読売新聞６月２９日付の「論点」に、地球温暖化に関して面白い論説が載っていたのでご紹介する。筆者は、東京大学生産技術研究所副所長の渡辺正氏である。氏は、地球温暖化説は科学的根拠に乏しいので政府が年間１兆円もの対策費を出すのは無駄であるが、省エネは結構なことであり、そんなことは民間が既にやっていることだから政府の最善の策は「何もしないこと」だと主張する。また、二酸化炭素削減に際しては経済活動を縮小せねばならず、大量の失業者が発生するとして、産業界を代弁しているかのようである。まずは、全文引用しておくので読んでみてください。
(以下引用)
【地球温暖化対策 政府の最善「何もしない」】渡辺正(東京大学生産技術研究所副所長)
今年もクールビズが始まった。楽な服装は大いに結構だ。しかし、クールビズの根拠となっている地球温暖化説に、私は少々疑問を持っている。
「大気に増える二酸化炭素が地球を暖め、異常気象や海面上昇を起こす。人類の未来を救うため、さあ行動に立ち上がろう」
地球温暖化説は１９８８年にアメリカの科学者ジェームズ・ハンセンが米議会でそう証言したのをきっかけに広まった。当時、先進国は大気や水質の汚染対策をほぼ終えた時期で、仕事を失いかけていた環境専門家にとってハンセン証言はまさに絶好のタイミングだった。
しかし過去１００年間に大都市はヒートアイランド現象で平均気温は３度上がったものの、実は下がり続けている場所もある。南極圏は５０年間ずっと横ばいだ。世界の平均気温は過去３０年間で０．５度上がったとされるが、主な原因はヒートアイランド現象だ。
海面上昇の話で有名となった南太平洋のツバルの潮位データは、なぜか７０年代からほぼ一定のままである。南極の氷が解ける話は、気温が横ばいだから幻である。そもそも常に氷点下の南極大陸で氷が解けるというのは、「氷点下になれば水は凍る」という自然法則に合わない。氷河の端が「氷の流れ」の結果として崩れ落ちるのは、太古から続く自然現象であり、逆に崩れなくなったら心配だ。
そうした不確実性を孕む温暖化対策に、日本政府は年間約１兆円を使っている。環境省はさらにその上環境税もとりたいという。仕事が増え、懐が膨らむ人にとっては誠に結構だろう。だが、納税者はため息である。
温暖化が真実だろうが虚構だろうが、実効ある防止策は思いつかない。ただ省エネはいいことだ。一部の方からはお叱りを受けそうだが、私はそう考える。
ガソリン１リットルで１０キロメートルしか走らない車より、２０キロメートル走る車の方がいいに決まっている。電気代が高い冷蔵庫より、安い冷蔵庫の方が、誰にだって好ましい。
だからこそ、家庭や企業は言われなくても省エネに励んでいる。秋葉原などの電器店街に行けば分かる。「省エネタイプ」「電気代お得」などと書かれていない商品はどこにもない。省エネに配慮しない企業は、今や社会から淘汰される時代だ。
では、政府は何をすればいいのか。少なくとも温暖化対策については、「何もしない」のが最善なのである。
省エネ大国の日本では二酸化炭素排出量は国内総生産(ＧＤＰ)と並行的に増えてきた。そんな国が二酸化炭素排出量を５％減らすとしよう。排出権取引をフル活用しても、経済活動を縮小せざるを得ず、そのとき３００万人規模の失業者が出てしまう。
日本社会は今でも必死で省エネ技術の改善に努めている。省エネは今や輸出できる日本の貴重な財産でもある。政府はその邪魔をしなければいいのである。
それでは仕事がなくなって困る人が出るだろう。日本政府がやるべきことは、途上国が抱える汚染問題の軽減に協力する一方で、国内に存在する「悪い無駄」を排除することだ。
無駄をすべて排除するのは不可能だが、例えば、日本は食糧の３割を捨てている。これを年間の金額に換算したら１０兆円を超し、日本の農業の総生産額に匹敵する。これは明らかに悪い無駄だ。そうした無駄の排除に努めることの方が、政府の仕事として余程重要だと私は思う。
(以上)
私自身は、これを読んで「とにかく温暖化は止めなければならない」とする思考停止型の環境原理主義へのアンチテーゼとしては意味があると思った。ただし、論旨に全面的に賛成なわけではない。温暖化を旗印に、我が国が国際的な規則作りに積極的に参加することは、我が国の発言権の増大に繋がる。そもそも環境問題に取り組んでいる姿勢はイメージがよい。また、最近取り組みが盛んになっている温暖化対策技術の開発、例えば二酸化炭素の地中閉じ込めや、バイオエタノール、燃料電池などは、氏が主張するのとは逆に、新しい産業分野を開拓することに他ならない。世界の潮流に乗り遅れることは、政治的にも経済的にも損失をもたらす可能性がある。さらに、温暖化が真実か虚構であるかに関わらず、エネルギー資源の分を促し、脆弱性を低下させる。そういうわけで、氏の論説は一面的で物足りなく思われるのだが、真理をついている面もないわけではない。それ以上に、温暖化説に異を唱えると異端者扱いされかねない状況下でこういう論説を公表した勇気は買うべきであろう。「そもそも常に氷点下の南極大陸で氷が解けるというのは、氷点下になれば水は凍るという自然法則に合わない。」というくだりなどは、拍手喝采ものである。
もっとも、温暖化問題を口実にすれば上述のようにいろいろと有用な副産物が取り出せるというスタンスの私にとっては、「温暖化説は根拠がない」と、あまり断言されるのも困るが…。皆様の感想はいかがでしょうか？
☆ぜひとも、
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(以下引用)
【地球温暖化対策 政府の最善「何もしない」】渡辺正(東京大学生産技術研究所副所長)
今年もクールビズが始まった。楽な服装は大いに結構だ。しかし、クールビズの根拠となっている地球温暖化説に、私は少々疑問を持っている。
「大気に増える二酸化炭素が地球を暖め、異常気象や海面上昇を起こす。人類の未来を救うため、さあ行動に立ち上がろう」
地球温暖化説は１９８８年にアメリカの科学者ジェームズ・ハンセンが米議会でそう証言したのをきっかけに広まった。当時、先進国は大気や水質の汚染対策をほぼ終えた時期で、仕事を失いかけていた環境専門家にとってハンセン証言はまさに絶好のタイミングだった。
しかし過去１００年間に大都市はヒートアイランド現象で平均気温は３度上がったものの、実は下がり続けている場所もある。南極圏は５０年間ずっと横ばいだ。世界の平均気温は過去３０年間で０．５度上がったとされるが、主な原因はヒートアイランド現象だ。
海面上昇の話で有名となった南太平洋のツバルの潮位データは、なぜか７０年代からほぼ一定のままである。南極の氷が解ける話は、気温が横ばいだから幻である。そもそも常に氷点下の南極大陸で氷が解けるというのは、「氷点下になれば水は凍る」という自然法則に合わない。氷河の端が「氷の流れ」の結果として崩れ落ちるのは、太古から続く自然現象であり、逆に崩れなくなったら心配だ。
そうした不確実性を孕む温暖化対策に、日本政府は年間約１兆円を使っている。環境省はさらにその上環境税もとりたいという。仕事が増え、懐が膨らむ人にとっては誠に結構だろう。だが、納税者はため息である。
温暖化が真実だろうが虚構だろうが、実効ある防止策は思いつかない。ただ省エネはいいことだ。一部の方からはお叱りを受けそうだが、私はそう考える。
ガソリン１リットルで１０キロメートルしか走らない車より、２０キロメートル走る車の方がいいに決まっている。電気代が高い冷蔵庫より、安い冷蔵庫の方が、誰にだって好ましい。
だからこそ、家庭や企業は言われなくても省エネに励んでいる。秋葉原などの電器店街に行けば分かる。「省エネタイプ」「電気代お得」などと書かれていない商品はどこにもない。省エネに配慮しない企業は、今や社会から淘汰される時代だ。
では、政府は何をすればいいのか。少なくとも温暖化対策については、「何もしない」のが最善なのである。
省エネ大国の日本では二酸化炭素排出量は国内総生産(ＧＤＰ)と並行的に増えてきた。そんな国が二酸化炭素排出量を５％減らすとしよう。排出権取引をフル活用しても、経済活動を縮小せざるを得ず、そのとき３００万人規模の失業者が出てしまう。
日本社会は今でも必死で省エネ技術の改善に努めている。省エネは今や輸出できる日本の貴重な財産でもある。政府はその邪魔をしなければいいのである。
それでは仕事がなくなって困る人が出るだろう。日本政府がやるべきことは、途上国が抱える汚染問題の軽減に協力する一方で、国内に存在する「悪い無駄」を排除することだ。
無駄をすべて排除するのは不可能だが、例えば、日本は食糧の３割を捨てている。これを年間の金額に換算したら１０兆円を超し、日本の農業の総生産額に匹敵する。これは明らかに悪い無駄だ。そうした無駄の排除に努めることの方が、政府の仕事として余程重要だと私は思う。
(以上)
私自身は、これを読んで「とにかく温暖化は止めなければならない」とする思考停止型の環境原理主義へのアンチテーゼとしては意味があると思った。ただし、論旨に全面的に賛成なわけではない。温暖化を旗印に、我が国が国際的な規則作りに積極的に参加することは、我が国の発言権の増大に繋がる。そもそも環境問題に取り組んでいる姿勢はイメージがよい。また、最近取り組みが盛んになっている温暖化対策技術の開発、例えば二酸化炭素の地中閉じ込めや、バイオエタノール、燃料電池などは、氏が主張するのとは逆に、新しい産業分野を開拓することに他ならない。世界の潮流に乗り遅れることは、政治的にも経済的にも損失をもたらす可能性がある。さらに、温暖化が真実か虚構であるかに関わらず、エネルギー資源の分を促し、脆弱性を低下させる。そういうわけで、氏の論説は一面的で物足りなく思われるのだが、真理をついている面もないわけではない。それ以上に、温暖化説に異を唱えると異端者扱いされかねない状況下でこういう論説を公表した勇気は買うべきであろう。「そもそも常に氷点下の南極大陸で氷が解けるというのは、氷点下になれば水は凍るという自然法則に合わない。」というくだりなどは、拍手喝采ものである。
もっとも、温暖化問題を口実にすれば上述のようにいろいろと有用な副産物が取り出せるというスタンスの私にとっては、「温暖化説は根拠がない」と、あまり断言されるのも困るが…。皆様の感想はいかがでしょうか？
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ただし、渡辺氏の主張にも一理あって、温暖化が本当にＣＯ２のせいなのかは、私も実は疑問を持っている。
というのも、人類の歴史が書きとめられてから数千年の間でも、地球は小氷期、温暖期を繰り返しており、日本でも縄文海進で知られる縄文時代や平安時代は、今より平均気温が３－４度も高かったとされている。
だから、学者の間でも、温暖化について人類による人工的な活動の所産と見る以外にも、渡辺氏みたいにしょせんは人間の作為など、地球の変動に比べたら大したものではない、という見方もある。
また、人類の作為で温暖化が進んでいるという考え方の人でも、問題は産業革命から数十年後にすでにポイントオブノーリターンを超えてしまっていて、もはや不可逆的に進行するばかりで、もはや対策は無意味、という極端な悲観論もある。
さらに、一方では氷河期が近づいているという見方もある。
実は良くわからないということ。
そういう意味で、渡辺氏の主張はわからなくもないが、学界で見方が分かれている以上、もし「ＣＯ２排出が温暖化の原因だったことが、後になって確定した」としたら、渡辺氏は責任を取れるのかといえるわけ。
たとえ無駄だとしても、可能性がある以上は、後で無駄になるかも知れないが、できるだけ対策を取ることは必要。そういう意味では、渡辺氏の論は傲慢もいいところ。
しかもＣＯ２温暖化論の副産物として、省エネの推進、森林伐採・動物捕獲の禁止などの意識もでてきたことは事実だから。
まあ、ＣＯ２さえ規制すればいいわけではないし、ＣＯ２効果もどれほどかわからないのが実情だけど、現実にＣＯ２温暖化論もあるわけだから、対策するに越したことはないと思う。
政府というのは、現時点で危険性のあると考えられているものに対して対策を講じる使命がある。それが後で無駄だったことがわかっても、その時点では必要だとされたのだから必要。
もし「問題ないから何もしなくていい」というなら、日本で犯罪が増加するはずもないから警察も必要ないし、どこも侵略してくるわけがないから自衛隊も要らない、といっているのと同じ。
学者らしいぼけた発言。
しかも、彼は自信満々だが、一方でＣＯ２温暖化説も根強いわけだし、この問題はまだ因果関係が突き止められたわけではない。科学も科学者も万能ではない。
フロンガスだって、それがオゾンホールの原因になることがわかるまでは夢のようなガスだったではないか？
だから、ＣＯ２温暖化を否定するにしても、それが確定するまでは、渡辺説が正しいと証明されたことにならない。
逆に渡辺説が間違っているという結果も出るかも知れない。そうなったら、渡辺氏はどういう責任を取るのだろうか？
もちろんＣＯ２温暖化説を金科玉条のように信奉する必要はない。ただし、現状で考えられる問題や原因をつぶしていくことは政府の政策には必要。
それに文句をいう渡辺氏は、世間知らずであって、しょせん理工系の視野の狭い学者。こんなヤツがオウムに走るんだよｗ。
>
この文と
> 省エネ大国の日本では二酸化炭素排出量は国内総生産(ＧＤＰ)と並行的に増えてきた。そんな国が二酸化炭素排出量を５％減らすとしよう。排出権取引をフル活用しても、経済活動を縮小せざるを得ず、そのとき３００万人規模の失業者が出てしまう。
>
この文は矛盾しているしｗ。
だって、省エネの商品を作ることに成功して効果があるなら、ＣＯ２排出量を５％減らす技術を開発することだって、できないことはないはずだから。
日本の技術だったら、「ＣＯ２排出量を５％減らす設備、流通・生産システム」を開発することなんてできるだろうよ。
だって、現時点でも、不可能だと思われたことを次々やっているんだから、日本の技術開発は。
電気代が節約できる商品が開発できて、ＣＯ２を減らす商品が開発できないと主張するのは、単なるタメにする議論。
かつて公害垂れ流し企業を弁護した学者がいたが、あれと同じような議論だ。いわく「公害は成長に不可欠のもの。これを禁止しようとする社会党などの主張や法令は、失業を招く」（わら）。それと渡辺氏は同類。
企業が勝手に開発していくにしても、政府が国全体で目標値を設定して、民間に奨励する政策を推進し、それに予算を割くことは悪いことではない。
この人、何いっているのやら？
それをせずに、失業とかそんな脅し文句を使っても、頭が悪いだけ。しかもその前段で「日本企業がいかに省エネ商品開発に努力し、成功してきたか」を縷々述べているんだから、ＣＯ２削減商品を開発すればいいだけのことだし、失業なんて起こりようがない。
産業界の代弁にすらなっていない。
むしろ日本の技術革新でＣＯ２問題する克服するきっかけを摘み取ろうとしているのだから。
実は日本にＣＯ２対策技術を先に開発されることを好まない米国政府・産業界の回し者、売国奴だと見るべきでは？ｗ
でも、流氷が増えてる地域があるってことは、潮流が変わったせいなんでしょうか。それが漁獲量に影響してるとも聞きます。
省エネ住宅もどんどん増やして欲しいですね。
省エネ住宅を建てたり、手に入れたりしたら、助成金をくれるとか、固定資産税を少なくしてくれるとか、そういうのも欲しいですねぇ。
食べ物を粗末にしてるのはダメですよね。
でも、それって、ほとんどがコンビニやファーストフードの売れ残りなんじゃないでしょうか？
際限なく作るのはやめて、売り切れ御免にすればいいのに。
＞というのも、人類の歴史が書きとめられてから数千年の間でも、地球は小氷期、温暖期を繰り返しており、日本でも縄文海進で知られる縄文時代や平安時代は、今より平均気温が３－４度も高かったとされている。
おそらく、気温の上昇幅はそれほど異常なものでもなんでもないが、上昇速度が問題で、その原因は人間の活動に起因する可能性が高い。放っておけば再び氷河期が来て気温が低下するのは間違いないが、重要なのは温暖化の速度を抑えること。というのが、今のところの私の考えです。
＞「ＣＯ２を削減して、代替手段をとると、実はむしろ環境負荷を高めることになって、逆効果」であること
その可能性があるとしたら、ばら色と見られがちな「水素化社会」が実現した場合に、水素が漏洩して成層圏に到達するとオゾンを破壊する上に水蒸気(これは温室効果が強烈)を発生させるおそれがある。そういうことの研究でもしてくれれば、世のため人のためになるというもの。
＞産業界の代弁にすらなっていない。
むしろ日本の技術革新でＣＯ２問題する克服するきっかけを摘み取ろうとしているのだから。
産業界っていっても、一昔前の産業界の代弁ですね。え？米国の産業界の代弁ですか？(笑)それも一理あるな…。米国の産業界はひそかにＣＯ２削減技術の開発にすごい勢いで取り組んでますからね。
現在の日本の産業界は、大きな流れとしてＣＯ２削減を既定のものとして進んでいるのだから、学者先生に水を差されるのはむしろ迷惑なことでしょうね。テクノロジーが発展するためには、実は制約というものも大きな原動力となります。そういう意味でもＣＯ２削減の要請はチャンス(と日本の産業界も捉え始めているように見える)。
大気と海洋のシステムはおそろしく複雑で、何が何の要因になっているか解きほぐすのが至難のわざのようです。
＞省エネ住宅を建てたり、手に入れたりしたら、助成金をくれるとか、固定資産税を少なくしてくれるとか、そういうのも欲しいですねぇ。
国民の環境意識も高まってきているので、紹介した論説文の趣旨とは逆に、政府が環境対策費用に1兆円つぎ込むことに理解が得られるというものです。
＞食べ物を粗末にしてるのはダメですよね。
食料自給率のおそろしく低い国が、そんなことをやっていては亡国ですよ。さすがに「持続可能」じゃないと思いますけどね。
BS/CS問題以来御無沙汰しております。
地球温暖化に関し、下記のような記事を見ましたので7/26日の私のサイトに引用しました。CO2に関してはいろんな見方があるものですね。
http://image.blog.livedoor.jp/yononakakoubou/imgs/8/c/8c159957.jpg
「そもそも常に氷点下の南極大陸で氷が解けるというのは・・・・」の文？？ 。私南極に行ったことありませんが南極でも夏になれば氷が解けてあちこちに水溜りなどが出来ている映像などをTVなどで目にします。その程度が昔より多くなった、だから平均的に見れば温暖化が進んでいるという一般認識なのではないでしょうか？
温暖化問題には確かにいろいろな意見や側面があります。話のスケールが大きいのでそうなるものなんでしょう。「変な意見」というのも、考えるきっかけになるという意味はあるのではないかと思って今回の記事を紹介してみた次第です。
＞平均的に見れば温暖化が進んでいるという一般認識なのではないでしょうか
そうでしょうね。北極圏の氷の融け方が観測史上最大規模を記録したという研究結果もあるようですし。