経営理念というのは、一般的に不変なものだと思われますが、時代の変化によっては見直す必要があるものの一つに「事業ドメイン」があげられます。
こんにちは！経営コンサルタント 中小企業診断士の藤田雅三（フジタ マサカズ）です。
少し前のものですが、日経MJに次のような記事がありました。
「ベルリッツ、脱・語学学校依存 人材育成へ転換加速」
・ベネッセホールディングス傘下のベルリッツインターナショナルが「語学学校」から「人材育成サービス」への転換を進めている。
・背景にあるのは少子高齢化のために歯止めがかからない日本の語学教育市場の縮小に対する危機感だ。
・「語学学校ではなく、世界で活躍する人材育成サービスを目指す」内永CEOのかけ声のもとベルリッツが語学力の養成とコミュニケーション能力の習得を目的とする語学学校の枠を超えて人材育成に軸足を置いたプログラムの導入に乗り出したのは約1年前からだ。
・大手だったNOVAやジオスが相次ぎ破綻するなど「語学学校だけではもはや生き残れない」（内永CEO）
（引用：2010/08/20 日経MJより）
とのことです。
大手の語学学校が、たしかに破綻する中、生き残っている語学学校はシェアを伸ばしているのかな、くらいにしか考えていませんでしたが、危機感を持って先手を打とうとされていることはすばらしいと思います。
今年に入ってから、社内の公用語に英語を採用する大手企業が話題になり、それを追うようにする企業の話もちらほら聞いたりします。
また、小学校から英語教育が始まるような話にもなっているようですし、「市場は追い風」のようにも見えますが、それに安堵するのではなく、このチャンスを利用して一気に力を付けるチャレンジをすることは、将来の成長のためには面白い試みだと思います。
もちろんまったく畑違いのことに手を出すのではなく、生業である「語学」をベースにおき、その語学を使って仕事をするグローバル人材のための周辺教育を充実させていくのでしょう。
セオドア・レビットが、鉄道会社の事例で提唱したマーケティング近視眼（自社のドメインを狭く解釈しすぎて変化への対応力を失うこと）というのがあります。
ベルリッツのチャレンジが吉とでるか、今後うまく実現できるのかはこれからですが、「語学学校」にこだわらず、また語学学校から逸脱することなく、ドメインをうまく見直そうとしている試みは評価できるでしょう。
さあ、あなたのビジネスも、「事業ドメイン」を時々見直してみませんか？
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