孫娘成人で金ﾒﾀﾞﾙ授与、沢庵とﾋﾞﾜ酒、東証･上場廃止企業は86社 /ﾍﾞﾈｽﾞｴﾗ･ﾊﾞﾘﾅｽ州知事選野党候補制す

朝のｽﾄﾚｯﾁは久しぶりの曇天で寒～い1日の始まりとなった。午前中「まなびいﾌﾟﾗｻﾞ」、昼食後、昨日成人式に終えた、孫娘が挨拶に来宅してのでﾊﾞﾊﾞが用意しておいた金ﾒﾀﾞﾙをお祝いにしていた。金ﾒﾀﾞﾙは孫全員（5人）に用意しており、すでに2人進呈している。残り5年後に1人、10年後に1人の予定なので健康に留意して手渡しすることを願っている。午後は図書館が休刊なので再度「まなびいﾌﾟﾗｻﾞ」に出かけていると、ｻｰｸﾙの仲間から連絡があり、お手製の沢庵とﾋﾞﾜ酒をいただいた。夕食に沢庵をいただいたが、美味しいこと格別でﾊﾞﾊﾞも大喜び。夜のｽﾄﾚｯﾁのお月様は雲で薄化粧していた。
（東証･上場廃止企業は86社）
2021年に東京証券取引所で上場廃止になった企業は86社に上り、07年以降の15年間で最も多かったことが東京商工ﾘｻｰﾁの調べで分かった。９割以上が企業再編に伴うものだった。ｺﾛﾅ禍で事業環境が激変する中、再編が活発になっていることを反映しているとみられる。ﾘｰﾏﾝ･ｼｮｯｸ時の08年の79件を上回った。08年は不動産業を中心に33社が倒産したことが大きかったが、21年は上場企業の倒産はなかった。倒産がないのは16年以来5年ぶりで、政府による企業の資金繰り対策や給付金などのｺﾛﾅ禍対策が奏功した。上場廃止の理由は、企業の合併・買収（Ｍ＆Ａ）や、ｸﾞﾙｰﾌﾟ内再編による完全子会社化など、企業再編に伴う事例が９割以上に上った。経営不振により債務超過の改善が見通せないなど、上場廃止基準に抵触したｹｰｽは２社にとどまった。21年は著名企業同士のＭ＆Ａに伴う上場廃止が目立った。ﾎ^ﾑｾﾝﾀｰの島忠が家具製造販売大手のﾆﾄﾘﾎｰﾙﾃﾞｨﾝｸﾞ（ＨＤ）から、東京ﾄﾞｰﾑが三井不動産から、大塚家具がﾔﾏﾀﾞＨＤから、それぞれ買収されて完全子会社となった。（ﾖﾐｳﾘ）

＜ﾍﾞﾈｽﾞｴﾗ西部ﾊﾞﾘﾅｽ州知事選野党候補制す＞
南米ﾍﾞﾈｽﾞｴﾗ西部ﾊﾞﾘﾅｽ州で９日、やり直しの州知事選があり、野党候補が勝利した。同州は、反米左派ｳｺﾞ･ﾁｬﾍﾞｽ前大統領の出身地で、後継のﾆｺﾗｽ･ﾏﾄﾞｩﾛ政権には痛手となる。ﾊﾞﾘﾅｽ州では、20年以上もﾁｬﾍﾞｽ一族の支配が続き、昨年11月に行われた選挙でも、ﾁｬﾍﾞｽ氏の弟が再選を狙った。野党候補が善戦すると、開票が途中でｽﾄｯﾌﾟ。最高裁は再選挙の実施を命じ、この野党候補の出馬資格も 剥奪 した。やり直し選挙では、野党側は別の候補が、与党側は前外相が出馬した。選管によると、開票率97％の時点で、野党候補が55％を得票し、前外相も敗北を認めた。野党指導者のﾌｧﾝ･ｸﾞｱｲﾄﾞ氏は、ﾂｲｯﾀｰで、「ﾊﾞﾘﾅｽから『（ﾏﾄﾞｩﾛ政権の）終わり』が始まった」と強調した。（ﾖﾐｳﾘ）