調査会社のＭＭ総研は７日、２０１１年度のスマートフォンの国内出荷台数が前年度の２．３倍の１９８６万台に膨らむ見通しだと発表した。
携帯電話の総出荷台数の４９．０％に達する。１２年度は２３６７万台（同６０．１％）と過半数を突破する見通し。
●買い替え需要喚起
ＭＭ総研では「下期に発売が予想される高速通信サービス『ＬＴＥ』対応機種など、性能向上が買い替え需要を喚起する」と分析している。
スマホの国内契約数は１１年３月末時点の９５５万件（総契約数の８．８％）から１２年３月末は２５９８万件（同２３．１％）に拡大。
１５年３月末には６１３７万件（同５０．９％）で半数を上回る。ＯＳ（基本ソフト）別の今年３月末の契約数の比率は米アップルの「ｉＯＳ」が４９．６％、米グーグルの「アンドロイド」が４０．４％。
【記事引用】 「日経産業新聞／２０１１年７月８日（金）／３面」
