米国債、初の格下げ Ｓ＆Ｐ、最上位のＡＡＡから１段階(朝日新聞) - goo ニュース
＜米国債格下げ＞金融市場は一時的混乱か 投げ売りの危険も毎日新聞 8月6日(土)12時1分配信
世界の経済が近年急速度でおかしくなってきています。例えば・・・米格付け会社スタンダード・アンド・プアーズ（Ｓ＆Ｐ）は５日(日本時間では６日午前)、米長期国債の格付けを最上位の「ＡＡＡ（トリプルＡ）」から１段階引き下げて「ＡＡ＋（ダブルＡプラス）」に格下げした、と発表した。大手格付け会社が米国債を格下げするのは初めて。米国は現在、約１４．６兆ドル（約１１００兆円）の巨額債務を抱えている。Ｓ＆Ｐは、米政府の債務削減計画が格付けを維持するには不十分と判断した・・・ということです。
そしてこれは、アメリカに限らず、ヨーロッパそして我が国も、程度の差はあれ同類であるようです。
各国ともにそれぞれ原因は多少違うのでしょうが、日本の場合には、親方日の丸と、選挙区の代表である国会議員に、我が村我が町我が市に、立派な道路を！トンネルを！橋を！箱物を！新幹線を！と陳情し、議員は選挙に落選するのを恐れてその実現に奔走したことが債務増加の最大因であるのだろうと私は感じています。すなわち、人々の欲望が債務を生む元凶で、この累積的な結果として経済基盤を危うくするまでに至っているということです。
私はかなり経済音痴の人間であるのですが、このことに関しては、当たらずといえども遠からずの判断であろうと思っています。
このブログに繰り返し述べてきましたように、私の得意分野は病気の原因や発症のメカニズムなどに関する事項であり、慢性病の根本原因を解明できたと自負する観点からは、慢性病の発症と世界経済の病的状態とは、その原因に関して“欲望”という共通事項があると感ずるのです。
この欲望というものはコントロールすることが極めて厄介な代物であることは皆さんもご承知のとおりです。
ただ、慢性病の場合には、原因未解明ゆえに欲望にしたがったままの行動をしていて、健康を大きく損ない、時に生命までをも失うことになっています。そしてこれは、医師を含めたすべての人々が、病気の原因と発症のメカニズムとを知らされずおりますため、同じ過ちを繰り返し犯していることから起こっていることです。
私ども(私及び私の父・横田良助〔医師、医学博士、基礎医学(病気の原因などを研究解明する医学)研究者〕)の研究成果により慢性病の原因を解明できた今、理想的には普段の生活を、原因解明された理論にのっとった改革を図れば、目的は理想的に達成できるとは私も考えています。しかし、この普段の生活に於ける節制は、欲望の我慢を伴う努力が必要です。そのため、なかなか長期間にわたり欲望をコントロールすることが困難である人がほとんどであるのです。
そこで、心臓発作あるいは脳卒中が起こりそうな時、あるいは起こった際の対処、さらには予後の生活の過ごし方に全力の努力を傾注するという、ポイントを押さえての短期的努力を行って頂くだけでも、罹患率と治癒率はかなりの程度上がり、対価効率の良い医療になると私は確信しています。
アメリカの場合には、訴訟社会と呼ばれております。したがって、医師も患者から訴訟を起こされた場合を考慮して、医療費にその分が予め加算されているようです。
そのため年間の医療費総額は２５０兆円ほどの巨額になっています(ドル円の交換レートが近年かなり変わりましたので、この金額は多少変化するのかも知れません)。
そして、アメリカに於いても慢性病の諸病の原因が未解明状態にあることは我が国と同様です。したがって、極めて対価効率の悪い医療が行われているわけです。
伝染病に於いては、その原因解明と共に死亡率や罹患率が劇的に減少する変化が起こったことはご承知のとおりです。
この事例からも、病気は原因解明されるとされないとでは、その病気に対する医療経費に大幅な差異が生ずることが判ります。
伝染病に於いては、その原因解明と共に、それに関係する医療費は桁が違うほど激減したであろうと推測されます。慢性病ことに心臓発作あるいは脳卒中などの原因が解明された場合には、伝染病の場合ほどには劇的に医療費が削減できるまでには至らないと私どもは考えておりますが、それでも私どもの研究成果の理解の度合いと、それを日常の生活の中で活用実践する度合い次第で、医療費を何割か削減することは可能だと考えています。
オバマ大統領は、今後１０年の間に、債務を3兆ドル減らすと言明しているようです。
同大統領が公約通りに導入した健康保険制度は、所得の多い階級の人々に不評のようですが、私どもの研究成果を活用することにより、年間医療費の1割ぐらいの削減は十二分に可能だと私は確信します。そうしますと、医療の関係だけで１０年間に3兆ドル債務を減らすことは実現できてしまうことになり、その他の分野とも合わせれば、計画を上回る５兆ドルぐらいの削減が可能であると私は考えているのです。
他国の事ばかりでなく、我が日本の財政立て直しの主要な柱に、原因未解明の医療から原因解明された下での医療への転換は成り得ると私は強く確信しております。
なお、このような記述に関しては、現在の常識にしたがえば、眉唾ものだと感ぜられる方が殆どであろうと私は推測致します。
ただし、私のこのブログでは、私どもの研究成果の一部を記してきております。それらをお読み頂ければご理解・ご納得して頂けるものと信じております。強く興味を抱かれた方は、『医療革命』というタイトルの私著(残念ながら、現在この本は一般書店ではお求めになれません。yokota-labo@sky.bbexcite.jpまでメールを頂ければと思っています)をお読み頂ければと思っております。
＜米国債格下げ＞金融市場は一時的混乱か 投げ売りの危険も毎日新聞 8月6日(土)12時1分配信
世界の経済が近年急速度でおかしくなってきています。例えば・・・米格付け会社スタンダード・アンド・プアーズ（Ｓ＆Ｐ）は５日(日本時間では６日午前)、米長期国債の格付けを最上位の「ＡＡＡ（トリプルＡ）」から１段階引き下げて「ＡＡ＋（ダブルＡプラス）」に格下げした、と発表した。大手格付け会社が米国債を格下げするのは初めて。米国は現在、約１４．６兆ドル（約１１００兆円）の巨額債務を抱えている。Ｓ＆Ｐは、米政府の債務削減計画が格付けを維持するには不十分と判断した・・・ということです。
そしてこれは、アメリカに限らず、ヨーロッパそして我が国も、程度の差はあれ同類であるようです。
各国ともにそれぞれ原因は多少違うのでしょうが、日本の場合には、親方日の丸と、選挙区の代表である国会議員に、我が村我が町我が市に、立派な道路を！トンネルを！橋を！箱物を！新幹線を！と陳情し、議員は選挙に落選するのを恐れてその実現に奔走したことが債務増加の最大因であるのだろうと私は感じています。すなわち、人々の欲望が債務を生む元凶で、この累積的な結果として経済基盤を危うくするまでに至っているということです。
私はかなり経済音痴の人間であるのですが、このことに関しては、当たらずといえども遠からずの判断であろうと思っています。
このブログに繰り返し述べてきましたように、私の得意分野は病気の原因や発症のメカニズムなどに関する事項であり、慢性病の根本原因を解明できたと自負する観点からは、慢性病の発症と世界経済の病的状態とは、その原因に関して“欲望”という共通事項があると感ずるのです。
この欲望というものはコントロールすることが極めて厄介な代物であることは皆さんもご承知のとおりです。
ただ、慢性病の場合には、原因未解明ゆえに欲望にしたがったままの行動をしていて、健康を大きく損ない、時に生命までをも失うことになっています。そしてこれは、医師を含めたすべての人々が、病気の原因と発症のメカニズムとを知らされずおりますため、同じ過ちを繰り返し犯していることから起こっていることです。
私ども(私及び私の父・横田良助〔医師、医学博士、基礎医学(病気の原因などを研究解明する医学)研究者〕)の研究成果により慢性病の原因を解明できた今、理想的には普段の生活を、原因解明された理論にのっとった改革を図れば、目的は理想的に達成できるとは私も考えています。しかし、この普段の生活に於ける節制は、欲望の我慢を伴う努力が必要です。そのため、なかなか長期間にわたり欲望をコントロールすることが困難である人がほとんどであるのです。
そこで、心臓発作あるいは脳卒中が起こりそうな時、あるいは起こった際の対処、さらには予後の生活の過ごし方に全力の努力を傾注するという、ポイントを押さえての短期的努力を行って頂くだけでも、罹患率と治癒率はかなりの程度上がり、対価効率の良い医療になると私は確信しています。
アメリカの場合には、訴訟社会と呼ばれております。したがって、医師も患者から訴訟を起こされた場合を考慮して、医療費にその分が予め加算されているようです。
そのため年間の医療費総額は２５０兆円ほどの巨額になっています(ドル円の交換レートが近年かなり変わりましたので、この金額は多少変化するのかも知れません)。
そして、アメリカに於いても慢性病の諸病の原因が未解明状態にあることは我が国と同様です。したがって、極めて対価効率の悪い医療が行われているわけです。
伝染病に於いては、その原因解明と共に死亡率や罹患率が劇的に減少する変化が起こったことはご承知のとおりです。
この事例からも、病気は原因解明されるとされないとでは、その病気に対する医療経費に大幅な差異が生ずることが判ります。
伝染病に於いては、その原因解明と共に、それに関係する医療費は桁が違うほど激減したであろうと推測されます。慢性病ことに心臓発作あるいは脳卒中などの原因が解明された場合には、伝染病の場合ほどには劇的に医療費が削減できるまでには至らないと私どもは考えておりますが、それでも私どもの研究成果の理解の度合いと、それを日常の生活の中で活用実践する度合い次第で、医療費を何割か削減することは可能だと考えています。
オバマ大統領は、今後１０年の間に、債務を3兆ドル減らすと言明しているようです。
同大統領が公約通りに導入した健康保険制度は、所得の多い階級の人々に不評のようですが、私どもの研究成果を活用することにより、年間医療費の1割ぐらいの削減は十二分に可能だと私は確信します。そうしますと、医療の関係だけで１０年間に3兆ドル債務を減らすことは実現できてしまうことになり、その他の分野とも合わせれば、計画を上回る５兆ドルぐらいの削減が可能であると私は考えているのです。
他国の事ばかりでなく、我が日本の財政立て直しの主要な柱に、原因未解明の医療から原因解明された下での医療への転換は成り得ると私は強く確信しております。
なお、このような記述に関しては、現在の常識にしたがえば、眉唾ものだと感ぜられる方が殆どであろうと私は推測致します。
ただし、私のこのブログでは、私どもの研究成果の一部を記してきております。それらをお読み頂ければご理解・ご納得して頂けるものと信じております。強く興味を抱かれた方は、『医療革命』というタイトルの私著(残念ながら、現在この本は一般書店ではお求めになれません。yokota-labo@sky.bbexcite.jpまでメールを頂ければと思っています)をお読み頂ければと思っております。