女子プロ協会とスポンサーとTV局の主催者の権利闘争！！！！激化ありか

主催者が、誰か？という問題でスポンサーか、女子ゴルフ協会かで、TV局も絡んで、権利を取得のための戦いが川底で激しくなってきた。

50年に及ぶマスコミ、ゴルフメデイアの末端として、記者の考えを申し述べたい。

資金提供でゴルフイベントを牛耳ってきたスポンサーとそれにへつらうTV局との連携は、大きな壁となって協会側を黙認させてきた。しかし、当社の新聞でも報知しているように、スポンサーはあくまでイベントの協力者であって、冠の栄誉はあるにしても、主催者、メインプロヂューサーであるのはいかがなものか。スポンサーはあくまで、応援協力の枠組みのシステムで、決して主催者ではあるまい。

ところが、日本女子プロ協会が、主催者になってイベント開催をしているトーナメントは、数多くのトーナメント中、わずか4試合に過ぎない。スポンサーは、自分が主人公で、女子プロに仕事賃を払ってやっている、賞金をを提供しているのだから、JLPGAはあくまでわき役であるとしか、思考していない。

だから、主催者である企業は、スポンサーではなく、つまり、協力者ではなく、主人公としてトーナメントを開催し、あくまでJLPGAを傘下に位置付けている滑稽極まる制度の権利履行なのである。

資金を提供する企業から、TV局は、資金提供を受けて存続しているので、一般公共のＴＶは、スポンサーの枠内の仕事として、スポンサーいう通りになって、自己啓蒙が皆無であるのが、トーナメント主催者不在の印象を長く続けた原因である。

記者は、これが20年の開きで欧米に遅れた原因がここにあると確信する。

主催者がJLPGAであって、スポンサーは、あくまで冠である位置づけをゴルフの世界が納得すべきであろう。スポンサーのわがままをゆるしては、本来のインパクトが強いトーナメントの披露はできない。記者は宣言する、ゴルフメデイアとして、断言する。斬新な改善と強靭な連帯感は、今こそJＬＰＧＡは、指針を明確にして、強くスポンサーの在り方を本来の特別協賛会社に徹するように説得を開始すべきである。スポンサーはあくまで、わき役である事実を認識し、冠のポジションで特別協賛の意義を深く理解するのが正当ではないか。ＪＬＰＧＡは、ここ数年、発展を遂げ主催者として不都合なことは一切ない。JLPGAをもっと発展させるためにも、スポンサーと名乗りを上げる企業らは、最善をいたす特別協賛の位置で自己啓蒙に勤しむべきである。この重大な決定事項は、来月号のゴルフタイムスでも詳述していきたい。

　　　　　　　　　　　　　　　　　国際ゴルフ記者クラブ協会　アジア地区代表

　　　　　　　　　　　　　　　　　The Golf Times 社　　論説委員　古賀剛大