〈日本の産業〉シリーズ9 原子力

『〈日本の産業〉シリーズ9　原子力』
　　　早川淳一・著/有斐閣1960年

ボクが生まれた年に発刊された本です。
－－原子力産業は強気です。
……原発をつくるために、財閥が実質的に蘇ったという……。しかし、持株会社は認められていなかったが、小泉改革でそれも元どおりとなった……。



〔表紙の写真はコルダーホール型原子炉の上部。〕

表紙の裏に書かれてあります。下「」引用。
「原子力産業の見取図
－第二の産業革命時代のチャンピオン－
　1955喪年、ジュネーブの第１回原子力平和利用国際会議以来、“産業としての原子力”は全世界的な規模で発展の巨歩をふみ出した。エネルギー源の不足になやむわが国が、第四のエネルギーとしての原子力に真剣に取組んでいるのも、また当然のことである。研究炉をふくめてすでに11基、これらの原子炉を頂点としてわが国の原子力産業は既存の産業全体に重大な影響を及ぼしてつつある。
　本書は、歴史的・原理的な解説をとおして、“産業としての原子力”の発生と展開を、世界と日本の現状に即して述べ、いわゆる原子力5グループ（三菱、三井、住友、日立、第一）の実態などわかりやす解説した、日本原子力産業の総合的見取図である。」

古い本ですね。
－－でも、歴史がわかります。

原子力委員会をつくろうとしたのは茅と伏見。下「」引用。
「昭和二七年には政府部内でも科学技術庁の設置が検討されはじめたが、当時の考え方は今日のような原子力平和利用のための組織ではなく、自衛上の見地からする要請にこたえるためのものであったようだ。このころ東大の茅誠司は伏見康治と同じ考えから「日本でも原子力委員会をつくるべきだ」と考えていた」

原子炉の輸入をあわてたのがよく理解できる。下「」引用。
「これらの計画が立案されるにともなって、輸入原子炉の受入れを行なう機関が必要となるが、政府は特殊法人組織の原子力研究所を設立してこれに当たらせる方針を決定した。しかしながら、そのためには法的な措置をとる必要がある。そこでとりあえず財団法人日本原子力研究所が設立されることになった。事態は“日本原子力研究所法”の成立を待つ暇もないほど急速に進展していたのである。」

－－核融合実験装置



今でも役立たないものを研究している人たちがいるようです。
ステラレーター型核融合炉　133億ドルの賭け


「第一原子力産業グループ」の15社は、旧古川系、旧川崎系の財閥関係会社であった。」

－－グループ一覧

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－－研究所一覧


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京都の島津製作所。
－－三菱グループに参加。







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