https://www.youtube.com/watch?v=2du-AmAH_Qw
「逆イールド」 （東海東京証券）
逆イールドとは、過度な金融不安、急激な政策変動により短期金利が急騰し、長期金利を大きく上回った状態のことです。
「逆イールド」発生から景気後退までは平均2年2カ月、三井住友DSアセットマネジメントが分析
https://moneyzine.jp/article/detail/216343
米国では10年国債利回りが2年国債利回りを下回る「逆イールド」が発生、景気後退懸念が強まっている。三井住友DSアセットマネジメントは、この状況を分析したレポートを発表した。
三井住友DSアセットマネジメントは8月15日、マーケットレポート「米国の逆イールドが米国株と日本株に与える影響」を発行した。
8月14日の米国債券市場において、10年国債利回りが一時2年国債利回りを下回る「長短逆転（逆イールド）」が発生した。逆イールドは、一般に景気後退の予兆と解釈されることが多く、市場参加者の間では米国景気に対する警戒感が強まっている。同日のダウ工業株30種平均の終値は、前日比で800ドル超の下げとなり、為替市場では日本円やスイスフランが対主要通貨で上昇した。
逆イールドはすでにその他の期間でも発生しており、3月22日には米10年国債利回りが3カ月物の米財務省証券（TB）利回りを下回り、昨年12月3日には米5年国債利回りが米2年国債利回りを下回った。三井住友DSアセットマネジメントは今回のレポートで、米10年国債利回りが米2年国債利回りを下回った場合の逆イールドについて、過去、米国景気や市場にどのような影響を与えたかを検証している。
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ここから東海アマブログ
米国債１０年ものの長期金利は、２年国債や３ヶ月債権の短期金利に比べて高いのが普通で、この長期債券と短期債券の金利差を利用して、貸付け金利で儲けるのが銀行業務の基本である。
ところが、ごく大雑把にいうと、１０年前後に一回の割合で、この金利差が逆転する現象が起きることを「逆イールド」と呼んでいる。
この現象が起きると、金融業界全体が大騒ぎになってしまう。なぜなら、ほぼ100％の確率で、1～2年後に、世界的な景気後退＝リセッションが発生するからである。
銀行は、金利の安い長期国債を買えなくなり、悪化する景気を前提にすれば、企業への貸し付けも渋るようになる。
file:///C:/Users/user/Desktop/1811_b.pdf
上のグラフでは、10年米国債の利回りが0％を切ったのが、1980年・1989年・2000年・2007年の4回あり、いずれも約2年後に、比較的長期の景気後退＝リセッションが起きている。
とりわけ2007年の逆イールドは、2008年～2010年の「リーマンショック」と呼ばれる大規模な世界的景気後退を呼び、この影響は2019年の未だに収束したとはいえない。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%AA%E3%83%BC%E3%83%9E%E3%83%B3%E3%83%BB%E3%82%B7%E3%83%A7%E3%83%83%E3%82%AF
今回の「逆イールド現象」が過去とは比較にならないほど巨大な脅威である理由は、ドイツ銀行のCDS債務の存在があるからだ。
拙著 ドイツ銀行と世界経済大崩壊
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-677.html
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-679.html
CDS（クレジットデフォルトスワップ）とは、債権保障保険と言い換えてもよい。
https://style.nikkei.com/article/DGXMZO15941460R00C17A5K15100/
企業が債務不履行（デフォルト）を起こすと、債権の価値がなくなってしまうのだが、これを損失補填してくれるのがCDSであり、これは、世界的な低金利政策によって貸し付け金利による儲け口を失った銀行にとって、極めて魅力的な商品であり、もしデフォルトが起きなければ「濡れ手に粟」でボロ儲けできる美味しい商品であった。
このCDSを世界最大規模で発行していたのが、ドイツ最大の民間銀行であるドイツ銀行だ。特にCDSを代表するデリバティブ（先物取引）商品の取り扱い残高は55兆6000億ユーロ、日本円で7500兆円超大規模である。
日本のGDPは約500兆円、ドイツのGDPは約400兆円なので、日本のGDPの約15倍、ドイツ銀行の本国ドイツの約19倍の量のデリバティブを取引していたわけだ。
世界の実体経済規模は、たくさんの試算があって評価はまちまちだが、2010年頃は、総額で8000兆円程度と評価する経済学者が多かった。
ところが、2013年以降、現在に至るまで、実態経済総額は、ほとんど変わっていない。つまり、世界経済の成長は止まっているのである。
このサイトは、世界経済の本質を鋭く指摘しているので、ぜひ視聴してただきたい。
私の見る限り、現在ネット上に出ている経済サイトで、このサイトだけが、真実を明らかにしている。他のサイトは、問題の本質がよく分かっていない上滑りの説明サイトにすぎない。
https://www.youtube.com/watch?v=AceK4rsz6hY
リーマンショック以降の、世界市場は、事実上、成長が止まり、金融資産＝デリバティブだけが、どんどん膨張してきた。
ところが、GDP＝実態経済の中身の75％は、金融バブルであり虚構経済なのである。
つまり、ドイツ銀行のCDS債務総額は、実に地球上の実体経済総額に匹敵するわけで、もしも巨大不況＝リセッションが始まって、債務不履行の連鎖が始まると、地球上の全資産を並べても返済不可能な規模になっている。
しかも、もっと不味いことに、ドイツ銀行のCDSの相当部分（未公表）が中国企業の債権によって占められていると噂されていて、中国企業の大半が、中国共産党による政治的意図に左右されるので、資本主義の基本原則が通用しない。
一般の企業は、黒字経営に向かって経営方針を建てるが、中国企業は、共産党幹部の利権を増やすためだけに経営されるのであり、その負債総額は、実に1京円、世界の実体経済を大きく上回っていて、虚構経済＝レバレッジだけに頼った経済運営であると指摘されている。
つまり、いったん経済崩壊を起こすと、「恐怖のレバレッジ」が作動して、誰も止めることのできない崩壊が連鎖する仕組みなのだ。
これをCDSによって保証しているのがドイツ銀行であり、現在起きている米中経済摩擦＝関税報復合戦と、逆イールドが予告している長期の経済後退＝リセッションがもたらすものは、人類がかつて一度も経験したことのない規模の経済崩壊である。
この中国1京円の負債の多くが、予告された大恐慌のなかでドイツ銀行のCDS債務にのしかかってくるのだが、それが、どれほどの規模なのか、実はドイツ銀行の関係者も頭取さえも理解できていない。
一般的な投資顧問でさえ理解できるような規模ではなく、現在、ドイツ銀行の破綻について、一般的にいわれている内容は以下に類似している。
https://venture-finance.jp/archives/22040
以下は川口マーンの分析だが、まるでお笑いに等しい、景気後退程度に捉えているが、この人は、中国経済というものの本質が、まるで分かっていない。
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/65847
ちょっと、まともな頭脳のある人は、共通して、リーマンショックの100倍と評価している。
https://ameblo.jp/stardust11333/entry-12492798037.html
私は、1929年に起きた大恐慌など問題にならないほどの凄まじい規模になると予想している。
https://www.y-history.net/appendix/wh1504-001.html
もう、これによって、世界の虚構経済＝新自由主義による金融資本主義経済は、完全に崩壊し、二度と人類が用いることはできないと考える。
BIS規制によって、世界の為替が完全崩壊することで、全世界の輸出入貿易が長い間、完全に停止し、世界中を飢えが覆い、石油類も輸入できないので、貨物流通も人的移動も止まるだろう。
正真正銘の、自給自足経済だけが、生き延びることができる。
もの凄い数の人々が、飢えや戦争で死んでゆくことだろう。人類は、現在の半数以下になるかもしれない。
「逆イールド」 （東海東京証券）
逆イールドとは、過度な金融不安、急激な政策変動により短期金利が急騰し、長期金利を大きく上回った状態のことです。
「逆イールド」発生から景気後退までは平均2年2カ月、三井住友DSアセットマネジメントが分析
https://moneyzine.jp/article/detail/216343
米国では10年国債利回りが2年国債利回りを下回る「逆イールド」が発生、景気後退懸念が強まっている。三井住友DSアセットマネジメントは、この状況を分析したレポートを発表した。
三井住友DSアセットマネジメントは8月15日、マーケットレポート「米国の逆イールドが米国株と日本株に与える影響」を発行した。
8月14日の米国債券市場において、10年国債利回りが一時2年国債利回りを下回る「長短逆転（逆イールド）」が発生した。逆イールドは、一般に景気後退の予兆と解釈されることが多く、市場参加者の間では米国景気に対する警戒感が強まっている。同日のダウ工業株30種平均の終値は、前日比で800ドル超の下げとなり、為替市場では日本円やスイスフランが対主要通貨で上昇した。
逆イールドはすでにその他の期間でも発生しており、3月22日には米10年国債利回りが3カ月物の米財務省証券（TB）利回りを下回り、昨年12月3日には米5年国債利回りが米2年国債利回りを下回った。三井住友DSアセットマネジメントは今回のレポートで、米10年国債利回りが米2年国債利回りを下回った場合の逆イールドについて、過去、米国景気や市場にどのような影響を与えたかを検証している。
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ここから東海アマブログ
米国債１０年ものの長期金利は、２年国債や３ヶ月債権の短期金利に比べて高いのが普通で、この長期債券と短期債券の金利差を利用して、貸付け金利で儲けるのが銀行業務の基本である。
ところが、ごく大雑把にいうと、１０年前後に一回の割合で、この金利差が逆転する現象が起きることを「逆イールド」と呼んでいる。
この現象が起きると、金融業界全体が大騒ぎになってしまう。なぜなら、ほぼ100％の確率で、1～2年後に、世界的な景気後退＝リセッションが発生するからである。
銀行は、金利の安い長期国債を買えなくなり、悪化する景気を前提にすれば、企業への貸し付けも渋るようになる。
file:///C:/Users/user/Desktop/1811_b.pdf
上のグラフでは、10年米国債の利回りが0％を切ったのが、1980年・1989年・2000年・2007年の4回あり、いずれも約2年後に、比較的長期の景気後退＝リセッションが起きている。
とりわけ2007年の逆イールドは、2008年～2010年の「リーマンショック」と呼ばれる大規模な世界的景気後退を呼び、この影響は2019年の未だに収束したとはいえない。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%AA%E3%83%BC%E3%83%9E%E3%83%B3%E3%83%BB%E3%82%B7%E3%83%A7%E3%83%83%E3%82%AF
今回の「逆イールド現象」が過去とは比較にならないほど巨大な脅威である理由は、ドイツ銀行のCDS債務の存在があるからだ。
拙著 ドイツ銀行と世界経済大崩壊
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-677.html
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-679.html
CDS（クレジットデフォルトスワップ）とは、債権保障保険と言い換えてもよい。
https://style.nikkei.com/article/DGXMZO15941460R00C17A5K15100/
企業が債務不履行（デフォルト）を起こすと、債権の価値がなくなってしまうのだが、これを損失補填してくれるのがCDSであり、これは、世界的な低金利政策によって貸し付け金利による儲け口を失った銀行にとって、極めて魅力的な商品であり、もしデフォルトが起きなければ「濡れ手に粟」でボロ儲けできる美味しい商品であった。
このCDSを世界最大規模で発行していたのが、ドイツ最大の民間銀行であるドイツ銀行だ。特にCDSを代表するデリバティブ（先物取引）商品の取り扱い残高は55兆6000億ユーロ、日本円で7500兆円超大規模である。
日本のGDPは約500兆円、ドイツのGDPは約400兆円なので、日本のGDPの約15倍、ドイツ銀行の本国ドイツの約19倍の量のデリバティブを取引していたわけだ。
世界の実体経済規模は、たくさんの試算があって評価はまちまちだが、2010年頃は、総額で8000兆円程度と評価する経済学者が多かった。
ところが、2013年以降、現在に至るまで、実態経済総額は、ほとんど変わっていない。つまり、世界経済の成長は止まっているのである。
このサイトは、世界経済の本質を鋭く指摘しているので、ぜひ視聴してただきたい。
私の見る限り、現在ネット上に出ている経済サイトで、このサイトだけが、真実を明らかにしている。他のサイトは、問題の本質がよく分かっていない上滑りの説明サイトにすぎない。
https://www.youtube.com/watch?v=AceK4rsz6hY
リーマンショック以降の、世界市場は、事実上、成長が止まり、金融資産＝デリバティブだけが、どんどん膨張してきた。
ところが、GDP＝実態経済の中身の75％は、金融バブルであり虚構経済なのである。
つまり、ドイツ銀行のCDS債務総額は、実に地球上の実体経済総額に匹敵するわけで、もしも巨大不況＝リセッションが始まって、債務不履行の連鎖が始まると、地球上の全資産を並べても返済不可能な規模になっている。
しかも、もっと不味いことに、ドイツ銀行のCDSの相当部分（未公表）が中国企業の債権によって占められていると噂されていて、中国企業の大半が、中国共産党による政治的意図に左右されるので、資本主義の基本原則が通用しない。
一般の企業は、黒字経営に向かって経営方針を建てるが、中国企業は、共産党幹部の利権を増やすためだけに経営されるのであり、その負債総額は、実に1京円、世界の実体経済を大きく上回っていて、虚構経済＝レバレッジだけに頼った経済運営であると指摘されている。
つまり、いったん経済崩壊を起こすと、「恐怖のレバレッジ」が作動して、誰も止めることのできない崩壊が連鎖する仕組みなのだ。
これをCDSによって保証しているのがドイツ銀行であり、現在起きている米中経済摩擦＝関税報復合戦と、逆イールドが予告している長期の経済後退＝リセッションがもたらすものは、人類がかつて一度も経験したことのない規模の経済崩壊である。
この中国1京円の負債の多くが、予告された大恐慌のなかでドイツ銀行のCDS債務にのしかかってくるのだが、それが、どれほどの規模なのか、実はドイツ銀行の関係者も頭取さえも理解できていない。
一般的な投資顧問でさえ理解できるような規模ではなく、現在、ドイツ銀行の破綻について、一般的にいわれている内容は以下に類似している。
https://venture-finance.jp/archives/22040
以下は川口マーンの分析だが、まるでお笑いに等しい、景気後退程度に捉えているが、この人は、中国経済というものの本質が、まるで分かっていない。
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/65847
ちょっと、まともな頭脳のある人は、共通して、リーマンショックの100倍と評価している。
https://ameblo.jp/stardust11333/entry-12492798037.html
私は、1929年に起きた大恐慌など問題にならないほどの凄まじい規模になると予想している。
https://www.y-history.net/appendix/wh1504-001.html
もう、これによって、世界の虚構経済＝新自由主義による金融資本主義経済は、完全に崩壊し、二度と人類が用いることはできないと考える。
BIS規制によって、世界の為替が完全崩壊することで、全世界の輸出入貿易が長い間、完全に停止し、世界中を飢えが覆い、石油類も輸入できないので、貨物流通も人的移動も止まるだろう。
正真正銘の、自給自足経済だけが、生き延びることができる。
もの凄い数の人々が、飢えや戦争で死んでゆくことだろう。人類は、現在の半数以下になるかもしれない。
