脳の活性化：人と会って話す

土曜午後、娘が水泳とバレエをしている間、マネックスのイベントへ出かける予定でしたが、ネット中継があるのがわかったので、自宅で視聴しました。

脳科学者・茂木健一郎さんが、対談ビデオで、人と会って話すことが脳の活性化につながると言われました。

そう言われて、人と会えばいいのか・・・。

人と会って話す、その機会は、どんな仕事をしているかに大きく関係すると思います。

大企業でフロアに数百人いる環境でも、営業でなければ、一日に話す相手は５人以内という人もいるでしょう。(挨拶は別として。)

その場合、話した人数が重要ではないでしょうね。

まじめに議論することが脳の活性化につながるでしょう。

仕事以外で、私だったら、伊勢丹のワイン売り場で、お店の人と話して、質問攻めにするとかが、脳の活性化につながりそうです。

高齢者向けに、「認知症対策、私と話しましょう」サービスが生れたりして。

Ｇ20閉幕、薄氷の国際協調

　【上海＝大越匡洋】中国・上海で27日閉幕した20カ国・地域（Ｇ20）財務相・中央銀行総裁会議は共同声明で「すべての政策手段」を総動員すると表明し、金融市場の安定へ強い危機感を示した。だが金融緩和に頼って経済を支えることは難しさを増し、各国の財政余力の差も大きい。具体策を各国に委ねる綱渡りの国際協調が続く。

出所：日経新聞

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日経新聞には本記事中に”国ごとに立ち位置は異なる”というタイトルの表があります。

日本の主な課題は、[○急速な円高・株安、○物価上がらず、○10～12月はマイナス成長]で、考えられる政策対応が[○追加緩和、○円高続けば円売り介入も、○必要なら経済対策]と記載されています。

共同声明で「すべての政策手段」を総動員すると表明していますが、日経新聞の考えられる政策対応、何か足りなくないでしょうか？

一番絶大な効果がある政策対応が抜けています。

それは・・・「2017年4月の消費税増税の凍結」です！

相関関係、マイナス金利などについて医師と会話

今週、コレステロール・中性脂肪の治療のため、月１回の通院。

私が飲酒期間に血圧が高くなり、禁酒期間に至適血圧(極めて良い)になることについて、「飲酒する際に塩分の多い食事をたくさん食べがちになり、身体に塩分が溜まり、血圧が上がるのでしょう。」という私のパパ友医師の仮説を話したら、同意されました。

私のパパ友医師は、すごく優秀な医師なんだなと思いました。

因果関係は、きっとその通りなのでしょう。

その後で、私は医師に、因果関係よりも相関関係の方がワークするのではないかと話しました。

すなわち、因果関係に従い、ワインを飲む際の食事に気をつけるよりも、相関関係に従い、禁酒した方が血圧は上がらないだろうと。

アマゾンのレコメンデーションの話をして、Aという本を買う人がBという本を買う相関係数が高いという場合、複数の経路がありそうな因果関係を詰めて提案していくよりも、相関関係からそのまま推奨した方が売上は上がるでしょうと私は言いました。

相関関係を適切にチョイスして、観るとか、活用するのが、ベストソリューションになることが、いろいろな面で多いのではないかと話すと、「面白いですね」と言われました。

医師から、マイナス金利は、よい金融政策なのかと聞かれました。

テレビや新聞で、銀行の業績に悪影響があると言われているからかと思ったのですが、私は、マイナス金利の導入は、従来の量的・質的金融緩和を補完するものであるというのが本筋であると答えました。

補完というのがわかりにくければ、サポートする、もっとわかりやすく言えば、加速化させる。

従来の量的・質的金融緩和を加速化させるというと、「マイナス金利の弊害の話ばかりなので、初めて聞きました」と言われました。

マイナス金利により国債の価格が上がると、一回のディールで、日銀は高く買うことになるので、資金供給が多くなると話すと、「わかったような、わからないような。ただし、マイナス金利の目的が分かりました。」と言われたので、確かに、わかりにくい説明だったと反省しました。

マンション(国債の例え)を売ってくれという人(日銀)がいるが、４０００万では絶対に売らないが、６０００万なら売ってもよいと考える売り手がいて、値段が高くなるとディールは成立しやすくなる。マンションの売手は、現金を手にして、車や株を買ったり、旅行したり、売り手の本業の仕事の設備投資に廻したり・・・と言えば、わかってもらえたのでしょうか。

都内小学校の爆破予告メール届く

東京都内の複数の小学校を爆破するという爆破予告メールが、都教育委員会に届いていたことが２５日、都教委への取材で分かった。都教委は市区町村教委や都内の私立小５３校などに注意喚起。警視庁新宿署は威力業務妨害容疑を視野に捜査している。

都教委によると、メールは２４日午後、ホームページの「ご意見・ご要望」のフォームを通じて受信。「小学校の複数箇所に圧力鍋を利用した殺傷力の高い爆弾を仕掛けた」との内容で、２６日午後３時３４分に爆破するとしている。都教委は市区町村教委などに安全点検などの対応を求めており、一部の学校は登下校時間を早めるなどの措置を取る。

メールは「当職は弁護士であり上級国民ナリ」で始まり、実在する弁護士とみられる人物の名前や住所などが記されていたという。これまでも全国の自治体で同様の爆破予告があり、同署は関連を捜査している。

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爆破予告時刻の 15:34 までに下校は完了させるというメールが、娘が通う小学校から届きました。

悪質なイタズラで、爆破が起こる可能性は低いとは思いますが、注意は必要。

娘は、爆破予告時刻には、学童へ行ってるはずです。

消費者信頼感指数 2

消費者信頼感指数とは？

消費者信頼感指数とは、米国のコンファレンス・ボード(全米産業審議委員会)という民間の調査機関が発表する経済指標で、月単位で集計し、毎月２５日から月末にかけて公表します。

消費者信頼感指数の調査方法は、５，０００人の消費者を対象に、現在と半年後の景気状況、雇用、所得(自動車・住宅の購入計画)について、「楽観」もしくは「悲観」のどちらかを回答してもらいます。

その後、１９８５年時の記録をもとに、比較・計算して指数を出します。

消費者信頼感指数の見方は、数値が前回よりも高ければ景気が良くなってきていると判断しますので、分かりやすい指数です。

◎ 消費者信頼感指数 ：

前回より高い ⇒ 消費が活発になってきている ⇒ 景気好転
前回より低い ⇒ 消費が減ってきている ⇒ 景気悪化

アメリカでは、国内総生産(GDP)の約７割を個人消費が占めていますので、消費者信頼感指数のように、消費者の意識調査による指標はアメリカの景気を判断するうえでとても重視されています。


出所：FX(外国為替証拠金取引)のはじめ方

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昨日のブログでは、消費者信頼感と「米Baa格社債利回りと１０年国債利回りの差であるクレジットスプレッド」との関係を記しました。

本日は、消費者信頼感指数とは、どんなものかをコピペしました。

クレジットスプレッドの直近の上昇は、エネルギーセクター企業の信用リスクの高まりから米Baa格社債利回りが上昇しているからだと私は考えていますが、通常は、クレジットスプレッドは投資銀行・ヘッジファンドによるレバレッジの拡大・縮小と関係しています。

投資銀行・ヘッジファンドによるレバレッジの拡大・縮小が他の指標に及ぼす影響について、明日以降、記していきたいと考えています。

米国：消費者信頼感指数（コンファレンス・ボード）

米・CB消費者信頼感指数 とは

民間調査機関コンファレンスボードが発表する消費者に対するアンケート調査を基礎に消費者のマインドを指数化したもの。アンケートの対象者が5000人とミシガン大消費者信頼感指数に比べ規模が大きいのが特徴。

2月 消費者信頼感指数（コンファレンス・ボード）　 前回 98.1 予想 97.2 結果 92.2

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Barron's Cover

What Recession? GDP Set to Grow 3%

The gloomy stock market notwithstanding, economic growth in the U.S. could be the best in years.

Applied Global Macro Research economist Jason Benderly predicts that consumption will rise by 3.4% this year. His forecast seems plausible if, as he expects, three factors that figured in 2015’s weak performance recede this year.

The first factor, which weighed on consumer spending, was a fall in confidence. Benderly has found the best indicator of consumer confidence isn’t the standard surveys of confidence, but rather credit spreads. The spread between yields on Baa corporate bonds and 10-year Treasuries widened steadily over the course of last year and is now even wider. But as recession fears recede, this spread should start narrowing. That should signal a rise in confidence, he argues, accompanied by a rise in spending.

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米国：消費者信頼感指数はブレが大きいので、何とも・・・ですが、数値は下がりました。

バロンズ最新号のカバーストーリーでは、消費者信頼感を読み取るには、消費者信頼感指数そのものではなく、米Baa格社債利回りと１０年国債利回りの差であるクレジットスプレッドを見ていくのがよいと書かれていました。

クレジットスプレッドは上昇していますが、エネルギーセクター企業の信用リスクの高まりから米Baa格社債利回りが上昇しているからだと、私は推察します。

原油価格が反発していけば、米Baa格社債利回りが下がり、クレジットスプレッドも低下していくと考えます。

バロンズに従うと、そうなれば、消費者信頼感が大きく下がることはないでしょう。

イチロー、背番号ちなみ「51歳まで現役」希望

オリックスの宮内義彦オーナー（８０）が２２日、大阪市内で「今後の経済と経営環境」と題した講演を開き、大リーグ・マーリンズのイチロー外野手（４２）について言及。自身の背番号にちなみ「５１歳まで現役でプレーしたい」との意向を示していることを明かした。

イチローとは定期的に連絡を取り合っており、直近では「１、２カ月前に食事をした」という同オーナー。その際、現役生活の話について触れたといい「彼は自分の背番号が５１なので、５１歳まで（現役を）やりたいという話をしていました」。体力的には問題はなく、若い時代と変わらぬ肉体を保つためにトレーニングを行っていることも明らかにした。

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イチローは、１０年以上も前にも、５０歳で現役と発言していました。

目標に向かっていると言えますが、動体視力の衰えをカバーする対応が必要ではないかと思います。

パソコン買い替え

先週、プライベート用のパソコンが故障してしまい、パソコンを買い替えました。

DELLのノートパソコンを買いました。

Office 365 Home and Business (Word、Excel、PowerPoint、Outolook、OneNoteを含むソフトウェアパッケージ)、消費税込みで6万8千円！

パワポが含まれているのが嬉しいです。

パソコンを使えない数日、iPadを使って長文のプライベートメールを書いて送信したらタイムアウトで書いたものが消えてしまい泣きそうになったとか、その後、iPhoneのメモ帳を使って再トライし、iPhoneからメール送信を成功させたとか、ありました。

hulu や日経新聞、barrons は、iPhone、iPadで問題無かったです。

パソコンでは閲覧が主で、入力の時間は少ないのですが、マウスとキーボードが無いと生産性が落ちますね。

それから、データのバックアップが必須であることを再認識しました。

不動産融資、26年ぶり最高

銀行による不動産業向けの新規貸し出しが2015年にバブル期を超え、26年ぶりに過去最高となった。低金利を背景に住宅やオフィスビルの需要が底堅く、日銀の異次元緩和でマネーが不動産市場に流れ込んでいる。地価の急騰や取引量の急拡大という過熱感はまだないが、マイナス金利政策などの刺激策が長引けば局所的にバブルを生み出す懸念もある。

(中略)

今回は「不動産投資信託（ＲＥＩＴ）など不動産ファンド向け融資が特に伸びている」（メガバンク）。ＲＥＩＴは収益性を見極めて都市部のオフィスビルや商業施設などに投資しており、値上がり期待だけであらゆる投資家が不動産に資金を回したバブル期とは異なる。銀行融資の拡大や日銀による購入でＲＥＩＴの資金調達環境は改善しており、ＲＥＩＴの保有不動産は１月現在で約14兆円と３年で1.5倍になった。

銀行の融資は不動産会社を経由してマンション市場にも流入している。外国人や富裕層による節税や投資目的の購入増などがマンション販売を押し上げている。首都圏では15年の１戸あたりの平均価格が5518万円と91年に次ぐ高値だ。マンション事業が好調だった住友不動産の連結有利子負債は15年末に３兆1318億円と１年で約1400億円増えた。

出所：日本経済新聞

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米国は、2006年ごろの住宅バブルをまだ超えられませんが、住宅価格は上昇しています。

英国は、現在、住宅価格が史上最高値で推移。

日本の住宅価格は上昇してきていますが、米国・英国などと比較して、相対的に、まだ安いでしょう。

株式もそうですが、不動産も、アベノミクスでは過熱感がありません。

マイナス金利と社債発行

日銀のマイナス金利導入で途絶えていた民間事業会社の普通社債発行が再開した。19日は大和証券グループ本社や西日本旅客鉄道（ＪＲ西日本）、日本通運など５社が発行条件を決めた。発行時の年利回りは軒並み最低で企業には好条件だった。

　大和は償還までの期間が７年と10年の社債を合計240億円出す。もともとは２月上旬に決めるはずだったが、１月29日のマイナス金利政策決定で市場が混乱。社債の適正価格を決めにくくなり、発行を延期していた。

(中略)

ほかにも東北電力、北陸電力が条件を決定した。安定した利回りを確保できる社債への需要は強く、発行額はこの日だけで1000億円を上回った。２月の公社債市場では、新規発行が地方債や不動産投資信託の投資法人債などに限られていたが、ようやく正常化に向かいつつある。

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日銀のマイナス金利導入を活用して、いま社債発行できる企業が企業業績を伸ばし、バランスシートがよくなるのだと思います。

不動産、JR、電力などが当てはまります。