携帯電話業界ブログ

── ケータイ業界関連の記事集.

フィリピン、2012年にスマートフォン利用急増見通し 4カ月で加入者倍増

2012-03-07 | 市場動向/東南アジア
 フィリピンの大手携帯電話会社スマートコミュニケーションズによると、今年はフィリピンでスマートフォン利用が急増する見通し。  同社チーフ・ワイヤレス・アドバイザーのオーランド・ヴイー氏によると、モバイルインターネットに対する需要の高まりや端末機能の改良により、11年8月末から12月末までの4カ月で同社のスマートフォン加入者数が倍増したという。 ●iOS著しい増加  これは、同社が毎月 . . . 本文を読む

インドネシアの携帯電話加入者数、1億8千万件 携帯電話普及率、5年で2.7倍に

2011-03-10 | 市場動向/東南アジア
 インドネシアの携帯電話加入者数は約1億8千万件(10年9月末)に達するが、米調査会社ニールセンは10年末までの過去5年間で同国の携帯電話普及率が2.7倍になったという。  05年の同国の携帯電話普及率は20%、世帯の25%に固定電話が普及していた。  10年の携帯電話普及率は54%に上昇する一方、固定電話の世帯普及率は11%に低下した。携帯電話普及をけん引したのは10代の若者で、10年 . . . 本文を読む

タイの3G携帯免許入札、中止が決定 政策混乱、外資の投資に影

2010-09-24 | 市場動向/東南アジア
 タイで高速データ通信が可能な第3世代(3G)携帯電話サービスの本格導入が暗礁に乗り上げた。  同国最高行政裁判所は23日、政府機関の国家通信委員会(NTC)による事業免許入札が「違憲の可能性がある」との判断を示し、予定していた入札は中止が決定。  周辺国に比べて見劣りする高速通信の環境整備がさらに遅れるだけでなく、相次ぐ政策混乱が、外資の対タイ投資に影響を与える恐れも出てきた。 ● . . . 本文を読む

タイ携帯電話最大手、iPhone発売 来年初頭の3Gサービス開始にらむ

2010-09-18 | 市場動向/東南アジア
 タイの携帯電話サービス最大手アドバンスト・インフォ・サービス(AIS)は10月から、アップルのスマートフォン「iPhone」を発売する。  すでに同2位、3位は販売中で、AIS参入で大手がそろう。近く免許入札が実施される第3世代(3G)携帯電話サービスの事業開始に向け、顧客争奪戦が激しくなる。 ●3Gサービス開始にらむ  タイでは、携帯電話3位のトゥルームーブが昨年1月にiPhon . . . 本文を読む

インドネシアのケータイ市場、14年までに世界第3位へ 国内に大きな成長機会

2010-05-13 | 市場動向/東南アジア
 通信関連の米調査会社ピラミッドリサーチによると、インドネシアの携帯電話市場は、2014年までに中国、インドに続く世界第3位の急成長市場となる見通し。  インドネシアの携帯電話加入件数は、09年9月末で1億4880万件。 ●大きな成長機会  インドネシアの通信サービス市場は、売上高でアジア太平洋地域第7位。  しかし、09年末の携帯電話普及率は世界平均を下回り、プロードパンド普及は . . . 本文を読む

ベトナム、携帯契約1億件突破 都市部で普及拡大、外資参入も加速

2009-08-30 | 市場動向/東南アジア
 ベトナムで携帯電話の契約件数が急増している。  景気が徐々に回復に向かいつつあるため、都市部を中心に需要が拡大しているとみられる。情報通信省によると、全国の契約総数は2009年6月に1億件を突破。  個人で複数の携帯電話を保有するケースが増えているため、今後も契約件数は増加するとみられる。 ●地方都市でも急速普及  7月未時点での契約総数は前年末に比べ、31%多い1億784万件と . . . 本文を読む

インドネシア、空前の携帯ブーム 契約急増でアジア3位に 再編も熱く

2008-11-18 | 市場動向/東南アジア
 インドネシアの携帯電話市場で再編が加速している。中東カタール企業がシンガポール系企業から、国内2位のインドサットを買収、下位の現地企業も再編熱を帯びてきた。  インドネシアの契約件数は8月時点で1億3千万件に達し、日本を抜いてアジア地域で中国、インドに次ぐ3位に浮上、国内外企業による再編期を迎えている。 ●カタール企業買収参戦  カタール・テレコムは、インドサット株の約45%を買い . . . 本文を読む

インドネシア、人口2億人超の巨大市場、5年以内に加入2億件も

2008-11-18 | 市場動向/東南アジア
 インドネシアの携帯電話の売れ筋は、100万-300万ルピア(約8300-2万4900円)。通話料は、月額平均20万ルピア(約1660円)前後。  国民1人当たりの年間所得は、2000ドル(約19万4000円)に達しておらず、一般庶民が携帯電話を保有するのは決して楽とは言えない。  しかし、石油ガスや石炭など資高やパーム油やコメなど食糧価格の高騰で地方の景気が好転。98年のスハルト政権崩 . . . 本文を読む