映画「パラサイト」が描く、韓国のおそるべき「超格差社会」～これは、韓国だけの現象ではない

 

 

 

2020年1月10日に公開される韓国映画「パラサイト 半地下の家族」。2019年のカンヌ国際映画祭で、最高賞にあたるパルムドールを受賞した傑作だ。この映画には、上位1%の超富裕層と、その対極にある貧困層の暮らしぶりが、めちゃめちゃリアルに描かれている。

 

貧しさの象徴であり、映画タイトルにもなっている「半地下」部屋が生まれた経緯は？　そもそも、なぜ韓国の社会はこんなにも二極化してしまったのか？『韓国 行き過ぎた資本主義』の著者・金敬哲氏が鋭く分析する。

 

 

 

■今年、カンヌでパルムドールを受賞

 

2018年5月、世界三大映画祭の一角、フランスのカンヌ国際映画祭で、是枝裕和監督の「万引き家族」が、最高賞にあたるパルムドールを受賞した。家族が生きていくため万引きせざるを得ない、貧しい庶民の生活を描いた傑作だ。

 

その翌年、2019年5月にカンヌ国際映画祭でパルムドールを受賞したのは、今度は韓国映画の「パラサイト 半地下の家族」だった。名作「殺人の追憶」などで知られるポン・ジュノ監督が手がけた最新作で、やはり貧しい家族が主役のホームドラマだが、「万引き家族」と違うのは、貧困家庭と富裕家庭の対比をテーマにした点だ。

 

 

 

■80万人以上が「半地下」で暮らす

 

主人公のギテク（ソン・ガンホ）とその家族は、映画のタイトルにもなっている「半地下」部屋で暮らしている。半地下とは、文字通り、地上と地下の間に位置する空間で、韓国の宅地法によると、床から地表面までの高さが、部屋の高さの半分以上なら地下、半分未満であれば半地下と区分される。日本人には耳慣れない言葉だが、韓国人なら誰もが頷く「貧困家庭」の象徴である。

 

半地下の誕生は、北朝鮮と深い関係がある。1960年代半ばから北朝鮮の挑発がエスカレートし、韓国政府は住宅建築の際、地下層の設置を義務化した。有事の時には避難場所として使うためだ。

 

この避難場所だった地下空間が住居用として使われ始めたのは、1975年からだ。1960年代から始まった「圧縮成長」（異常なスピードで進められた経済成長）とともに、首都ソウルへの人口流入が本格化。急激な人口増加は住居の不足をもたらし、避難場所だった地下層が密かに住居として貸し出されるようになった。

 

結果、韓国政府は同年、住宅法を一部改正し、地下層を住居として使用することを認めた。そして、その際、地下層の劣悪な居住環境を少しでも改善するため、地表面の算定基準を緩和し、半分は地下に半分は地上にまたがる「半地下」という居住空間が生まれたのだ。

 

半地下は、現在の韓国社会において、貧困家庭が息をひそめて暮らす典型的な住居であり、韓国統計庁の2015年人口住宅総調査によると、約82万人が半地下で暮らしている。

 

たとえば、上の階の住民のWi-Fiを無断利用するため、ギテクの長男のギウ(チェ・ウシク)と長女のギジョン(パク・ソダム)は、家で最も高いところにあるトイレの便器の上へ上がる。部屋の大半が地下の半地下部屋では、汚物が浄化槽から逆流しないよう、トイレは部屋でいちばん高いところに設置されているのだ。

 

災いの元となる天井の下の窓も、半地下ならではの独特な構造になっている。窓がまったくない地下に比べて、半地下には部屋の地上部分に小さな窓が存在する。半地下部屋の居住者は、この窓を通じて家の前を通る人々の足だけを見て生きている。

しかし、地下部屋との唯一の違いであるこの窓は、映画で見られるように、さまざまな災難を呼ぶ窓でもある。

 

酒に酔った人が窓のそばで立ち小便したり、洪水が発生すると窓から水が室内に氾濫するといった悲劇が起こるのだ。また、半分が地下に隠れてしまった窓を通じて、太陽の光が室内へ入ってくる時間は極端に少ない。おかげで室内はいつも湿っていて、カビの臭いが鼻をつく……。まさにこの匂いこそが、映画でも表現されている「貧しさの匂い」なのだ。

 

 

 

■「超格差社会」韓国の現実

 

一方、ギテクの家族がパラサイト（寄生）するパク氏一家は、韓国の上流1％に該当する超富裕層だ。グローバルIT企業の若きCEOであるパク氏(イ・ソンギュン)の大邸宅は、美しい坂道を登ってやっとたどり着いたと思ったら、さらに門の前の階段を上がってようやく本宅に到着するという高地にある。「半地下の家と丘の上の大邸宅」、これがまさに超格差社会韓国の現実である。

 

ギテクの家族は全員、韓国社会の熾烈な競争から脱落した人々だ。 ギテクはかつてチキン屋やカステラ屋を営んでいたが、店がつぶれてしまった。長男のギウと長女のギジョンは大学入試に失敗し続けているし、スポーツ選手を目指していたギテクの妻チュンスク（チャン・へジン)も目標を達成できなかった。

 

四人家族全員が無職で、怠惰な一家だと思われるかもしれないが、一度レースから外れると戻るのが極めて難しい、韓国の厳しい競争社会における、ある意味、平凡な家族でもある。

 

 

 

■「DJノミクス」で中産層が崩壊

 

韓国が本格的に格差社会へと突入したのは、1997年の年末に韓国を襲った「IMF危機」がきっかけだった。「IMF危機」とは、財政破綻の危機に直面した韓国政府が、IMFから多額の資金援助を受けるため、国家財政の「主権」をIMFに譲り渡したものだ。

 

翌1998年2月に就任した金大中大統領は、「民主主義と市場経済の並行発展」をモットーとする「DJノミクス」を提唱し、IMF体制からの早期脱却を目指した。

 

「DJノミクス」とは、経済危機を招いた原因を、これまで30年余りにわたって続けられてきた政経癒着と不正腐敗、モラルハザードによるものと見なし、その改善のため、自由放任ではなく政府が積極的な役割を果たすとする経済政策だ。

 

つまり、公正な競争が行われるように市場のルールを定めて、市場を監視し、個人の努力や能力によって正当な報酬がもらえるシステムを作るというのが政策の核心だった。

 

しかし、実際に金大中政権が実施した戦略は、資本市場の開放、国家規制の緩和、公企業の民営化、そして労働市場の柔軟化およびリストラ強行など、新自由主義的な政策ばかりだった。こうした金大中政権の「劇薬療法」によって、3年8ヵ月後の2001年8月23日、韓国はIMFから借り入れた資金を早期に返済し、経済主権を取り戻した。

 

しかし皮肉なことに、その過程で中産階級が崩壊し、二極化と所得の不平等がさらに深刻化してしまったのである。

 

 

 

■階層上昇が難しい「障壁社会」

 

韓国を代表する「進歩派」（韓国では左派をこう呼ぶ）の経済学者である柳鍾一(ユ・ジョンイル)韓国開発研究院（KDI）国際政策大学院院長は、進歩系（左派系）メディアである「プレシアン」に次のような文章を寄稿している。

約20年前に韓国を襲ったIMF危機以降、韓国社会における最大のイシューは、二極化による「格差社会」である。

 

現在の韓国社会は、単に不平等なことが問題なのではなく、富と貧困が世代を超えて継承される点が際立った特徴となっている。

 

すなわち、世代間の階層の移動性が低下し、機会の不平等が深まり、いくら努力しても階層の上昇が難しい社会、すなわち「障壁社会」へと移行したのだ
 

たしかに、2018年に韓国の有力シンクタンクの一つである現代経済研究院が発表したアンケート調査の結果を見ると、「いくら熱心に努力しても、自分の階層が上昇していく可能性は低い」と考えている韓国人は、2013年が75.2％、2015年が81.0％、2017年が83.4％と、毎年上昇している。

 

柳鍾一院長が主張した「障壁社会」について、韓国人の8割以上が同意していると見ることができるだろう。

 

また、2018年6月に韓国保健社会研究院が発表した「社会統合の実態診断及び対応策研究」報告書によると 韓国人の85.4％が「所得の格差が大きすぎる」と思っており、80.8％が「人生で成功するには、裕福な家で生まれることが重要だ」と考えている。

 

深刻な不平等や格差は映画の中だけの話ではなく、韓国社会の現実そのものなのである。

 

 

 

■これは、ただ韓国だけの話ではない

 

しかし、この超格差社会は、ただ韓国だけの現象ではない。

 

カンヌ映画祭のアレハンドロ・ゴンザレス・イニャリトゥ審査委員長は、パルムドールに輝いた「パラサイト 半地下の家族」について、「韓国を描いた映画だが、同時に世界的にも喫緊の課題をテーマにしており、ここにいる私たちすべての人生と関係のある主題を、ブラックコメディとして巧みに表現している」と評価した。

 

二極化や格差社会は、まさに全世界的な問題である。もちろん、日本も例外ではない。

 

かつては「最も成功した社会主義国」といわれた日本型資本主義だが、小泉純一郎政権以降、日本政府は新自由主義に大きく舵を切った。弱肉強食が当たり前になり、それに対してうしろめたさを感じることもなくなってしまった。寛容さは失われ、「自己責任」という言葉が力を持つようになった。

 

拙著『韓国 行き過ぎた資本主義』（講談社現代新書）に書いた韓国社会の今は、遠くない未来の日本の姿かもしれない。

 

 

 

金 敬哲
ジャーナリスト2020 年 1 月10日(金)