横田予防医学研究所

現代医学で原因未解明とされている慢性諸病は
今だ本当に解明されていないのか?
その答えを述べたいと思っています。

ニュース (その6)続き

2007-08-22 23:05:05 | Weblog
 昨日に引き続き“療養病床削減”のニュースの続きが、本日(8月22日)朝日新聞朝刊3面に大きく掲載されました。


 長期入院のための療養病床は、医療の必要性の高い高齢者の受け入れに限る。あとは介護施設である老人保健施設などに転換させ、そこで最期を迎える人を増やしたい。医療費の抑制を図る厚生労働省は、そう考えている。だが、医師や看護師などが療養病床より少ない老健施設で、それは可能なのだろうか。(辻外記子、岩崎賢一)


 この記事の内容を読みますと、医療の現場と、患者の家族それぞれに色々な問題が生ずる可能性が伺えます。心ある医師の場合には、心の葛藤から悩みがますます増すことでしょう。また、医療機関と患者の親族との間で、何かにつけてきしみが生じ、様々なトラブルが起きうるであろうと思えるのです。
 心安らかな最期を迎えたくても、迎えられない人の多数出てくる可能性がより高くなった気がします。
 私としましては、だからこそ、できる限り長く健康を維持することを可能とする情報を提供せねばと思うのです。
 また、次のようなニュースも伝えられています。


介護ビジネス 成長産業曲がり角 制度改正で業績悪化
8月22日9時50分配信 毎日新聞
 高齢化の進展に伴い、成長が期待された介護ビジネスが今、岐路に立っている。サービスの対価となる介護報酬の引き下げで企業業績が悪化し、撤退も相次いでいる。訪問介護最大手、コムスンの不正発覚は、介護業界への信頼を大きく傷つけたが、コムスン以外でも介護報酬の不正受給などが後を絶たない。今後も介護を必要とする高齢者は増える一方だが、担い手となる介護業界には課題が山積している。【平地修、工藤昭久】
 “00年の介護保険制度の導入に伴い、政府は介護業界への民間の参入を積極的に後押しした。だが、介護業界を取り巻く経営環境は厳しさを増している。野村証券金融経済研究所の繁村京一郎・シニアアナリストは「06年4月の制度改定に伴う介護報酬の引き下げで、特に訪問介護はビジネスとしては全く成り立たない状況だ」と指摘する。”


 介護が商売として成り立ちうるのかという基本的なところからして、最初から疑問符が付くようなビジネスでありましたが、早くも頓挫しかかってきているようです。
 なお、最近私が耳にした話では、或る有名な世襲政治家の祖母の方が介護施設に入られる費用として5億円用意したというのです。これだけ出せる人だけを相手にする介護ビジネスなら採算も取れることでしょう。ただし、これだけの大金を介護に掛けられる人は、日本に億万長者が百数十万人おられるそうですが、その中でもごく一部の限られた人であると推察されます。

 病気にも、今後科学が発達しても果たして解決策が永久に見出せないのではと思える種類のものもあります。そして、永久に生きられる人間は皆無ですから、介護は当然必要でありましょう。
 ただ、寝たきりや、障害などを引き起こす原因となる病気の過半は、慢性諸病によるものです。
 それらの諸病の原因が現在未解明と医学界ではされているために、これらの病気に対して戦略的な治療を行うことができておりません。

 病気を人間にとっての敵と見なした場合に、戦略を立てられずにこれと戦闘を行うことは、芳しい戦果を上げられるはずが無いのです。
 原因を解明できたならば、この戦闘に於ける戦果もまったく違ったものとなるはずであるのです。したがって、原因解明できたと述べる者の言葉には、一応なりとも注目して頂いても良いのではと私は思っているのです。