午前中「まなびいﾌﾟﾗｻﾞ」で朝刊2紙を読んで、早めに帰宅してﾊﾞﾊﾞの誕生月でﾊﾞｰｽﾃﾞｰ10％割引ﾁｹｯﾄを利用するためGSCに出かけた。中華ﾚｽで昼食を取り、ﾊﾞﾊﾞは今月西伊豆Drのための運動靴や食品ｺｰﾅｰ、当方は伊豆半島のｶﾞｲﾄﾞﾌﾞｯｸを図書館に返済に徒歩で出かけた。日中は初夏に陽気で汗ばんでくる。GSCに戻り。ﾊﾞﾚﾝﾀｲﾝﾁｮｺの返礼最終日のため孫娘たちにﾎﾜｲﾄﾁｮｺを購入帰宅し、当方は徒歩で格安理髪店に出かけ、そこ足で再度、図書館で夕刊2紙を読んで、孫娘宅にﾎﾜｲﾄﾁｮｺを届けた。夕方は急に寒さがやってきて薄着に着替えたので堪えた。夜のｽﾄﾚｯﾁは昨夜同様鎌型の月が輝いていた。歩行計は久しぶりに2万歩を示していた。
（東証4営業日ぶりに反発）
4日の東京株式市場で日経平均株価は4営業日ぶりに反発し、終値は前日比111円41銭（0.29%）高の3万8807円38銭だった。このところ日本株の下落が続いたため、自律反発を見込んだ買いが優勢となった。米株価指数先物が日本時間14日に堅調に推移したことが追い風となった。前日の米ﾊｲﾃｸ株安を背景に朝方は売りが優勢だった。日銀の金融政策修正観測などを背景に日経平均は前日まで3日続落していた。下げ基調が続いていた成長期待の大きい半導体関連を中心に見直し買いが入りやすかった。チャート上の25日移動平均（14日時点で約3万8700円）が下値支持線となり、指数の底堅さが意識された。資源関連や主力バリュー（割安）株の一角に物色が向かったことも支えとなり、後場寄り直後に日経平均は上げに転じた。朝方は売りが優勢だった。前日の米株式市場でハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数は反落。エヌビディアなど半導体関連が下落し、東京市場でも東エレクやアドテストなど関連銘柄が売られた。日銀の上場投資信託（ETF）の買い入れ終了観測を複数メディアが報じたことも相場の重荷となり、午前に日経平均の下げ幅は一時300円に迫った。東証株価指数（TOPIX）も4営業日ぶりに反発した。終値は13.08ポイント（0.49%）高の2661.59だった。JPXプライム150指数は4営業日ぶりに反発し、2.95ポイント（0.25%）高の1164.75で終えた。東証プライムの売買代金は概算で4兆3374億円と2月21日以来およそ3週間ぶりの低水準だった。売買高は16億6028万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1236と全体の7割強にのぼった。値下がりは382、横ばいは38だった。ファストリやレーザーテク、ホンダが買われた。住友鉱など資源関連も高い。一方、中外薬やリクルートが下げた。三菱UFJも安い。
＜NATO国防費GDP比の2％以上達成18カ国＞
北大西洋条約機構（NATO）は14日2023年の年次報告書を発表した。22年2月からのﾛｼｱによるｳｸﾗｲﾅ侵略を受けて加盟国は引き続き軍事力の強化に取り組み、国防費支出は22年比で11％拡大した。国防費の支出を国内総生産（GDP）比の2％以上に増やす目標を23年に達成したのは、加盟31カ国（23年当時）中11カ国だったが、24年初頭に計18カ国に増加したとしている。報告書は、ｳｸﾗｲﾅ戦争を受けて加盟国の間で国防強化への切迫感が高まったとした上で「加盟国は自己満足に陥ってはならない」と訴え、NATOが引き続き国防費の拡大と集団防衛態勢の強化を進めていくことを確認した。2％目標が設定された14年当時の達成国は3カ国。全ての加盟国が2％を達成する具体的な見通しには言及しなかった。
国防費の20％以上を主要兵器の生産や先端兵器の研究・開発に充当させるとした14年設定の目標については、同年の達成国は7カ国だったのが23年は28カ国に増加したとしている。
NATOのｽﾄﾙﾃﾝﾍﾞﾙｸ事務総長は報告書の中で、加盟各国は中国を含む専制主義勢力との一層大規模な競争に直面していると指摘。ﾛｼｱのﾌﾟｰﾁﾝ体制がｳｸﾗｲﾅ侵略戦争で勝利すれば「世界の専制指導者らに『戦争と暴力で目的は達成できる』との危険なﾒｯｾｰｼﾞを送ることになる」とし、「NATOはｳｸﾗｲﾅを支援し続ける」と言明した。ｳｸﾗｲﾅのNATO加盟について、報告書は「全ての加盟国が加盟に同意している」とし、通常は加盟希望国に義務付ける「加盟行動計画」（MAP）の履行手続きを昨年に免除するなど、加盟の早期実現を図っていると強調した。
（東証4営業日ぶりに反発）
4日の東京株式市場で日経平均株価は4営業日ぶりに反発し、終値は前日比111円41銭（0.29%）高の3万8807円38銭だった。このところ日本株の下落が続いたため、自律反発を見込んだ買いが優勢となった。米株価指数先物が日本時間14日に堅調に推移したことが追い風となった。前日の米ﾊｲﾃｸ株安を背景に朝方は売りが優勢だった。日銀の金融政策修正観測などを背景に日経平均は前日まで3日続落していた。下げ基調が続いていた成長期待の大きい半導体関連を中心に見直し買いが入りやすかった。チャート上の25日移動平均（14日時点で約3万8700円）が下値支持線となり、指数の底堅さが意識された。資源関連や主力バリュー（割安）株の一角に物色が向かったことも支えとなり、後場寄り直後に日経平均は上げに転じた。朝方は売りが優勢だった。前日の米株式市場でハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数は反落。エヌビディアなど半導体関連が下落し、東京市場でも東エレクやアドテストなど関連銘柄が売られた。日銀の上場投資信託（ETF）の買い入れ終了観測を複数メディアが報じたことも相場の重荷となり、午前に日経平均の下げ幅は一時300円に迫った。東証株価指数（TOPIX）も4営業日ぶりに反発した。終値は13.08ポイント（0.49%）高の2661.59だった。JPXプライム150指数は4営業日ぶりに反発し、2.95ポイント（0.25%）高の1164.75で終えた。東証プライムの売買代金は概算で4兆3374億円と2月21日以来およそ3週間ぶりの低水準だった。売買高は16億6028万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1236と全体の7割強にのぼった。値下がりは382、横ばいは38だった。ファストリやレーザーテク、ホンダが買われた。住友鉱など資源関連も高い。一方、中外薬やリクルートが下げた。三菱UFJも安い。
＜NATO国防費GDP比の2％以上達成18カ国＞
北大西洋条約機構（NATO）は14日2023年の年次報告書を発表した。22年2月からのﾛｼｱによるｳｸﾗｲﾅ侵略を受けて加盟国は引き続き軍事力の強化に取り組み、国防費支出は22年比で11％拡大した。国防費の支出を国内総生産（GDP）比の2％以上に増やす目標を23年に達成したのは、加盟31カ国（23年当時）中11カ国だったが、24年初頭に計18カ国に増加したとしている。報告書は、ｳｸﾗｲﾅ戦争を受けて加盟国の間で国防強化への切迫感が高まったとした上で「加盟国は自己満足に陥ってはならない」と訴え、NATOが引き続き国防費の拡大と集団防衛態勢の強化を進めていくことを確認した。2％目標が設定された14年当時の達成国は3カ国。全ての加盟国が2％を達成する具体的な見通しには言及しなかった。
国防費の20％以上を主要兵器の生産や先端兵器の研究・開発に充当させるとした14年設定の目標については、同年の達成国は7カ国だったのが23年は28カ国に増加したとしている。
NATOのｽﾄﾙﾃﾝﾍﾞﾙｸ事務総長は報告書の中で、加盟各国は中国を含む専制主義勢力との一層大規模な競争に直面していると指摘。ﾛｼｱのﾌﾟｰﾁﾝ体制がｳｸﾗｲﾅ侵略戦争で勝利すれば「世界の専制指導者らに『戦争と暴力で目的は達成できる』との危険なﾒｯｾｰｼﾞを送ることになる」とし、「NATOはｳｸﾗｲﾅを支援し続ける」と言明した。ｳｸﾗｲﾅのNATO加盟について、報告書は「全ての加盟国が加盟に同意している」とし、通常は加盟希望国に義務付ける「加盟行動計画」（MAP）の履行手続きを昨年に免除するなど、加盟の早期実現を図っていると強調した。