太平洋クラブ倒産事件 ２４ 現会社民再計画案反対後の新クラブ

９５％の会員が、議決権行使で、反対を宣言している大事件だ。

倒産会社の太平洋クラブを存続させるには、民亊再生計画案が通過し、賛成されなければ、現太平洋クラブは、すべて、キャビネットを総替えをする会社更生法に移行し、新太平洋クラブの誕生となる。

太平洋クラブは、平たく言えば、メンバー制パブリックであるから、年会費を徴収するのは、平仄に合わない。必ずしも、上場企業が、スポンサーになる必要もない。

新太平洋クラブになるとう意味は、現会社経営に不信による信頼がないので、現経営陣は、総退陣となる。会社更生法による再生は、現経営責任を問うのはもちろん、刑事告訴もありうる。

民亊２０部と民事８部は、根本から、再生の根底が異質であり、強烈な印象を与える。

浜野、真里谷、グレンモアー、木更津、などなど、根底を変革させた民事８部では、倒産以前の

経営者は、残っていない。すべて、経営者は、新規に参入してきた組織で固まる。

よって、現太平洋クラブ執行部役員は、すべて、退陣する。新太平洋クラブ誕生に非協力であった支配人やスタッフは、残るチャンスはない。自動的退職である。

しかし、新太平洋クラブは、会員総務委員会か会員諮問委員会で、経営陣とスクラムを組むので、有能な人材であれば、新会社に雇用することになろう、なぜならば、会員の推薦は、最高機関をして、最大でるからだ。

議決権反対は、何を意味するか？

それは、一口で言えば、会員の自由と会員権市場価値である。

民亊再生の倒産会社が、経営者を残して、ゴルフ場を経営するのは、最悪の失態であるから、経営者は、居残れないない事実を知らな過ぎる。

会社更生法に進めば、全員が株主になる選択肢を選ぶがいい。市場性を採用する以上、

会員の財産を守っていくのが、改革の柱である。

浜野、キングスフィールズ、木更津、南総、などなどを参照し、会員の団結が、いかに大事か

意識せよ。

さあー。まずは、欺瞞と虚偽の現計画案の議決で、反対に〇で囲み、裁判所に提出すべし。

コピーを、それぞれの組織に送られたし。

新太平洋クラブをつくろう！！！会員の手で。

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暑中見舞い申し上げる。

健康第一に

諸氏を幸せにして見せる！！そのために命を削る！