「老人タイムス」私説

昭和の一ケタ世代も高齢になりました。この世代が現在の世相をどう見て、考えているかーそのひとり言。

ガン再手術入院記(3) 問題抱える病院の”国際化”

2016-01-29 06:32:01 | 2012・1・1
大腸ガン手術入院の2週間、僕は7回も病室を変わった。うち1回は手術当夜の個室だが、あと6回は病院側の”都合”によるもので、僕が希望したのではない。この病院では、ベッドは移動式にになっていて、そのまま一つの病室から他の病室へ移れる。手術後数日たって、容態が安定してきたある日、僕の隣のベッドにへ外国人の患者が移ってきた。僕は10年ほどJICA(国際協力機構)で外国人研修の仕事をしたことがあり、外国人には馴れているので、早速”隣人のよしみ”から英語で挨拶したところ、西アジアのイスラムの国から来た人であった。

この外国人が深夜2時過ぎ、ベッドの上で大声を上げ騒ぎ出した。看護師さんが駆け付けたが、外国人は日本語が解らず英語で”出て行け”と怒鳴るだけ。とりつく島もなく、そのうち大勢の病院のスタッフが集まり、やっと騒ぎは収まったが、そのとばっちりを受けて、僕のベッドとの境のカーテンは開けられ、とても安眠などできなかった。翌朝、病院側は僕に深謝して、ベッドを別の部屋の移動してくれたが。

騒ぎの発端は、外国人がトイレに行きたくなったが、用意してあった尿瓶(しびん)の場所が判らないことからのようであった。外国人は多分、英語かあるいは自国語で”しびん”と言ったのだろうが、看護師さんには理解できなかったようだ。(恥ずかしながら、僕も尿瓶を英語でなんんというか知らなかったが、広辞苑によると、語源はポルトガル語の“シュビン”からきている)

この病院に限らず、平成24年の入管法改正で在留外国人の国保保険の加入が義務づけされて以来、外国人の通院や入院の数が増えてきている。長期滞在の外国人数は26年の統計では全国で200万人を超えている。日本に長期滞在するのなら、当然、日常生活も日本語で対応すべきだというのは日本側の論理である。しかし、在留外国人の中には、上記外国人のように日本語の出来ない人もいる。外国人に対して国保加入を義務づけるならば、病院側も最低限度、国際語の英語の医学用語の単語ぐらいは理解できてもてもよい気がするが、どうだろうか。(この項終わり)

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5 コメント

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難しい (chobimame)
2016-01-29 09:37:09
知人の看護師が言っていましたが、日本語が解っている外国人なのに、都合が悪くなると急に日本語がわからなくなるそうです。
お金絡みの話になると、特にこのようなトラブルがあるとか。
通訳出きる人がいれば、日本語がわからないと言わせない!となるのなら、病院も外国語の出来る人を入れる方が賢明ですね。
最近は、看護師資格も大学にシフトしているので、昔よりも英語くらいなら何とかなるのでは?と思います。
外国人に保険適用が、良いのか悪いのかわかりませんね。
税金をちゃんと払っているなら良いのですが、残留孤児が1人いると、それを手蔓に介護という名目で、何十人もの親類が来日してきて、その足で生活保護申請だそうです。
そういう外国人に、近い将来保険制度も生活保護制度も食い潰されてしまうのではないかとの懸念があります。
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外国人生保義務づけに? (kakek)
2016-01-29 12:12:57
chobimame さん
長期滞在の外国人といえ、自国の健保を義務づけている国は世界にあるのでしょか。よく欧米に滞在したした人が医療費が高く困ったという話を聞きます。また定年後外国に滞在していた日本人が高齢になり、病気がちになると医学費が高く帰国するという話も耳にします。それだけ、日本の医療費は質が高く費用も安いのではないかと思いっます。
長期滞在の外国人の中には税金をキチンと支払っていなかったり、生活保護を受けている者もいると聞きます。いくら国際化の時代とはいえ、生保を義務づけ、日本人なみの医療を受けさせるのには抵抗があります。
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日本国籍のない滞在者には全額自由診療 (lordyupa)
2016-01-29 15:46:53
御無事に戻られて、ご快復の由、おめでとうございます。

ブロガーのコメントに書かれた通り賛同いたします。(H24年入管法改正は初めて知りました)
このような悪法は、
できる限り早期に、法改正を国会で行って、
日本国籍のない長期日本滞在者には、全額自由診療報酬を請求すべきだと思います。また、日本語以外の言語での医療サービスを入手したいなら、更に、通訳等費用のかかる特別医療費を外国人患者から請求すべきだと思います。
大赤字財政の日本の医療保険制度ですから、日本国籍をもたない滞在者を厳しく峻別すべきです。外国籍の滞在者には、民間の医療保険を利用するか、自由診療自己負担とすべきです。

私の知人が長く台湾滞在していますが、移民ではありませんから、台湾の公的健康保険の受給資格は得られません。
医療代金は全額自己負担ですし、現地台湾語しか通じない病院で検査・治療をしています。
これは、もちろん差別ではなくて、国際的に容認されている常識だと思います。

今年の台湾の総統選挙では民進党が圧勝しましたが、過去に国民党が中共と締結しようとした2013年「台中協定」の中に「投資移民」条項があります。
この蔡英文ひきいる新政権が本年5月以降に、
この投資移民条項の撤廃を行うかどうか、注視しています。
[投資移民条項]
2千万円の小規模商店投資を台湾にすれば、1人につき、支那大陸から3人まで移民を許可する。
・・・・ただちに。移住した4人は台湾の公的健康保険を受給されて就労することができる。
・・・・・
その後、4年間台湾に居住すれば、自動的に選挙権、被選挙権(立候補)が認められる。その後、1人につき、5人まで家族等を台湾へ呼び寄せ移住することを許可する。


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民主党時代の改正 (kakek)
2016-01-29 16:22:36
lordyupa さん
”腹腔”寄りは”開腹”のほうが、やはりご指摘のように確実性がるみたいですね。手術後も調子が良いです。

平成24年7月、民主党末期の”改正”です。在日からの圧力があったのかもしれません。国際化の誤った解釈の一つです。世界の国々の中で、自国民への福祉医療を外国人にまで変な援用している国はあるのでしょうか。

台湾の今後が注目されますね。知人の一人が2.28事件に巻き込まれ、山中を逃げまわった話を聞いたことがあります。早速お祝いの手紙を出しておきました。
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外国籍住民への内国民待遇は峻別すべき (lordyupa)
2016-01-30 17:01:20
chobimameさん
ご指摘の通りです。
民主党政権が立法した、
外国人居住者(1年以上、日本が居住の本拠地)に対する子供手当て(児童手当)支給も、
再度見直して、
国会で法改正すべきだと思います。
・・・
日本に居住しているか否かではなくて、
日本国籍をもつか否かをベースに、
すべての社会補償や手当支給の基本要件とすべきだと思います。

また、外国人参政権は絶対に付与すべきでないと思います。
国政選挙や地方選挙では、選挙民は日本国民であることが、必須要件ですが、
各地で、住民投票が行われるようになりましたが、この場合も日本国籍をもたない外国人居住者に対しては、投票権をもたせてはいけないと思います。地方の条例次第では、住民投票に関する投票権を外国人居住者に与えるのを是認する自治体もでてきたようですから。

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