●科学技術書・理工学書＜新刊情報＞●「危機を乗り越える力」（浅木泰昭著／集英社インターナショナル）

＜新刊情報＞

書名：危機を乗り越える力～ホンダF1を世界一に導いた技術者のどん底からの挑戦～

著者：浅木泰昭

発行：集英社インターナショナル

　F1最強パワーユニットと軽自動車「N-BOX」を生んだ稀代のエンジニアによる唯一無二のリーダー論。ホンダに30年ぶりのF1タイトルをもたらしたパワーユニット開発の陣頭指揮を執り、9年連続で軽自動車販売トップを独走するN-BOXの生みの親でもある元ホンダ技術者が、プロジェクト成功の真の舞台裏を明かす。第2期F1時代の奮闘エピソード、ホンダ創業者・本田宗一郎さんとの思い出、初代オデッセイ、N-BOXの開発秘話、どん底からのF1プロジェクト立て直し、F1復帰に向けた「蜘蛛の糸作戦」の全貌、アストンマーティン・ホンダの勝算など。芸能界随一のF1ファン、堂本光一氏とのスペシャル対談も収録。【著者】浅木泰昭　1958年生まれ、広島県出身。1981年、本田技術研究所に入社。第2期ホンダF1でエンジン開発を担当。その後、初代オデッセイ、アコードなどのエンジン開発に携わり、2008年から開発責任者として軽自動車のN-BOXを送り出す。N-BOXは、軽4輪車の新車販売台数で9年連続の首位獲得（2023年末時点）。2017年から第4期ホンダF1に復帰し、2021年までパワーユニット開発の陣頭指揮を執る。第4期活動の最終年となった2021年シーズン、ホンダは30年ぶりのタイトルを獲得する。2023年春、ホンダを定年退職。

●科学技術書・理工学書＜新刊情報＞●「Docker/Kubernetes実践コンテナ開発入門＜改訂新版＞」（山田明憲著／技術評論社）

＜新刊情報＞

書名：Docker/Kubernetes実践コンテナ開発入門＜改訂新版＞

著者：山田明憲

発行：技術評論社

　話題のコンテナ技術、Docker/Kubernetesの基礎から実際にアプリケーションを作るまでを解説した入門書。Docker/Kubernetesを実際の現場で活用している著者が最新情報や実践スキルをわかりやすく解説。ローカル環境での検証はもちろん、Google Kubernetes Engineへのデプロイなどクラウドでの実践にも触れている。コンテナを中心とした開発スタイル、実践的なCD（継続的デリバリー）入門など現場で本当に必要な知識が身につく。Docker/Kubernetesをきちんと本番で使うための王道的な解説を中心としつつ、CLIツールとしてDockerを導入したい、オンプレでKuberentesを使いたいといったニーズにも応える盛りだくさんの一冊。

●科学技術ニュース●NICTなど、IoT機器のセキュリティ向上を推進する新しい「NOTICE」を開始

　サイバー攻撃手段の高度化による新たな脅威の登場などの環境変化によりIoT機器を悪用したサイバー攻撃の発生が継続していることを踏まえ、IoT機器のセキュリティ向上を推進するプロジェクトとして、新しい「NOTICE（National Operation Towards IoT Clean Environment）」開始する。

　「NOTICE」は、インターネット上のIoT機器を悪用したDDoS攻撃などのサイバー攻撃に対処するため、平成30年度から総務省、情報通信研究機構（NICT：エヌアイシーティー）、一般社団法人ICT-ISAC及びインターネットサービスプロバイダ（ISP）が連携して実施しているプロジェクト。これまでに約14万件の脆弱なIoT機器を特定し、利用者への注意喚起を行うなど一定の成果を上げてきた。

　現在、IoT機器を悪用したDDoS攻撃などのサイバー攻撃が引き続き発生している。

　こうした事態に対応するため、令和６年度からID・パスワードに脆弱性があるIoT機器の調査に加えて、脆弱性があるファームウェア等を搭載しているIoT機器、既にマルウェアに感染しているIoT機器を新たに対象とする、サイバーセキュリティ対策助言等業務を新設し、新しい「NOTICE」を開始する。

　IoT機器の悪用によるサイバー攻撃の発生・被害を抑制するため、具体的には以下の取り組みを実施する。

　IoT機器の悪用を予防する安全管理対策の広報活動を強化する。

　情報通信研究機構（NICT）が令和5年度末までに限り行うこととされていたID・パスワードに脆弱性があるIoT機器の調査（特定アクセス行為）を令和6年度以降も継続し、「NOTICE」の枠組みを通じた注意喚起を継続する。

　新たに「ファームウェアに脆弱性があるIoT機器」の調査をNICTの業務として位置付け、「NOTICE」の枠組みを通じた注意喚起を実施する。

　「既にマルウェアに感染しているIoT機器」の情報提供をNICTの業務として位置付け、「NOTICE」の枠組みを通じた注意喚起を継続する。

　従来から協力関係にあるインターネットサービスプロバイダ（ISP）に加え、IoT機器のメーカーやその他セキュリティ関係機関等との連携を強化する。

　サイバー攻撃の発生・被害を抑制するためには、インターネットに接続して利用するIoT機器が第三者に悪用されないように適切に管理することが重要。

　多くの場合は、適切な対策を講じておけば悪用を防ぐことができる。

　「NOTICE」のこれまでの活動によって、悪用されるIoT機器の多くはルーターやネットワークカメラであることが分かっている。

　このため、主にルーターやネットワークカメラを設置している利用者を対象として、IoT機器が悪用されるリスクと悪用を防ぐための安全管理対策を周知するとともに、日常的な対策を促していくための広報活動を行う。

　IoT機器の安全管理を定着させるため、「さぁ！ネットにも戸締まりを。」という新しい広報コンセプトを策定した。NOTICEロゴも盾をモチーフとしたものに変更し、「NOTICE」プロジェクトは、みんなでIoT機器の悪用を防ぐというメッセージの浸透を目指す。インターネット上のIoT機器の安全管理対策をチェックリスト形式にまとめたフライヤーを制作、配布する。＜情報通信研究機構（NICT）＞

●科学技術ニュース●両備システムズとパナソニック コネクト、多要素認証ソリューションで共創を開始

　両備システムズとパナソニック コネクトは、多要素認証システムと認証テクノロジーを連携したソリューションで共創を開始する。

　その先駆けとして、両備システムズの多要素認証ソリューション「ARCACLAVIS（アルカクラビス）」シリーズのひとつである「ARCACLAVIS Ways」にパナソニック コネクトの世界最高水準の顔認証技術を搭載した新バージョンを、2024年6月1日より提供する。

　まずは、140万ライセンス以上の販売実績を持ち、独自開発の「まばたき検知」機能などを兼ね備えた、両備システムズの多要素認証ソリューション「ARCACLAVIS」に、厳格な本人認証が求められる空港の出入国ゲートや、医療機関などに約11万9千台採用されている顔認証付きカードリーダー（マイナンバーカード対応）など様々な現場で活用されているパナソニック コネクトの世界最高水準の顔認証技術を、PCログオン時の生体認証として組み込む。

　これを契機に、両社は教育や医療など様々な業界のデジタル化における多様なセキュリティ課題に向け、新たなソリューションを共創していく。

　子供たちの個人情報を取り扱う校務支援システムに繋がる校務用のPCや、患者の詳細な個人情報を管理する医療情報システムに繋がるPCでは、より厳格な情報の取り扱いが要求される。

　従来のID・パスワードでの本人確認では、これらの貸し借りや漏洩等でなりすましによる不正アクセスのリスクがあった。

　今回、両備システムズ独自の「まばたき検知」によるなりすまし防止に対応した「ARCACLAVIS」にパナソニック コネクトの顔認証技術を活用することで、PC内蔵カメラでの顔認証によるスムーズかつ厳格な本人確認を実現する。

　この顔認証技術はマスク着用の他、眼鏡の着用や顔の角度、経年変化にも対応する。

　今後は、パナソニック コネクトのテクノロジーと両備システムズの多要素認証ツール「ARCACLAVIS」および同製品と親和性が高い医療向けのセキュリティサービスパッケージ「Ryobi-MediSec」などを活用し、医療分野に向けてセキュリティソリューションを展開する。

　併せて民間企業、自治体、教育機関など、医療分野に限らず厳格な本人確認や利便性の向上が求められる市場に対しても、両社の高い技術力と豊富なラインアップで最適なソリューションを提供し、両社は2030年度にセキュリティ事業の売上20億円を目指す。＜パナソニック＞