第二章_日本的経営と近代家族_エピローグ

　女性が家庭にいることを前提とした「会社」の雇用システム、女性をなかなか対等の成員として迎え入れることのできない「会社」の仕組み、女性の社会進出が進んでいるとはいえ、日本型企業社会はまだ女性の潜在労働力の必要性を認識してはいない。

　だれも休まず、だれも病気にならない、という「希望的観測」のもとに人員が配置されている組織は、だれも産まない、だれも子供を育てない、というどこにもいない人間を前提にした組織である。このような架空の人間像を支えているのは専業主婦の存在である。しかし、既婚女性の半数以上が働いている時代に、この前提は空洞化しつつある。1)　こうした架空の前提を懸命に維持しようとする会社の実情を取材した竹信三恵子は、「女性の活用」をテーマに取材した都市銀行の中間管理職から女子行員の出産に関して次のような本音を引き出している。

「銀行の上司から、育児休暇を取るな、と言われた女性がいる、と言っておられたが、日本の会社は権利を目一杯主張し、代わりに義務もきちんと果たす、という仕組みではない。経営と個人が甘え合う関係で成り立っている。全面的にすべての権利を主張されても会社は困る。その女性にも問題がある」。2)　

　熊沢誠が、コース別を大枠とした性別職務分離がよく観察できる業界である　3)と指摘した銀行は、「本音では、便利に使えて給料の安い大量の若い女性を必要としている。しかし、そんな女性を惹きつけるには、もはや育児休業など母性保護制度を敷くしかない。つまりは人集めのための目玉商品だ。かといって額面通りに受け取られて、長く居座られては、賃金をたくさん払わなければならない。だから、育児休業制より、いったんやめてもらって賃金を安く抑えられる再雇用制を導入するところが多い」。4)

　以上は、『日本株式会社の女たち』から引用した1994年以前の話だが、2002年時点でも子供を産んだ女性が働きやすい環境が会社や社会に整っていないのは、第一章で見たとおりである。女性が働きにくい仕組みはなお温存している。

　男性が仕事と家庭を切り離して考えることができるのに対して、家庭責任を担う女性は仕事と家庭を切り離して考えることができない。男性の、ほかの全てを顧みず仕事を最優先させるという硬直的な職業生活を可能にするため女性が自身の生活を適応させている。女性にそのような生き方を要求しているのは、日本型企業社会である。女性のライフサイクルと企業の経営方針とは密接な関わりがあるといえる。女性が家庭の事情で簡単に会社を辞めると、勤務態度を男性と比較して不真面目で劣ったもののように非難する企業経営者がときどきいる。

　しかし、そのように女性を非難する一方で、自社の男性社員が家庭よりも仕事を優先することをあたりまえとしているとすれば、それは矛盾している。硬直的な職業生活を送る男性に代わって、女性が自身の生き方を融通しているのに、その点には目をつぶって、個々の女性の選択だけを問題視するのは、おかしな話である。5)　日本型企業社会は、労働市場における女性差別を、女性という「性」によって正当化してきた。

　この章では、こうした矛盾を孕んだ日本的経営の成り立ちとその単位となっている「近代家族」について概観し、労働市場において女性が男性ルートから排除されてきた背景を探りたいと思う。

引用文献

1)竹信三恵子『日本株式会社の女たち』148頁、朝日新聞社、1994年。

2)竹信、前掲書、150-151頁。

3)熊沢誠『女性労働と企業社会』106頁、岩波新書、2000年。

4)竹信、前掲書、152-153頁。

5)小笠原祐子『OLたちのレジスタンス』59-60頁、中公新書、1998年。