韓国、整形が最も多い国に挙げられ…「屈辱ニダ」

表を良く見せたい気持ちは分るが、整形する程度が大きい程、別人になる程

本当の自分から偽りの自分への堕落となる。

そこには本当の喜びから、偽りの喜びへとなる。

保守への覚醒　さんより転載です。

 

韓国が世界で整形手術を最も多く受ける国に挙げられた。


３０日（英国時間）、英週刊誌「エコノミスト」は韓国が２０１１年に人口１０００人当たりの整形手術の割合が最も多い国家に挙げたと、国際美容整形協会の最近の調査を引用しながら報道した。


２位はギリシャ、３位はイタリアで、米国・コロンビア・台湾・日本・ブラジルがそのあとに続いている。国家別に好まれる手術の差を見たところ、韓国・中 国・日本は鼻関連の手術が多く行われている上位５位国家に入る一方、米国・ブラジルは胸部関連の手術が多いことが調査された。


韓国、整形が最も多い国に挙げられ…“屈辱”　中央日報

「屈辱」って言うが、限度知らずの「やり過ぎ整形」国家だっていうことは韓国人も認めてるんだろう？



男女を問わず韓国人はみんな固まったような、引きつったような、不自然な顔が多いし、みんな同じ顔に見えるし、年をとる毎に若返るという珍現象も韓国で多発している。



ま、「程々に」という概念がない民族であり、美とはかけ離れたルックスの持ち主が圧倒的に多いから「屈辱」でもやるしかないってことなんだろう。

韓国人に限って言えば、希望カ所が一番多いのは「鼻」ではなく圧倒的に「目」だという。極細で吊り上った目、厚ぼったい瞼をさわると速攻で変身でき取りあえず韓国人整形のデフォらしい。アジアで１番二重瞼が少ない民族だからかもしれない。



次いで「エラ削り」、「鼻シリコン」、「顎シリコン」が同等程度で２番人気。次いで各箇所の「しわ取り注射」が続く。



簡単にできる「人工えくぼ」も韓国人女性には大人気だという。勿論、産まれてくる子供の顔は、原型に忠実であることは間違いないのだが…。

【石平のＣｈｉｎａ Ｗａｔｃｈ】習政権「関係改善」の下心

支那と仲良くする勢力（公明党、左翼、工作員＆洗脳された人々）に騙されてはいけません。

気がついた時にはすでに遅しで、植民地にされており、粛正される運命となります。

 

産経ニュースより

【石平のＣｈｉｎａ　Ｗａｔｃｈ】習政権「関係改善」の下心


　今月２５日、中国の習近平総書記は北京訪問の公明党・山口那津男代表との会談に応じ、日本との関係改善に意欲を示したことが大きな波紋を呼んでいる。

　それより１週間前に、習政権は日本に対してむしろ未曽有の強硬姿勢で臨んでいた。

中国軍機が日本の防空識別圏に侵入し露骨な軍事的挑発を行ったのは同１０日のことであったし、それを前後にして、中国一部の学者や現役軍人は「対日開戦」まで公言していた。

　そこから一転して、中国は突如の「君子豹変（ひょうへん）」を演じてみせたのだが、それは一体なぜなのだろうか。

　日本側が今まで、かなり戦略的な外交を進めてきたことが、習政権の「態度軟化」を引き出した要因の一つであろう。

昨年１２月末に安倍政権が発足して以来、「日中関係の改善」には拙速に動くことなく、むしろ中国周辺の国々との関係強化に乗り出した。

対中関係の「本丸」を攻める前にまず「外堀」を埋めていく手法である。

　その一方、安倍晋三首相は「領土問題の交渉に応じない」との姿勢を貫いており、中国側に突け込む隙を与えなかった。

　こうした日本側の動きに焦りを感じたからこそ、習政権は今年に入ってから、安倍政権を屈服させるためのお粗末な軍事恫喝（どうかつ）に打って出た。

だがそれはまた日米連携の反撃に遭って不発に終わった。

１月１８日、米国のクリントン国務長官は日本の岸田文雄外相との会談において、尖閣に対する日本の施政権を損なういかなる行為にも「反対する」と明言した時点から習政権の軍事恫喝は完全に効力を失った。

　それから１週間後の同２５日、恫喝が無効だと悟った習総書記は結局、上述の「柔軟姿勢」に転じたわけだが、それはあくまでも、尖閣を狙う中国側の戦術的な転換にすぎない。

　山口代表との会談の中で、習氏は日中首脳会談の開催に関して「環境を整える必要がある」と語る一方、安倍政権に対しては関係改善へ向けて「実際の行動」をとるよう求めた。

つまり中国側は、関係改善を誘い水にして安倍政権から「尖閣問題」に関する「実際」の譲歩を引き出そうとする魂胆だ。

　いわゆる「棚上げ論」をぶち上げてきたのも、「領土問題は存在しない」という日本側の立場を切り崩して、「尖閣奪取」の突破口をつくっていく手口である。

それこそは、本欄がかねて指摘している「習近平の罠（わな）」の最新版なのである。この新しい罠の巧妙なところは、習氏自身が関係改善への「強い意欲」を示すことによって、ボールを安倍首相の方に投げてしまう点である。

　それを受けて、もし安倍政権が関係改善のために何らかの譲歩でもすれば中国側の勝ちとなるが、安倍政権が譲歩を拒んだ場合、中国側はまた、関係改善ができないことの責任を安倍首相に押し付けることができる。

また、中国側が「柔軟姿勢」に転じたことで、日本国内の世論分断を図ることも狙いの一つであろう。

　こうしたなかで、安倍政権は今後、今までよりも複雑な局面に直面していくこととなろうが、日本側が取るべき賢明な対処策は、関係改善と「領土問題」とを完全に切り離しておくことだ。

つまり、関係改善のための対話ならいくらでも応じるが、「尖閣」を対話のテーマにするようなことはしないことだ。「領土問題は存在しない」という日本の立場をどこまでも堅持していくべきである。

　焦っているのは中国の方であって、日本側ではない。領土を守り抜くことを大前提にして、「不変を以て万変に応じる」というのが、安倍政権の進むべき対中外交の王道ではないか。



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【プロフィル】石平
　せき・へい　
１９６２年中国四川省生まれ。
北京大学哲学部卒。
８８年来日し、神戸大学大学院文化学研究科博士課程修了。
民間研究機関を経て、評論活動に入る。
『謀略家たちの中国』など著書多数。
平成１９年、日本国籍を取得。

仏料理大会、浜田さんが世界３位 初の快挙

久々の明るいニュースです。

すごいですね。

Livedoornews より

 

　フランス料理のボキューズ・ドール国際料理コンクールで、銅メダルを獲得した浜田統之さん＝３０日、リヨン（ロイター＝共同）

　世界のフランス料理シェフが腕を競うボキューズ・ドール国際料理コンクールの本選が２９～３０日、フランス・リヨンで開かれ、ホテルブレストンコート（長野県軽井沢町）によると、同ホテル総料理長の浜田統之さん（３７）＝鳥取県境港市出身＝が世界３位となる銅メダルを獲得した。日本人が３位以内に入賞したのは初めて。同コンクールは世界的に著名なシェフ、ポール・ボキューズ氏が創設したフランス料理界で権威あるコンクール。（共同）

＜中国大気汚染＞ 流入の西日本「物質濃度が急上昇」

中国の汚染物質は必ず日本に流れてきます。

今後原発を200基以上増設する中国、

事故を起こしてもだんまりを決め込むが、黒潮や偏西風に乗って日本全体が

放射能汚染されます。

放射能が怖くて日本の原発をゼロと主張する人達よ、

支那や韓国の原発も反対してください。

物事の因果関係や本質を知って下さい。

 

Livedoor news より

大気汚染予測システムによる３１日午前０時時点のシミュレーション。近畿地方の濃度が高く示されている＝国立環境研究所のホームページから

　中国で深刻化する大気汚染が「越境汚染」として西日本に流入した影響で、３０～３１日にかけて近畿地方で大気汚染物質「硫酸塩エアロゾル」の濃度が急上昇したとみられることが、国立環境研究所の分析で分かった。地上の実測速報値も、環境基準を超す地点があった。

　硫酸塩エアロゾルは、石炭などの燃焼で発生し、濃度が高くなると、ぜんそくなどの呼吸器疾患を起こす恐れもある。

　国環研のシミュレーションでは２８日午後以降、大陸から九州地方に流入し、３０日夜から３１日早朝には、大阪府や奈良県などで微小粒子状物質「ＰＭ２．５」が、環境基準（１立方メートル当たり１日平均値３５マイクログラム以下）を超すレベルになったことが示された。３０日午後６時の地上観測点の実測速報値も阪神地区などで基準を超え、予測結果をほぼ裏付けた。ただ、基準は１日平均値を基に判断するため、基準を超えたとはみなされない。

　中国では近年、石炭など化石燃料の大量消費が原因の大気汚染が社会問題化している。国環研は、東アジア地域で大気汚染物質の濃度を推定。風向や風速などの気象データを加えて移動状況をシミュレーションし、公表している。ただ汚染の全てが中国由来ではなく、国内の暖房使用や自動車の排ガスなども影響しているとみられる。

　国環研は「濃度上昇の予測結果は、大陸の大気汚染物質が流れ込んだためと解釈できるが、国内の濃度は中国の汚染レベルに比べると格段に低く、健康な大人が気にするレベルではない」と説明している。【江口一】

「ネット選挙解禁」で変わるべきはマスコミの"世論誘導″

これで幸福実現党の知名度が上がるね。

ただ、新聞とテレビでしか情報を得られない情報弱者には知られませんが、

若い世代には馴染みとなるでしょう。

 

ザ・リバティーweb  より

自民党が31日、今夏の参院選からインターネットの選挙利用を全面解禁する公職選挙法改正案をまとめた。2月中の国会提出を目指すという。

 

現行の法律では、公示・告示後の選挙期間中には、定められたビラやポスター以外の文書図画を不特定多数に配布することは制限されている。しかし、前近代的な制度のままでは現代のネット社会には対応できないし、若者の選挙離れの大きな要因ともなっている。

 

ネット全面解禁となると、候補者や政党のメールの利用やホームページ、ブログの更新ができるようになり、フェイスブックやツイッターなどのSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)を使った投票の呼びかけもできるようになる。

 

これまでは、既成政党に入らない新しい政党・政治団体や無所属の候補者は、マスコミにも差別され、行動も制限されるという「参入障壁」が大きかった。それがネット解禁で変わっていく可能性があるだろう。

 

これを安倍首相のもとで自民党が認めようとする動きは画期的だが、その理由の中に、安倍氏が前回首相の時も、昨年末の衆院選の時もマスコミのバッシングに遭ったという「苦い経験」があるようだ。安倍氏は自身もツイッターで直接有権者に呼びかけ、ネット世論が味方してくれたということもあって、ネット選挙解禁に意欲的なのだろう。

 

となると、ネット解禁で今後考えられるのは、マスコミが最大の強みとしてきた、選挙前の世論調査によって政権交代や議席数を増減させるという、「世論誘導」が難しくなっていくということだ。

 

ネット世論とマスコミ世論はかなり違っている。ネット上で選挙活動が可能になれば、候補者の生の声を動画で聴けるし、政党の主張を比較する手段も増える。また、有権者同士の情報交換も盛んになるから、投票直前まで何が起きるか分からない。マスコミにとってはやっかいだ。

 

ネット時代になって、もはやマスコミが世論を好き勝手に操縦できる時代は終わった。ネット選挙解禁によって、実は変わるべきはマスコミだということに、マスコミ自身が気づく時が来ている。(仁)

 

【関連記事】

2013年1月16日付本欄 ネット選挙解禁へ 期待と問題点

http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=5469

 

2012年12月15日付本欄 自公300!? マスコミの当落予想は「選挙妨害」だ

http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=5311

ロシアは日本が大好き! 日本企業は中国からロシアにシフトすべきでは?

ザ・リバティーweb  より

ロシアに対する日本人のイメージはあまり良くないが、ロシアの「日本好き」は本物らしい。31日付朝日新聞は、ロシア極東地域の親日ぶりについて紹介している。

以下は、主な内容。

• ロシア極東部の沿海地方で行われた国別好感度の調査によれば、最も愛着を感じる国は日本だと答えた人が40%で首位。中国の16%、韓国の15%に大差をつけた。
• 沿海地方議会のゴルチャコフ議長は、パートナーシップを深めたい国について「日本、次に韓国、中国。現実は逆で、我々と積極的に働こうとしているのは中国、次に韓国、その後が日本。この順番を変えられれば良いと思う」と語った。
• ウラジオストクでは日本車が大人気で、街を走る車の9割を占める。昨年9月には現地の組立工場でマツダ車の生産が始まり、2月からはトヨタ車の生産も始まる予定。
• 日本産のリンゴは中国や米国産に比べて6～7倍高いものの、甘くて大きいため大人気。福島原発事故後も市民は日本製品への信頼は揺らいでいない。

 

このように、ロシア極東地域の人々の日本への信頼はとても篤い。日本の経済的成功が、開発中の極東地域の人々にとって、ある意味で「坂の上の雲」と捉えられているといえよう。親日家で知られるロシアのプーチン大統領も極東地域の開発に力を入れており、日本企業の進出にラブコールを送っている。

 

しかしながら、内閣府の調査では、ロシアに「親しみを感じる」とする日本人は13.4%、「親しみを感じない」とする者の割合が82.9%となっている。旧ソ連時代の敵対国の意識がまだ続いているのだろう。

 

ただ、実際にロシアでビジネスを行う日本人からは、「許認可に手間はかかるが意図的に悪さを仕掛けられたことはない」「日本に対して非常に尊敬の念も持っている」「進出した人は、かなりの人がうまくいっている。(ロシアビジネスに)出てこない人たちをどう励ますか」との声があがっている(日本貿易会月報2012年3月号)。

 

日本企業は現在、数多く中国に進出しているが、中国は尖閣諸島周辺の領海・領空侵犯を繰り返し、反日デモが激化するなど、日本を挑発している。仮に日中間で有事が起こった際、現地の日本企業が事実上の「人質」にとられ、日本の防衛行動を牽制される可能性もある。

 

反日教育を続ける中国や韓国に「片想い」の企業進出をするよりも、日本にラブコールを送ってくれる親日国でのビジネスチャンスに目を向けていく必要もあるのではないか。(晴)

 

【関連記事】

2012年12月22日付本欄 プーチン大統領が日本との関係改善に期待感 日露協商で対中国包囲網をつくれ!

http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=5343

 

2012年10月2日付本欄 ロシアが対中摩擦を懸念、日本へラブコール

http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=4965