朝のストレッチで家の間から鋭い朝日に驚かされた。ところが日中は底冷えのする1日なった。午前中「まなびいプラザ」を早めに切り上げ、5%引きのGSCで待つババを迎えに車で向かった。昼食を中華レストランでとり、ババの買い物を車に積み込んで帰宅したが最近外食が増えた感じがする。午後「図書館」に出かけたが、寒さが増した感じがする。夜のストレッチも底冷えが身に沁みた。楽しみにしていた1月8日から毎週土曜4回ドラマ「わけもん」が先週で終了して楽しみが1つ消え残念。
(都・コロナ病床使用率48.5%)
東京都の新型コロナウイルス患者向けの病床使用率は30日、48.5%となった。都が緊急事態宣言の発令要請を検討すると表明した50%まで、あと1.5ポイントだ。宣言発令となれば経済へのさらなる打撃は避けられず、感染抑止と社会経済活動の両立を目指す小池百合子知事は難しい判断を迫られる。都によると、30日時点のコロナ病床(6919床)に占める入院患者は3353人。病床使用率は前日から0.5ポイント上昇した。都は今月13日、病床使用率が20%になった段階で「まん延防止等重点措置」の適用を、50%で緊急事態宣言の発令を政府に要請することを検討すると表明。実際、20%に達した17日には埼玉と千葉、神奈川の3県とともに、重点措置の適用を共同で要請した。都内では現在、飲食店に営業時間の短縮が求められているほか、酒類提供も制限されている。緊急事態宣言が発令されれば、休業要請などのより強い措置を取ることとなり、都幹部は「(発令要請は)慎重に考える必要がある」と話す。都が慎重姿勢を崩さない理由の一つが、オミクロン株による現在の感染第6波では、重症者が抑えられていることだ。30日時点の重症病床(510床)の使用率は4.5%。27日に開かれたモニタリング(監視)会議では、デルタ株が主流だった昨年8月の入院患者の7割が中等症以上だったのに対し、今回は85%を軽症者が占めるとのデータが示された。一方で、感染者全体が増えていることに伴い、重症化リスクの高い65歳以上の感染者も増加している。24日までの1週間では計3567人で、前週(計1184人)の約3倍となり、予断を許さない。小池知事は30日夕、報道陣の取材に「夜の滞留人口は重点措置や皆さんのご協力もあって抑制されている。重症、中等症など(使用されている)病床の中身もある。これらを総合的に検討する」と語った。
国内の新型コロナウイルスの新規感染者は30日、全都道府県と空港検疫で7万8127人確認された。5日連続で7万人を超えた。千葉、埼玉、岡山など5県で過去最多となった。全国の死者は31人、重症者は前日から33人増の767人だった。(ヨミウリ)
(NHKBS「わけもん」)
江戸時代、西洋への唯一の窓口となり、いわば国際都市として栄えた長崎。出島に出入りし、オランダとの交易を、通訳として支えてきた0ランダ通詞(つうじ)たちの物語。主演・永瀬
<米回答にプーチン大統領不満>
緊迫するウクライナ情勢を巡り、ロシアのプーチン大統領は28日、自国の「安全の保証」の要求に対する米国と北大西洋条約機構(NATO)の回答について不満を表明した上で、「入念に検討した上で今後の行動を決める」との考えを示した。米国などは協議継続を呼びかけており、ロシアの対応が焦点となる。米国とNATOの回答では、ウクライナがNATOに加盟しないことの確約や、露周辺からの攻撃型兵器の撤去などプーチン政権が重視する要求については拒否した。露大統領府の発表によると、プーチン氏は28日のフランスのマクロン大統領との電話会談で、米国とNATOの回答について「ロシアの根本的な懸念を考慮していない」とし、「重要な問題は無視されている」とも述べた。米側が交渉の余地を残した軍事演習の制限などについては、露側は「副次的な問題」との立場だ。セルゲイ・ラブロフ露外相は28日、複数の露メディアとのインタビューで「戦争は望まないが、我々の利益が攻撃されることも許さない」と強調。その上で「交渉が終わったとは言えない」と語り、米側に譲歩を迫る立場を示した。(ヨミウリ)
(都・コロナ病床使用率48.5%)
東京都の新型コロナウイルス患者向けの病床使用率は30日、48.5%となった。都が緊急事態宣言の発令要請を検討すると表明した50%まで、あと1.5ポイントだ。宣言発令となれば経済へのさらなる打撃は避けられず、感染抑止と社会経済活動の両立を目指す小池百合子知事は難しい判断を迫られる。都によると、30日時点のコロナ病床(6919床)に占める入院患者は3353人。病床使用率は前日から0.5ポイント上昇した。都は今月13日、病床使用率が20%になった段階で「まん延防止等重点措置」の適用を、50%で緊急事態宣言の発令を政府に要請することを検討すると表明。実際、20%に達した17日には埼玉と千葉、神奈川の3県とともに、重点措置の適用を共同で要請した。都内では現在、飲食店に営業時間の短縮が求められているほか、酒類提供も制限されている。緊急事態宣言が発令されれば、休業要請などのより強い措置を取ることとなり、都幹部は「(発令要請は)慎重に考える必要がある」と話す。都が慎重姿勢を崩さない理由の一つが、オミクロン株による現在の感染第6波では、重症者が抑えられていることだ。30日時点の重症病床(510床)の使用率は4.5%。27日に開かれたモニタリング(監視)会議では、デルタ株が主流だった昨年8月の入院患者の7割が中等症以上だったのに対し、今回は85%を軽症者が占めるとのデータが示された。一方で、感染者全体が増えていることに伴い、重症化リスクの高い65歳以上の感染者も増加している。24日までの1週間では計3567人で、前週(計1184人)の約3倍となり、予断を許さない。小池知事は30日夕、報道陣の取材に「夜の滞留人口は重点措置や皆さんのご協力もあって抑制されている。重症、中等症など(使用されている)病床の中身もある。これらを総合的に検討する」と語った。
国内の新型コロナウイルスの新規感染者は30日、全都道府県と空港検疫で7万8127人確認された。5日連続で7万人を超えた。千葉、埼玉、岡山など5県で過去最多となった。全国の死者は31人、重症者は前日から33人増の767人だった。(ヨミウリ)
(NHKBS「わけもん」)
江戸時代、西洋への唯一の窓口となり、いわば国際都市として栄えた長崎。出島に出入りし、オランダとの交易を、通訳として支えてきた0ランダ通詞(つうじ)たちの物語。主演・永瀬
<米回答にプーチン大統領不満>
緊迫するウクライナ情勢を巡り、ロシアのプーチン大統領は28日、自国の「安全の保証」の要求に対する米国と北大西洋条約機構(NATO)の回答について不満を表明した上で、「入念に検討した上で今後の行動を決める」との考えを示した。米国などは協議継続を呼びかけており、ロシアの対応が焦点となる。米国とNATOの回答では、ウクライナがNATOに加盟しないことの確約や、露周辺からの攻撃型兵器の撤去などプーチン政権が重視する要求については拒否した。露大統領府の発表によると、プーチン氏は28日のフランスのマクロン大統領との電話会談で、米国とNATOの回答について「ロシアの根本的な懸念を考慮していない」とし、「重要な問題は無視されている」とも述べた。米側が交渉の余地を残した軍事演習の制限などについては、露側は「副次的な問題」との立場だ。セルゲイ・ラブロフ露外相は28日、複数の露メディアとのインタビューで「戦争は望まないが、我々の利益が攻撃されることも許さない」と強調。その上で「交渉が終わったとは言えない」と語り、米側に譲歩を迫る立場を示した。(ヨミウリ)