第四章 疑義
“限定的”な“公開”とは、時間的制約のもとでの“公開”という意味に他ならない。自由と平等を標榜した民主主義が、真の自由と平等とを追い求めた共産主義の揺りかごとなったように、自由と平等の価値を熱狂のうちに求める民衆を“そこそこの自由”や“ある程度の平等”にとどめておくことは困難を極め、別の力をもってしかそれを成し得ることはない。
JA-MA会員＝自動車生産業者に限定されたはずのソースコード情報も、やがて多くの業界関係者がその素性を知ることとなった。知るための手段が正規のものであろうがなかろうが、知ってしまった後に人は知らなかった状態に戻ることは出来ない。
JA-MA-CADのリリース後、その予想以上の開発の速さ、完成度の高さ、不具合の少なさにおいて、JA-MA-CADカーネルは既製品のコピーである…という疑義を持たれるに十分であった。後に公開されるJA-MA収支報告書には、開発期間中プログラマーの外注作業費とは受け取れない常識外の額が米国にユーロ建てで送金されていたことが記載されていた。また、政府補助金の制限である国産システムという条件により、プログラム作業の外注は国内に制限されたものであり、先に発覚した「ベイブリッジの幻事件」に端を発した、経済産業省による「外注狩り」査察の対象ともなった。しかし送金はコンサルティング料の名目であり、コードそのもは誰の手によるものなのか分かるはずもなく疑義は疑義のまま収束することとなった。
さらにC-Tia開発元のNassau社は、その機能があまりに酷似していたことから、JA-MAに対し事実の照会を求め係争の構えを見せたが、実際の係争に発展することはなかった。
ソフトウェアの「プログラム」自体は著作物として国際的に保護されるが、その「機能」は著作物として認められない。ソフトウェアにおける「機能」のコピーをめぐって争うことは非常に困難であり、またJA-MAが業界団体であることも問題を複雑にしていた。国内自動車各社が事実上の手切れ金をNassau社に支払ったという噂も流れたが、むしろNassau社自身が多額の保守料を打ち切られることを恐れたためであるとも言われ、真相は公にされることはなかった。後にNassau Japan社員は語っている。
「真相？…それは分りません。分かっていても言えませんけどね。HQがこれを問題視したことはあったようです。ただ、HQが中国市場に大きくシフトし出した時期でしたからね。日本市場ではこれ以上の売上を期待できないと思い始めていたのは確かでしょう。」
日本国内のCADマーケット状況は、CAD開発各社が発表するライセンスのインストール数を単純に積み上げると全国民100人に1ライセンスのCADが普及している滑稽な数値となっており、各社の自己申告であるその数値が実態を表していると思う者は一人も居なかった。多くの業界関係者が共通して了解していたのは、この市場が成熟しきっており、革新的な技術が生み出されない限りにおいて新しい需要が喚起されることは無いだろうということだった。同時に、市場シェアをもう一度転換させるような革新的な技術は今後も生み出されないであろうことも、広く了解されていた。それは技術の限界によるものではなく、CAD開発各社がその意思を持たないことであることは、想像に難くないものであった。
CAD開発各社の多くは米国資本であり、ここ10年来彼らの経営方針とはM&Aによる拡大での株価引き上げ策であって、技術開発投資による需要の喚起などではなかったからだ。さらに、シナ沿岸部、インド、ロシアという新市場は活況を見せ始めており、彼らの経営戦略における優先事項は新市場への従来製品の売り込みとM&A戦略であることは明白であった。
日本マーケットは、すでに盛りを過ぎていた。否、すでに成功し成熟しきったのであり、彼らはシナ沿岸部、インド、ロシアで今一度日本マーケットの成功を収める夢を見ていたのだ。
事実、業界最大手のNassau社は、アジア太平洋統括オフィスを上海に移転することを発表しており、Unographics Solutions社は北京、Paralogical Technology社もそれに追随するものと見られていた。Autobox社は機械系CAD部門の売却を表明。売却先としてSolidas Works社が有力視される中で、アジア太平洋地区の拠点を建設ラッシュに沸くムンバイへ移転する意思を固めていた。
より実りの多い土地へ投資を行い、安定してはいるが成長の見込めない土地は最低限の人員により統治すべきである。それは、彼らの数百年に渡る民族的経験則に適っており、また最低限の人数でその1000倍もの人数を統治する術を彼らは知っていた。
CADシステムは、一種の生産財ではあったが消費財ではなかった。消費財の消費量と最終製品の生産量は相関の関係にあるが、CADシステムと最終製品の生産量とは本来的に何の相関もないものだ。事実、日本はCADマーケットとして衰退の一途を辿りつつも、世界における日本車のシェアは伸び続け「新BIG 3」の一角に日本の1社を加えることが経済誌における慣用句となっていたのである。
つづく…
（！注意！）
この物語はフィクションであり、登場する人物・団体・事件などはすべて架空のものです。
いや、マジで。