ロシアのテレビで、9.11の真実探求ビデオ！！

ロシアで9.11自作自演テロ糾弾のビデオ放映（9月10日）！！
3000万人が視聴？！！

もう、自作自演は隠し遂せないと判断！！
そこで、New Cold Warを復活させて、ロシアに追求させる作戦？
純粋水爆には触れていない！！
スティーブ・ジョーンズ博士の解説！！

サーマイト説！？？？

　これは相当、隠蔽が難しくなったことを裏付ける。少なくとも3000万人が目の当たりにする。

まあ、一歩前進と見るか、ディスインフォーメーションと見るかは、今後の展開次第。

Zero: An Investigation Into 9-11 - part 1
http://jp.youtube.com/watch?v=O-YqET96OO0&feature=related  

。</object>。

Zero : An Investigation Into 9-11- part 2
http://jp.youtube.com/watch?v=DGH2mr3Qows&feature=related
。</object>。
Zero : An Investigation Into 9-11- part 3　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　http://jp.youtube.com/watch?v=Lrj22lX8Bdo&feature=related

。</object> 。

Zero : An Investigation Into 9-11- part 4
http://jp.youtube.com/watch?v=KMvJUjZ8rlM&feature=related
。</object>。

【転載開始】《翻訳は間に合わないので、後日》＜http://www.thetruthseeker.co.uk/article.asp?ID=9320 911のインサイド・ジョブを糾弾＝露プラウダより＞

Russian Television Airs 9/11 Truth Movie

News Brief ? September 10, 2008

Italian film-maker Giulietto Chiesa, who was in Berlin for a screening of his documentary ("ZERO") which questions the official US version of the 9/11 terrorist attacks, has called for an international tribunal to probe events. Chiesa was in Berlin at the weekend for a screening of his film which features, among others, novelist Gore Vidal and playwright Dario Fo as well as retired American professor of philosophy David Ray Griffin who advances conspiracy theories that contradict mainstream accounts of events of 11 September, 2001.

Federal Aviation Administration controllers, US Air Force pilots, military commanders and physicists also appear in the critical documentary, which the director hopes will create "political awareness" of the "faulty" official investigation into the events by the 9/11 Commission.

"Some of the individuals appearing in the film are former FBI and CIA agents, people who have in a sense taken a very big risk in speaking out. I am very grateful to them because they have done a big job," said Chiesa.

"The film would not have been possible without them," he said, adding that ZERO had been seen in France and Belgium at individual screenings, and by more than 20,000 people in Italy. But the film so far has not gained a distributor in Europe.

In an interview with German news agency dpa, Chiesa, a European parliamentary deputy, said Russian television is to give prime time airing to his film on the eve of this week's seventh anniversary of the attacks in New York and Washington.

"That means that some 30 million Russian citizens will learn the truth about what happened, which is a very big result for me."

A two minute film trailer linked here.

"The hottest places in Hell are reserved for those who, in times of great moral crisis, maintain their neutrality." ~ Dante Alighieri.【転載終了】

9月11日は、地震特異日となった！！

北海道でも大きな地震が有ったが、
大事に至らず、
祝着至極！！

何とかかんとか、日本は大難を小難に........。
しかし、HAARPと地震は相関性がある。？！！

　＜アラスカ　ガコナHAARP電解電磁波メーター記録＞

　9月1日『9月は、危ない！！　念のために！！』 ＜http://blog.goo.ne.jp/tumuzikaze2/d/20080901 ＞でも触れたが、+大イオン濃度の変動も同じように異常値が見られる。

 

＜神奈川・厚木測定点＞

　さらに、独断と偏見ながら、兵庫観測点では、9月11日当日異常値が現れている。これは北海道の地震との関連ではないと思う。西日本に注意を要する。

 

＜兵庫・川西測定点＞

　ちなみに

9月11日地震発生地点は下記の通り。

【引用開始】イランで水曜日＜http://gabrico-ovalnext.cocolog-nifty.com/ より＞
Strong quake jolts Iran, kills 7
http://www.usatoday.com/news/world/2008-09-10-Iran-quake_N.htm

チリでも
Quake rocks Chile; no major damage seen
http://www.usatoday.com/news/world/2008-09-10-Chile-quake_N.htm

インドネシアで木曜日
Powerful quake rattles Indonesia
http://www.usatoday.com/news/world/2008-09-10-indonesia-quake_N.htm

日本でも北海道で本日
Magnitude 7 quake hits Japan
http://www.usatoday.com/news/world/2008-09-10-japan-quake_N.htm

そして、日本時間の９月４～５日にかけて、普段平穏なグラフが異常に揺れた。
HAARP報告
http://www.asyura2.com/08/wara4/msg/129.html

これまた原田武夫氏の指摘した、ＨＡＡＲＰのデータが激しく動いた後５日位以内に、大きな自然災害が起こる法則に当てはまった。

全国の、しかもアメリカに対して今キーポイントである日本、イラン、東南アジア、南米で同時期に地震が起こる不自然さ。そして過去の統計。疑わないほうがおかしい。【引用終了】

緊迫化する＜世界金融パニック＞！！

こんな時に、グローバリゼーションもあるものか！！
本当言ったら、引きこもりが一番！
鎖国政策も一案！

冗談じゃあない？？？
国民の97％はそれで困らない
食料・肥料・エネルギー？？
全く、問題ない！ やってご覧！！

　.....てなことを言ったら、多くは笑うであろう。現実的ではない。！　その通り。しかし、その事が現実になるかも知れない。きっとそれに近いことが起こりうる。その時のために......。

　では、何故出来ないか。それは、なによりも軍事的に日本は占領状態にあるから、自由に選択することは許されていない。そして、経済的にもグローバリゼーションに組み込まれているから、自立することは出来ない。ちょっと待て！　その経済が、グローバルに崩壊しようとしている。その崩壊が現実のものになると、日本はどうなる。多大の損失を被る。

　同じではないか。

＜地球的気象操作？　記事に無関係　クリックすると動き出す。＞

　ならば、考えておかなければならない。損失は覚悟である。それはそれまでグロバリゼーションに追随してきた代償だから、今更、あがいても仕方がない。これからである。これから、果たして世界と距離を保って生きながらえるか。このまま進んでいくと、3%の富裕層と97%の貧困層に分かれる。それは大企業とその支配人あるいは代理人、そして、一般大衆の比率である。一般大衆の大多数はそれこそ、その日暮らしを余儀なくされる。同じではないか。

　ただ、違いは、自由であるか、隷属状況にあるかの違いである。今、その覚悟を決めて、引きこもりを始めるとする。つまり、贅沢を止め、立身出世をあきらめ、山海珍味を自粛し、地産地消を努め、消費借金を全廃すれば、同じことが起きるが、自由人でいられる。

　それで生きていかれるか。生きていかれる。自家用車もない。肉も余り無い。しかし、米と魚と野菜は何とかなる。生きてゆけないことは決してない。化学肥料などなくても作物は採れる。それを数千年やってきた。化学肥料はこの100年足らずである。その為に、地力は大幅に衰えた。これは宣伝策略というものである。

　そうなると、利点がある。瞬間にメタボが激減する。成人病が激減する。医療費が激減する。とにかく、薬を拒否することだ。

　そこから、新たな智慧・技術が復興する。それは本物だ。その本物の智慧は、真の分ち合いである。最下層に対する援助である。

　3%の富裕層は、その又、一握りの大富裕層に阿る（おもねる）ことによって、成り立っている。それを支えるのは97%の貧困層だ。それが格差社会の現実だ。それを美辞麗句で煽っているのが、グローバリゼーションの本質である。

　驚くべき数字がある。

【転載開始】＜http://alternativereport1.seesaa.net/article/106343602.html ＞

　世界中で、１組織が所有している資産の金額で比較した場合、資産の多い上位１００組織の内、５１が国家ではなく、企業（多国籍企業）になっている。

世界を動かしている主体が国家などではなく、多国籍企業である事、既に「国家の時代」が終わっている事を、これは示している。

いまだに国家に税金を払い続けている事は、倒産した生命保険会社に、戻って来る事の無い掛け金を支払っているようなモノかも知れない。

　また世界中の富の２５％は、売上高上位３００社の多国籍企業によって支配されている。

これは、近所の家の４件に１件が、どこか、得体の知れない海外のオフ・ショア（無税の地域）に、本店を持つ、顔さえ見たことも無い会社経営者達によって、所有されている事を、意味している。＜後略＞【転載終了】

【メール転載】緊迫化する＜世界金融パニック＞

ついに来るべきものが来たようです。米国金融大手であるリーマンブラザーズの株価
が昨日（9月11日）だけで40パーセント以上も下落、ついに株価が一時は3ドル台に下
げてしまったのです。つまり「リーマンブラザーズ倒産」も、時間の問題だと見られて
います。
このリーマンに投資していた世界に著名な投資家ジョージ・ソロスも、１００億円も
の損失を出してしまったと世界中で話題になりました。リーマンブラザーズは郵政民営
化後に、資金運用のアドバイザーに選任されています。
　リーマンが倒産すると、おそらく郵貯の投資数兆円～数十兆円は戻って来ない可能性
があります。米国当局は事実上は倒産しているリーマンブラザーズの救済策として、バ
ンク・オブ・アメリカに買収させようと水面下で工作しているようです。いずれにして
も残された時間は、もうほとんどありません。

　その他米国ではいくつかの名のある大手金融機関が、すでに倒産に危機に瀕していま
す。さらに米国内ではこれからの９月、１０月でいくつか地方銀行、日本でも著名な生
命保険会社や大手自動車会社などが次々と倒産すると噂されています。

　金融機関が連鎖倒産を始めるとパニックがパニックを呼び、より重大な事態へと発展
します。その際に政府当局が出来ることは金融機関の取引停止、取引口座の閉鎖くらい
しか手立てがないので、米国政府はただちに非常事態を発令し「預金封鎖」を行うでし
ょう。その影響はおそらく全世界に及び、世界中の各国政府が米国に右へならいして金
融機関の閉鎖を打ち出す可能性があります。ところが日本はこれから連休に入りますが、
実はこの時期が米国の金融波乱の大きな山場になるのは間違いないでしょう。

　なぜ、ここまでの事態が起こるかというと、米国の２つの住宅金融公社がサブプライ
ムの繋がりで経営危機に陥り、その救済が上手くいっていないからです。ウォール街出
身のポールソン米財務長官の画策で、この２公社を救済する法案はすでに米議会を通過
しているのですが、最近、議会がポールソン長官に強い不信感を抱き始めているのです。
というのはポールソン長官はこの２公社の救済法案を提出する際に議会に、「救済案に
ある投入金額（２２兆円）は見せ金であって、実際は使わない」と説明していました。
ところが、それから１ヶ月もしないうちに今度はこの２公社を国有化するという動きが
米政府側から出たために、話が違うということで議会側が「公聴会」を開き政府側の見
解を正すということなったのです。その公聴会は、これから開かれる予定です。
　事実22兆円を公的資金として投入しても問題解決ははど遠い状況下にあります。２公
社の債務合計が５５０兆円近くもあるといわれ、かりにその１０パーセントが毀損した
としても５５兆円が必要です。しかも最近になって、この２公社の決算に粉飾の疑惑が
持たれ始めています。そうこうするうちに先週にはNY証券取引所が、株価の大幅下落を
理由にその２公社の上場廃止を決定しています。そのために２公社の株価はすでに１ド
ルを割り、９０セント台に落ちています。このままいくと時間切れとなり、間もなくこ
の２公社は倒産する可能性があります。

　問題の２つの住宅公社（ファニーメイとフレディマック）がこれまで販売した証券化
された住宅債券の総額は５６０兆円、それに加えこの２公社が保証している住宅ローン
は数百兆円を超えると言わてれいます。（ちなみに日本のGDPは年間500兆円）かりに
この２公社が国営化後に倒産したとなると、米国政府が抱える損害額が天文学的に膨れ
上がる可能性があるので、2公社の救済策に議会が横槍を入れ始めてきているのです。

　この２公社が倒産するとなると米国内だけではなく、その影響は全世界に及びます。
ファニーメイとフレディマックが全世界の金融機関に販売した債権は、総額約１兆４８
００億ドル（160兆円）にものぼります。
　最近、IMF（国際通貨基金）がこの２公社が販売した債券だけで全世界の金融機関が
被った損失は、これまでに約１兆１０００億ドル（約１１８兆８０００億円）にものぼ
ると発表しました。つまり、いまの段階で世界中の金融機関が購入した債券は４２兆円
分の価値しかなく、すでに１１９兆円の損失が発生している訳です。
　これからファニーメイ、フレディマックの２公社が倒産するとなると、世界中の金融
機関の損失はより拡大します。倒産により証券化証券が、紙切れ同然になるためです。

　このうち欧米の銀行の損失はすでに７０兆円超、中国は２.５兆円で、日本の金融機
関は１４兆円超もの巨額な損失が発生しています。中国の場合は、米国の２公社の経営
危機が明らかになって以降、購入した証券化債権を次々と売り払っていると言われます。
驚くべきことに韓国の場合、外貨準備は米国債ではなくこの２公社の証券化された債権
だと言われます。

先日読売新聞が掲載した、日本の金融機関の損失額は以下のようになります。

農林中金：491億ドル（5兆3000億円）
三菱ＵＦＪ：264億ドル（2兆8500億円）
中央三井：71億ドル（7718億円）
三井住友：40億ドル（4308億円）
あおぞら：9億ドル（943億円）
みずほ：0.4億ドル（40億円）
日本生命：269億ドル（2兆9000億円）
第一生命：120億ドル（1兆3000億円）
三井生命：8億ドル（894億円）
明治安田生命：8億ドル（874億円）
損害保険ジャパン：7億ドル（744億円）
東京海上：6億ドル（632億円）
三井住友海上：4億ドル（440億円）
大和証券グループ本社：14億ドル（1524億円）
合計1,311億ドル（14兆1617億円）

　２００８年度の決算で、上記金融機関は大幅な赤字を計上せざるを得ませんし、さら
に２公社が倒産すると赤字幅は大幅に増加します。そのためいま日本国内でも激増して
いる金融機関による「貸し渋り倒産」も、これまで以上に増え続けてゆく筈です。

　先日、農林中金（JA　BANKを支配）の某理事が米国メディアの取材に答え、「農林
中金は今後６兆円ほど、証券化債権を買い増しする予定」と発言、一部で「気が狂って
いるのではないか」とか「米国の陰謀に乗せられているのではないのか」とかの批判の
声が沸き上がりました。このような幹部がいる限り、JA　BANKの倒産も近いのではな
いでしょうか。

　つい先日金融の世界に詳しい知人から、「最近多くの金融機関で、預金を全額おろす
人たちが増えているようだ」、という情報を頂きました。

　いずれにしても米国で起きている金融パニックは、以前からお伝えしているようにあ
まりのも巨額であるために救済の手立てがなく、間もなく世界を陥れる「世界金融パニ
ック（世界恐慌）」をわれわれが体験するのは間違いないようです。

追記
・自民党福田辞任後の総裁選挙に突入したとたんに、自民党への支持率が上昇している
　という世論調査の結果にはあきれ果ててモノが言えません。いま世界中に１０００メ
　ートルを超えるような巨大津波が押し寄せようとしている時期に、「政権を投げ出し
　た首相」を選出した政党をいまだに支持をし続けるという日本人の感覚は、尋常な沙
　汰で　はないと思います。
・ハリケーン「アイク」接近で米大統領がテキサス州に非常事態宣言しました。大規模
　な被害が発生する可能性が高まっています。
・欧州でも経済状況悪化でユーロが大幅下落して来ています。英国も住宅バブルの崩壊
　で景気の悪化が深刻になってきています。株価も下落気味です。
・中国でも上海総合指数が昨年１０月の６０００ポイントから、危険水域の２０００へ
　限りなく近づいています。また、海南島では地震の前兆を感じさせる異常６割現象が
　相次ぎ、住民の６割が中国本土に移動し始めているそうです。【メール転載終了】