なにかそっくりの編成だなあ、とおもったものです。実際自衛隊の島嶼部防衛訓練に海兵隊がHIMARS高機動ロケットシステムを参加させていたほどでした、もっとも。
HIMARSなんてどうするのだろうとおもったならば、アメリカ海兵隊は自衛隊の12式地対艦誘導弾と同時に運用することでHIMARSのロケット弾をおとりに使えるという、少々苦しい説明をしましたが、そののちNSMミサイルの配備を開始しています。日本が先行だ。
先行していたというのは優位を誇るのではなく、日本方式しかアメリカにも解決策がなかったという絶望を示すものともいえるものです。そしてもうひとつ、マルチドメインタスクフォースの想定を考えると、有事の際に本は火力圏内に取り残される訳で。
反撃能力整備というものはこうした意味である程度納得できるものなのですが、しかしその変革に、これは冒頭の議論だ、その変革にどのように対応するかということを考えますと、必要なリソースに対して実際のリソースが少なすぎる、ということ。
大胆な変革を通すには、根本的な組み直しが必要なのですが、それはそれとして今までの既存の任務をなくすわけではありません、するとどうしてもリソースの再編が難しくなってしまう、すると新規に投入するリソースが増大することにほかならない。
しかしもう一つ、これは戦争に関する共有知といいますか、知的集約を防衛当局と政治とが想定するリソースについてを、十分すりあわせて考えたものか、ということです。日本の場合はここにもう一つ財務当局を加えるべきなのかもしれませんけれども。
財務当局については、内閣人事局が安倍政権時代に実現していますので、政治主導に対しては人事権行使という手段があります、南極の昭和基地や硫黄島基地や南鳥島基地あたりに地方整備局を造って必要ならば飛ばしてしまうことさえ、いまの政府には可能だ。
日本版マルチドメイン戦略を考えるならば、いま自衛隊は方面特科連隊に特科部隊を集約していますが、即応機動連隊を隷下に持たない師団や旅団は、沿岸特科連隊か沿岸戦闘連隊のような名称で警備隊と地対艦ミサイル隊に高射特科中隊からなる部隊を置くべきで。
沿岸戦闘連隊、という視座は過去にもわたしは提唱しているのですけれども、特に自衛隊の地対艦ミサイルは今後射程を大幅に延伸してゆき、まずは射程900kmの対艦ミサイルに、続いて射程を2400kmまで伸ばして反撃能力の主軸を形成することとなります。
トマホーク巡航ミサイルの射程が2700kmでしたから2400kmというのはそのくらいなのだなあ、と考えるのですが、しかしこの射程は北京や上海はもちろん、南京や重慶を越えて四川省まで到達します。四川省にはロケット軍ICBM基地があるのは気のせいでしょう。
潜水艦などに反撃能力は搭載するべきで地上に配備すべきではない、冷戦時代の日本の厳しい経験からそうしたことは考えるのですが、今回は数が必要となりますのでかりに巡航ミサイル潜水艦なんかを建造してもVLS垂直発射装置の数に左右される潜水艦なんかでは。
巡航ミサイル潜水艦というのは、過去にここで提唱したものなのですが小笠原方面に聖域、オホーツク海が核の聖域という表現が冷戦時代にはありまして、最近はオホーツク核要塞という表現もある。なにかニセコ要塞でもはじまりそうな表現だけれども。
閑話休題、巡航ミサイル潜水艦という提案は老朽化した潜水艦の船体を延長改修し、ここに巡航ミサイル区画を、ヴァージニア級原潜のVLS区画のように配置するという提案です。船体全長は神戸川崎と三菱のドックの長さの影響を受けるのですが、これは改修で。
ブロック工法によりすでに完成した潜水艦の船体延長を行うならば、潜水艦建造所ではなくIHIマリンユナイテッドの浮きドックなどでも可能ですので、神戸の川崎と三菱は新造艦建造に重点を置いて既存艦の改修を横浜や舞鶴や呉で行えば長さの問題は解決する。
しかし、問題はミサイルの数でして、既にVLSの不足はアメリカと欧州で問題になっています、それは2023年から続く紅海フーシ派ミサイル攻撃からの船団護衛任務などで、ミサイルが足りない、というもの。現在はMk41VLSのクレーンさえ撤去している時代だ。
ロシアウクライナ戦争をみますと最初の一年間で6500発の巡航ミサイルがロシア軍により使用されていますから、それこそ、おやしお型潜水艦を巡航ミサイル潜水艦に改修してもとてもではないがミサイルが足りない、オハイオ級巡航ミサイル原潜でさえ、不十分やも。
陸上配備は、わたしが憂慮するのは陸上自衛隊が88式地対艦誘導弾を導入した当時でした、自衛隊はあわせて坑道掘削装置を導入している。坑道掘削装置、要するにトンネルを掘る装備なのですが、これはもともと掩砲所を掘るための装備です、シェルターともいう。
掩砲所を掘削するのは、88式地対艦誘導弾は一個連隊で16両の発射機があるので一度に96発を射撃、1基数は予備弾3斉射分というから、これが道央に配備されている限りソ連軍は北海道上陸が不可能だ、だから戦術核を使って一掃してくる懸念があるということ。
88式地対艦誘導弾でさえこうした懸念があるため、特に偶然なのかいと的なのか四川省南部まで到達する反撃能力を整備する場合には、核攻撃の標的となる懸念があるという視座で。ただ、2022年から続くロシアウクライナ戦争をみると、やはり核は使いにくいらしい。
地上配備の反撃能力、もちろん海上配備とした場合は潜水艦基地やミサイル補給施設がこうした標的となるのかもしれませんが、基本的に出航してしまうならばこの心配はない、一方、本土同士のミサイル戦という過去にない戦闘となる故に不確定要素が多すぎる。
補給の面をみると、地上配備は圧倒的に有利です、それは地対艦ミサイル連隊と地方隊のミサイル艇隊を比較すると一目瞭然で、地対艦ミサイル連隊の一斉射撃は上記の通り96発、これは一個護衛隊群の護衛艦8隻による一斉射撃の64発と比べても多く再装填も早い。
しかしながら不確定要素、というものに視点を移しますと、先ず、接近拒否領域阻止は中国本土からのミサイル攻撃が主軸となる、これに日本本土、中国で言うところの第一列島線第二列島線、ここからの反撃で、いわば砲兵戦のような日中間の状況となり。
第一列島線第二列島線、中国はかつて日本の太平洋戦争中における絶対国防圏のような概念を用いて考えているわけですが、この内部に日本列島が位置するわけですから、当然、日中間でのミサイル戦となるわけです。すると再補給と再装填の迅速化は重要だ。
北大路機関：はるな くらま ひゅうが いせ まや
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こちらの記事は順番として先ずこの第異界を準備する段階でこの回に掲載が決まっていたのですが奇しくもおk縄慰霊の日と重なってしまったという。
先島諸島と奄美大島に続いて沖縄本島、警備隊と地対艦ミサイル中隊と高射特科部隊からなる部隊配置は、第15旅団はおかれているものの地対艦ミサイル部隊の空白地帯であった沖縄本島に2024年3月の部隊改編によりミサイル部隊配置が完了しました。
MLR海兵沿岸連隊などは、その概要がフォースデザイン2030として開示されますと、なにかそっくりの編成だなあ、とおもったものです。実際自衛隊の島嶼部防衛訓練に海兵隊がHIMARS高機動ロケットシステムを参加させていたほどでした、もっとも。
HIMARSなんてどうするのだろうとおもったならば、アメリカ海兵隊は自衛隊の12式地対艦誘導弾と同時に運用することでHIMARSのロケット弾をおとりに使えるという、少々苦しい説明をしましたが、そののちNSMミサイルの配備を開始しています。日本が先行だ。
先行していたというのは優位を誇るのではなく、日本方式しかアメリカにも解決策がなかったという絶望を示すものともいえるものです。そしてもうひとつ、マルチドメインタスクフォースの想定を考えると、有事の際に本は火力圏内に取り残される訳で。
反撃能力整備というものはこうした意味である程度納得できるものなのですが、しかしその変革に、これは冒頭の議論だ、その変革にどのように対応するかということを考えますと、必要なリソースに対して実際のリソースが少なすぎる、ということ。
大胆な変革を通すには、根本的な組み直しが必要なのですが、それはそれとして今までの既存の任務をなくすわけではありません、するとどうしてもリソースの再編が難しくなってしまう、すると新規に投入するリソースが増大することにほかならない。
しかしもう一つ、これは戦争に関する共有知といいますか、知的集約を防衛当局と政治とが想定するリソースについてを、十分すりあわせて考えたものか、ということです。日本の場合はここにもう一つ財務当局を加えるべきなのかもしれませんけれども。
財務当局については、内閣人事局が安倍政権時代に実現していますので、政治主導に対しては人事権行使という手段があります、南極の昭和基地や硫黄島基地や南鳥島基地あたりに地方整備局を造って必要ならば飛ばしてしまうことさえ、いまの政府には可能だ。
日本版マルチドメイン戦略を考えるならば、いま自衛隊は方面特科連隊に特科部隊を集約していますが、即応機動連隊を隷下に持たない師団や旅団は、沿岸特科連隊か沿岸戦闘連隊のような名称で警備隊と地対艦ミサイル隊に高射特科中隊からなる部隊を置くべきで。
沿岸戦闘連隊、という視座は過去にもわたしは提唱しているのですけれども、特に自衛隊の地対艦ミサイルは今後射程を大幅に延伸してゆき、まずは射程900kmの対艦ミサイルに、続いて射程を2400kmまで伸ばして反撃能力の主軸を形成することとなります。
トマホーク巡航ミサイルの射程が2700kmでしたから2400kmというのはそのくらいなのだなあ、と考えるのですが、しかしこの射程は北京や上海はもちろん、南京や重慶を越えて四川省まで到達します。四川省にはロケット軍ICBM基地があるのは気のせいでしょう。
潜水艦などに反撃能力は搭載するべきで地上に配備すべきではない、冷戦時代の日本の厳しい経験からそうしたことは考えるのですが、今回は数が必要となりますのでかりに巡航ミサイル潜水艦なんかを建造してもVLS垂直発射装置の数に左右される潜水艦なんかでは。
巡航ミサイル潜水艦というのは、過去にここで提唱したものなのですが小笠原方面に聖域、オホーツク海が核の聖域という表現が冷戦時代にはありまして、最近はオホーツク核要塞という表現もある。なにかニセコ要塞でもはじまりそうな表現だけれども。
閑話休題、巡航ミサイル潜水艦という提案は老朽化した潜水艦の船体を延長改修し、ここに巡航ミサイル区画を、ヴァージニア級原潜のVLS区画のように配置するという提案です。船体全長は神戸川崎と三菱のドックの長さの影響を受けるのですが、これは改修で。
ブロック工法によりすでに完成した潜水艦の船体延長を行うならば、潜水艦建造所ではなくIHIマリンユナイテッドの浮きドックなどでも可能ですので、神戸の川崎と三菱は新造艦建造に重点を置いて既存艦の改修を横浜や舞鶴や呉で行えば長さの問題は解決する。
しかし、問題はミサイルの数でして、既にVLSの不足はアメリカと欧州で問題になっています、それは2023年から続く紅海フーシ派ミサイル攻撃からの船団護衛任務などで、ミサイルが足りない、というもの。現在はMk41VLSのクレーンさえ撤去している時代だ。
ロシアウクライナ戦争をみますと最初の一年間で6500発の巡航ミサイルがロシア軍により使用されていますから、それこそ、おやしお型潜水艦を巡航ミサイル潜水艦に改修してもとてもではないがミサイルが足りない、オハイオ級巡航ミサイル原潜でさえ、不十分やも。
陸上配備は、わたしが憂慮するのは陸上自衛隊が88式地対艦誘導弾を導入した当時でした、自衛隊はあわせて坑道掘削装置を導入している。坑道掘削装置、要するにトンネルを掘る装備なのですが、これはもともと掩砲所を掘るための装備です、シェルターともいう。
掩砲所を掘削するのは、88式地対艦誘導弾は一個連隊で16両の発射機があるので一度に96発を射撃、1基数は予備弾3斉射分というから、これが道央に配備されている限りソ連軍は北海道上陸が不可能だ、だから戦術核を使って一掃してくる懸念があるということ。
88式地対艦誘導弾でさえこうした懸念があるため、特に偶然なのかいと的なのか四川省南部まで到達する反撃能力を整備する場合には、核攻撃の標的となる懸念があるという視座で。ただ、2022年から続くロシアウクライナ戦争をみると、やはり核は使いにくいらしい。
地上配備の反撃能力、もちろん海上配備とした場合は潜水艦基地やミサイル補給施設がこうした標的となるのかもしれませんが、基本的に出航してしまうならばこの心配はない、一方、本土同士のミサイル戦という過去にない戦闘となる故に不確定要素が多すぎる。
補給の面をみると、地上配備は圧倒的に有利です、それは地対艦ミサイル連隊と地方隊のミサイル艇隊を比較すると一目瞭然で、地対艦ミサイル連隊の一斉射撃は上記の通り96発、これは一個護衛隊群の護衛艦8隻による一斉射撃の64発と比べても多く再装填も早い。
しかしながら不確定要素、というものに視点を移しますと、先ず、接近拒否領域阻止は中国本土からのミサイル攻撃が主軸となる、これに日本本土、中国で言うところの第一列島線第二列島線、ここからの反撃で、いわば砲兵戦のような日中間の状況となり。
第一列島線第二列島線、中国はかつて日本の太平洋戦争中における絶対国防圏のような概念を用いて考えているわけですが、この内部に日本列島が位置するわけですから、当然、日中間でのミサイル戦となるわけです。すると再補給と再装填の迅速化は重要だ。
北大路機関：はるな くらま ひゅうが いせ まや
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