「読解力」と「数的思考力」で日本は世界のトップレベル。
ＯＥＣＤの国際成人力調査の結果です。
ところがわたしたちが関わるＩＴ・・・・それによる問題解決能力は19か国中11位。
ほかの成績がよかったのに残念でした。
でも、ネットで細かく調べてみると、意外なことがわかりました。
このＩＴに関するテストは、もちろんパソコンで行われています。
ところがパソコンを使えない人、拒否した人が日本では約３７％もいました。
これらの人たちには同じ問題を「紙」で出題したそうです。
でも、ＩＴによる問題解決能力を、ペーパーでどうやって図るのでしょう？
どうやらこれを含んだ数字が先の11位という数字になったようなのです。
パソコン拒否が約３７％もいたこと自体は、それはそれでショック。
ともかくこの紙回答の人を外して集計すると、何とこれまた19か国中の1位！
ということを日本の国立教育政策研究所が報告しています。
これまた統計のウソの事例の一つなのかもしれません。
とはいえ喜ぶのは早計、できる人とできない人の差が大きいということですから。
わたしたちの活動もこのデジタルデバイド（情報格差）の解消が目的です。
その意味ではこれまた残念な結果というわけです。
また、冒頭グラフを見ると、６０歳以上が急落してＯＥＣＤ平均を下回る状況。
この６０歳以上の落込みは国内のネット利用率調査と同様の傾向です
ということはシニア層の情報格差の解消の必要性はまだまだあるということ。
いま、区委託事業のシニア向け教室の予算見積もりをやっているところです。
もっと予算増やさなくてどうするんですか！
そう言える根拠がまた一つ増えたようで、嬉しいような悲しいような・・・・。
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