中国の環境

a:中国、河川の６割“深刻な汚染”　当局内部資料流出　-sankei web 2006.09.09 23:43 JST-
http://www.sankei.co.jp/news/060909/kok025.htm

b:「食」汚染、中国当局も危機感　発展優先“負の遺産” -sankei web 2006.09.10 東京朝刊-
http://www.sankei.co.jp/news/060910/kok004.htm

c:中国、疾病増加　食の安全警鐘　重金属や農薬で河川６割汚染　内部資料入手 -yahoo headline 206.09.10 08:02 JST-
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060910-00000003-san-int

　大本はおなじ内容のようだ。ａが産経webに載せられた内容、ｂがそれを活字化、ｃがａをyahoo向けに配信したものだろう。bが恐らくは読者を意識したものであるのは理解できる。
　素直に目をとおすと、中国産の野菜は「残留農薬」、「有毒金属」、「無機窒素」「ペンキの材料」「毒性の強い添加物」「防腐剤」に汚染されており、食べると乳幼児の頭が大きくなる、と読んでしまいたくなる記事。
　実際に現地にいくととにかく汚く臭い、皮膚感覚としてはこの記事に納得するむきもあるものの、いいかげん水俣病コンプレックスの固まりのような環境報道はやめてもらいたい。
　そもそも、自分のところのサーバーに載せている記事（ａ）には以下の文章がない。

<<引用開始>>
　中でも注目されるのは、「根本的な原因を絶たなければならない」とした上で、水質汚染や食品汚染を防ぐ方法として計画経済の手法を採るべきだと指摘している点だ。中国の改革開放政策以来、外国資本を導入した急速な近代化によって汚染が進んだことを反省していることがうかがえる。
　資料を作成した食品薬品監督管理局は２００３年４月、国務院（内閣）に発足した比較的新しい直属機関で、前年に日本で中国産ホウレンソウから基準を上回る残留農薬が検出され、社会問題化したためつくられた。
　内部資料は約８０ページで、肝心の調査データは添付されていなかったが、発足直後から実施されてきた現地調査に基づいて作られた暫定版のような体裁をとっている。このため、あくまで内部資料の枠を超えないとみられている。
　この内部資料を検討した日本の食品関係会社の専門家は「汚染はあまりにひどい。地方での調査は十分ではなく、実態はもっと深刻なはず。日本側は自らの検査能力を高めて安全を確保する必要がある」と話している。
<<引用終了>>

「調査データ」は添付されていなかった。
　この記事には全く価値がない。

　もし、中国の河川の６割が汚染されているとして、ポジティブリスト制による検査でほとんど弾かれるものと思われる。