SPAの矛盾Ⅱ

日本のＳＰＡは下記に大別される。
１）大手百貨店アパレルのＳＰＡ業態（ワールド、樫山、サンエイ、イトキン、ファイブフォックス等）
２）小売業出身のＳＰＡ業態（ユニクロ、シマムラ）
３）１０９系のＳＰＡ業態
４）専門店アパレルのＳＰＡ業態（マツオインター、ジオン商事、ハヴァナイストリップ等）
５）セレクト＆ＳＰＡ（ビームス、ＵＡ、パル、リステア、ザ・ファースト等）
６）形だけのＳＰＡ＝売場を自社ブランドで固めたもの（社名は秘す）
７）海外からの進出組みのＳＰＡ（Ｇａｐ、ＺＡＲＡ、
国内のＳＰＡの夫々にマーケティング、ＭＤ、生産、ロジステッゥスや販売、ＶＭＤ等の手法が異なっている。
これらを一律にＳＰＡとすることには無理が有るのではないかという疑問がある。
アパレル系のＳＰＡは、旧来の委託的な条件から進化させたものであると言えよう。
生産面や販売面での脆弱さは真のＳＰＡと言えないと考える。
ロジスティックスや管理面においても従来の卸型のシステムや規範を改変しないままでの多店舗展開が規模の拡大とともにその矛盾が露呈しつつあるように見える。
ＳＰＡ化により、ＰＯＳシステムにだけ頼る傾向が強く、アパレルの本来の強みであった企画機能を○投げ、半投げと言われるアウトソーシング化が横行した。
その結果として、ブランドロイヤルティー（ショップロイヤルティー）を無くし、同質化の要因となった。
マーケティングの面からも、その出店が、百貨店からＳＣ、路面店、ファッションビル、専門店とのＦＣ契約等の無秩序なものであった。
その無秩序な出店は、後にＭＤ面での混乱の要因となった。
アパレルのＳＰＡは旧来の委託取引からの脱却の手段としては、販売利益率のアップと言う一定の効果はあったが、一方では経費の増加、販売ロスの増加、キャッシュフローの低下等の問題を抱えることになった。
大手アパレルの多ブランドによるＳＰＡは、今後見直しが迫られてくる考えられる。